情報弱者日本、真実を知らなければ命を落とすことになるーPart２
皆さん、こんにちは。
バイデン大統領が日本来日。先程、天皇と面会したとのことです。
今後の、世界統一政府に向けての計画の打ち合わせ最終確認でしょうか。
それとも、予算が足りないので「お金クダサイ」でしょうか。または、「自国で徴兵を確保してクダサイ」かも知れません。
それでは、前回の続きとなります。引き続き、こちらの方の記事を転載させていただきます。
2022年5月7日
小泉悠氏がシミュレーション。ロシアの北海道侵攻はあり得るのか？
(出典：2022年4月28日 MAG2NEWS）
今回、ウクライナ戦争が起きたことで、軍事評論家や軍事ジャーナリストにはテレビ局や新聞社、雑誌、出版社などから多くの仕事が舞い込んできたと思います。
しかし、一度も軍事的な訓練を受けたことがなく、戦地で戦闘に加わったこともないので感覚的には何も知りません。ほとんど日本で暮らしてきたので、さしたる語学力もなく、自分で銃も撃てない人たちに何がわかるのでしょうか？
結局、自称・戦場カメラマンや軍事ジャーナリストと名乗る人たちは、ただの軍事オタク（ギーク）でしかなく、戦場でガタガタ震えているだけで役に立ちません。また、元自衛官が現地で撮影した動画に顔を出していますが、緊張感のない面構えからほとんど戦闘経験がないのは明らかです。
3月30日までに「撤退戦」を始めたロシア軍は、首都キエフを包囲していた全軍がいきなり兵を引き揚げさせました。歴史上のあらゆる戦争でも、退却する際は必ず攻撃されて損害を出す傾向があります。
半導体不足、ジャベリン1基に200以上の半導体 米はどうする？
(出典：2022年5月4日 朝日新聞）
ところが、ロシア軍側の被害は小さく、ウクライナ軍（アゾフ連隊）は待ち伏せするよりも自国民を大量虐殺して「ロシアのせいにする」ことを選びました。その後、ポーランド経由で大量の戦車や地対空ミサイルが輸送されていますが、いよいよ弾薬の在庫が品薄になりつつあります。
ロシア軍は、東部のドネツク州とルガンスク州、そして南部のマリウポリからオデッサまでを制圧することに目標を切り替えましたが、北部のハリコフなどでも戦闘が起きています。つまり、ロシア軍は包囲してウクライナの各部隊を孤立させようとしているわけです。
結局、西側諸国が大量の兵器を輸送しても、ロシア軍の勢いを阻止できないという結果となりました。民間人を人間の盾にして抗戦していたアゾフ連隊（ネオナチ）は、マリウポリにある製鉄所の地下壕で最後の戦いを行っています。
すでにアゾフ連隊以外のウクライナ軍兵士は投降しており、数千人のアゾフ連隊だけが最後まで戦って全滅することになりそうです。日本のメディアは、ブチャでロシア兵が大量虐殺したと報道しましたが、犯行に及んだのはネオナチであることがいつか証明される時が来ます。
(出典：Youtube@Patrick Lancaster）
さて、ウクライナの現状をリアルに伝えている本物のジャーナリストというのは、ロシア側やウクライナ側の組織に所属せず、客観的に現地の人々の声を伝えている独立系のジャーナリストたちです。
例えば、アメリカ海軍出身のパトリック・ランカスターは、2014年にマイダン革命が起きた後からウクライナ東部に滞在して現地から報道していました。今年2月24日にウクライナ戦争が始まってからは、マリウポリに拠点を移してユーチューブで状況を伝えています。
ランカスターは、ロシア軍が制圧したマリウポリ市内で取材していますが、現地の人々に攻撃しているのはロシア軍か、それともドネツク人民共和国軍（DPR）か、またはウクライナ軍なのかを質問しています。
動画には、遺体が放置されていますが、通りかかった人々は、自分たちを攻撃したのはウクライナ軍の「アゾフ」と答えています。建物を砲撃しているのもアゾフ連隊で、誰にでも銃口を向けてくると語っています。
アゾフ連隊は、ロシアが提案した住民を避難させるための人道回廊で避難させようとして襲撃しているようです。だから、キエフ郊外のブチャなどで多くの死者が出ているわけです。
ロシア軍は、市民と戦闘員を見分けるために白い腕章をつけるように提案しましたが、白い腕章をつけて外出するとアゾフ大隊が銃撃してくると証言しています。また、アゾフ連隊は学校や病院、劇場などに爆薬を仕掛けて破壊しているとも語っています。
さらに、怪我をした兵士の手当をするために病院を占拠した際、病院にいた入院患者や医者、看護師を退去させましたが、抵抗した者は射殺されたと言っています。ロシア軍は敵ではなく、物資を提供して守ってくれているということです。
Japan removes Azov Battalion neo-Nazi designation
(出典：2022年4月9日 AL MAYADEEN）
要するに、現地のウクライナ人の本当の敵はゼレンスキー政権とアゾフ連隊のネオナチであり、そう証言する人々が多いということです。ロシア軍に攻撃されたという証言はほとんどなく、アゾフ連隊に対して怒っているのがわかります。
Japan removes Azov Battalion neo-Nazi designation
(出典：2022年4月26日グーグルとツイッターで最も検閲されたウェブサイト）
こうしたアゾフ連隊の狂暴性や残虐性を訴える証言は、インドやベネズエラ、キューバなどロシア寄りか中立的な立場のメディアで報道されています。独立系メディアも、アゾフ連隊の殺人動画を次々とアップしています。
国連や各国政府、マスメディア、医療機関など全ての分野を乗っ取り、好きなように嘘の情報を流してきたディープステート側と、それに対抗してきたロシア側の戦いはいよいよ和解が不可能となり、世界は第三次世界大戦に進んでいくしかなくなってきました。
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2022年5月6日
(出典：2022年4月20日 Yahooニュース）
日本のメディアは、ロシア軍の戦車や兵員輸送車がFGM-148 歩兵携行式多目的ミサイルのジャベリンや殺人ドローンで攻撃されたことで、ロシア軍の脆弱さを報道していました。
ロシア軍のT-72戦車は旧式で、ウクライナ軍の襲撃で手も足も出なかったのは当たり前のことです。戦車隊の場所はGPSで把握され、さらに偵察用ドローンを使うウクライナ軍に待ち伏せされていたわけです。
そのドローンを制作・販売している世界最大手の中国企業「DJI社」は、ロシアとウクライナでの事業を停止すると発表しました。この中国製ドローンを改良して兵器にしたのが、ウクライナ国家安全保障・国防会議のメンバーで31歳のミハイロ・フェドロフという政治家兼ビジネスマンです。
実際に、偵察用ドローンのほとんどがDJI社製で、家電を売るようにこの危険なドローンをウクライナに販売していました。しかも、機密情報として「ロシアには内緒にしておくよう…」と釘を刺されていたことが明らかになりました。
DJIは、軍事用ドローンを製造していないと公表していますが、実際にロシア兵を大勢殺害しています。今後、この中国製ドローンの最新技術は世界中で開発され、ロシアでも独自で製造されるようになると思われます。
＜独自＞元自衛官がウクライナ義勇兵と接触 入隊交渉も見通し不明
(出典：2022年4月18日 産経新聞）
戦争を経験したことがない日本人は、戦場がどれほど恐ろしい場所なのかをイメージすることができません。プレイステーションの戦争ゲームに夢中な若者ほど、リアルな戦争の恐ろしさを想定できないまま、マイナンバーカードで徴兵されて殺されにいきます。
もしロシアや中国が日本に侵攻した場合、自分が本当に戦争に参加することを考えるようになると思いますが、訓練を受けている一般の自衛官でさえ震え上がるのは間違いありません。手の震えが止まらなくなり、この世の地獄を味わうことになります。
何でもそうですが、まずは体験してみたいとわからないことがほとんどです。だから、テレビに顔を出している軍事評論家やロシアの専門家の話を聞いて、何でもわかったような顔をしていると痛い目に遭います。
なぜロシア軍が待ち伏せされて攻撃されたかと言えば、軍事通信のセキュリティ対策が甘く、連絡するのにスマホを使っていたからです。米軍に通信を傍受された情報は、逐一ウクライナ軍に報告されて所在の位置にドローンで攻撃されたというのが真相です。
(出典：2022年4月28日 読売新聞）
アメリカ空軍には「AWACS」という情報収集機があり、それにNATO軍の「C4I」という情報収集機に接続されて高精度で通信を傍受できるようになっているようです。また、アメリカの諜報機関NSA通信傍受ネットワークが世界中に張り巡らしています。
もしロシア軍の軍事通信が、米軍やNATO軍に対して対応できていないのであれば、ウクライナ戦争で負けているはずですが、実はウクライナ軍を包囲しています。とはいえ、ウクライナ軍の主力は外国人傭兵とアゾフ連隊が中心です。
徴兵された18歳～60歳までのウクライナ男性たちは、時代遅れの銃器を持たされていますが、囮（おとり）としてロシア軍に殺害されています。つまり、ロシア兵の位置情報を知るために犠牲にしているということです。
その他、軍事偵察衛星からの映像を米軍の情報機関が映解析してキエフにあるウクライナ軍の情報本部に届いているようです。ウクライナ軍に、ロシア軍が集まっている位置情報を正確に与えています。
“カミカゼドローン”ロシア軍撃退・・・大善戦の立役者
（注：動画非公開につき、差し替えました）
米軍は、この殺人（カミカゼ）ドローンで数万人のタリバンやアルカイダ兵士たちを殺害しています。今回のウクライナ戦争でも使われていますが、ロシア軍は緒戦の軍事作戦で多数の死者を出しています。
損害は大きく、ドローン攻撃で戦車や輸送装甲車など約2000台が破壊され、スティンガー・ミサイルで戦闘機や軍用ヘリが約500機が撃墜されました。その後、ロシア軍は総司令官を任命して再編成されましたが、9日にも総攻撃が始まると報道されています。
再編成されたロシア軍は、米軍の通信傍受やドローン、そして地対空ミサイルのジャベリンへの対策をしっかりしていると思われます。ロシア系住民がウクライナ国内にいる以上、プーチンは核兵器を使用することができません。
しかし、アメリカやイギリスの軍事産業が銃器や弾薬を大量生産することができず、「消耗戦」に突入しつつあります。最終的には、西側にある兵器を全てウクライナに輸送してなくなるまで戦うことになりそうです。
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「アメリカ・ファースト」とは、在日米軍が日本国民を守らないという意味
2022年4月28日
「台湾有事は日本有事」 安倍元首相が台湾のシンポでオンライン講演
(出典：2021年12月1日 朝日新聞）
もし中国が台湾を侵攻した場合、ほとんどの台湾人は米軍が助けに来ないと思っています。だから、「台湾有事は日本有事」などと発言する安倍晋三は「日本のネオナチ」と判断する必要があります。
私はイラク戦争の戦争経験者であり、軍事と経済の関係について研究している人間として、2ヵ月が経ったウクライナ戦争を調査しています。日本に住んでいるので、テレビや新聞ではディープステート（DS＝ネオナチ）側の情報しか得られませんが、周囲の日本人を観察するには最適です。
テレビの報道に騙されて、ウクライナに50億円も寄付した日本人は、結局、ネオナチのゼレンスキー政権を応援してウクライナの人々を殺害することに間接的に手を貸しているわけです。今後、何も知らないまま、危険な目に遭って命を落とす日本人が出てくると考えています。
日本のメディアは、「ロシア軍が化学兵器を使う…」「ロシアでクーデターが起きる…」「ロシア経済はデフォルトする…」と報道していますが、むしろロシア経済は侵攻前より順調で、欧米日の経済のほうが悪化しています。
(出典：2022年4月26日 Reuters）
ロシアの通貨ルーブルは、対ユーロで2年ぶりの高値となり、ドルやユーロ、ポンド、円など西側諸国の通貨がデフォルトに向かっていくように思います。日本円は、20年ぶりに1ドル129円代まで円安ドル高が進みました。
これほど嘘の情報を流していても、ほとんどの日本人は平和ボケで生きているのが現状です。ロシアの外交官8人を国外退去させた日本政府は、自分たちの意志ではなく、DSから指示されながら集団ヒステリーを起こしています。
テレビには専門家として防衛研究所研究員や国際政治学者が顔を出していますが、日本国民を犠牲にしてまで出演料を貰っているわけです。彼らは、アゾフ連隊が民間人を殺害したことが明らかになると、欧米メディアのせいにするのは目に見えています。
ワクチン 岸田内閣閣僚らを殺人罪等で東京地検に刑事告発（告発状のPDF）
(出典：2022年4月1日 これ信じてみないか）
彼らの顔と所属先、そして発言を証拠として保存し、弁護団は訴訟して逮捕・拘束する必要があります。さらに、厚労省の人口動態統計速報（2022年2月分）がホームページに掲載されましたが、2月の死者数は前年同月比で16.4％も増えています。
日本政府は、2月に3回目接種を1日100万回接種を目標にし、騙されて接種した人たちが命を落としたわけです。全く報道されていませんが、すでに弁護団が岸田や菅、そして関係者に対して訴訟を起こしています。
話を台湾に戻しますが、台湾人と同じように日本人の多くも中国やロシアと戦争になっても米軍は日本を守らないことに気づきつつあります。むしろ、アメリカは日本を戦場にしようと知床の観光船遭難事故を仕掛け、ロシアを誘き寄せるために超限戦を仕掛けています。
日米安保条約第5条はNATO条約第5条と同様、第三国から侵攻された際、米軍が軍事出動することになっています。しかし、米軍はグアムに一時撤退して戦況を見守ります。
日本にいるアメリカ国民とその家族を守るために動きますが、日本国民を守るためには動きません。そろそろ、日本人はアメリカ経済や軍事に依存することをやめる必要があります。
（注：バイデン息子の不祥事、揉み消し絡み）
(出典：2022年2月25日 Yahooニュース）
米軍が出動しない時、日米安保条約は自動的に無効となります。アメリカ共和党の党是である「国内優先主義」について、トランプ前大統領は「アメリカ・ファースト」と言っていました。要するに、外国のために戦争はしないということです。
トランプが言ってきたことをなぜかバイデン大統領が実行しているように、アフガニスタンから撤退した後に起きたウクライナ戦争でも米軍は一人も派兵していません。ウクライナ国境で米軍兵士の姿が目撃されていますが、ウクライナ軍に情報を提供し、前線に兵器を送ることしかしていません。
バイデンは、プーチン大統領にウクライナを侵攻させるためにわざと「米軍はウクライナに派遣しない」と言い続けました。同時に、イギリスのジョンソン首相も「ウクライナの上空には飛行禁止区域は設定できない」と発言しています。
NATOのストイトテンベルグ事務総長も「NATO軍はウクライナに派兵しない」と発言していた理由は、NATO軍はロシアと戦争になっても勝ち目がないからです。少しずつロシア軍を疲れさせ、弱ったところでロシアを占領しようとしています。
DSは、ロシアに埋蔵されている豊富な原油や天然ガスなどを奪うために戦略を駆使しており、ロシアが占領された後は中国がターゲットになります。ところが、貧困化した日本から奪うものは何もなく、これから戦場にしようとしているのは明らかです。
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ウクライナ人はスラブ（ロシア）人であることを否定し、台湾人は中国人であることを否定している
2022年4月27日
(出典：2022年4月9日 産経新聞）
イギリスやドイツ、オランダ、ベルギー、そしてイギリスがアメリカ製の核兵器を共有していますが、ヨーロッパで唯一独自の核兵器を持っているのはフランスです。
技術大国のドイツも核兵器を簡単に開発することはできますが、日本と同様、第二次世界大戦の敗戦国であるため、国際社会では積極的に保有することが許されていません。だから、ヨーロッパに住む人々は、ディープステート（DS）を自国内に引き込んで戦うしかないわけです。
ロシアをウクライナに引き込んだように、ヨーロッパ全域が戦場になっても悪魔のDSを倒す必要があります。ウクライナから各地へ飛び火させているのはDSであり、フランス、ドイツなどEUの中心国でさえ戦禍が押し寄せて来るのを止められないかもしれません。
そのような状況の中、フランスのマクロン大統領はポーランドのモラヴィエツキ首相を「性的少数者（ＬＧＢＴ）を禁じる極右の反ユダヤ主義者」と呼び、モラヴィエツキ政権もゼレンスキーと同様にネオナチ（民族主義者）であることが明らかになりました。
(出典：2021年12月7日 日本経済新聞）
ポーランド政府だけではなく、バルト三国のリトアニアのシモニーテ首相（女性）もネオナチと思われます。なぜかと言えば、カナダのトルドー首相と同じようにアメリカとイギリスのDSによって育てられた政治家だからです。
〈イングリダ・シモニーテ〉
ヨーロッパには、似たような表情をした政治家がたくさんいます。冷静に政治を行っているように見えますが、内に秘めた狂暴性は隠せません。安倍晋三のように、どこか人間的な冷たさを感じるのが特徴です。
最近、世界中でブチャでの大量虐殺についてロシア軍の犯行ではなく、ウクライナ軍のネオナチを怪しむ声が大きくなってきました。そして、ゼレンスキー政権下のアゾフ連隊などのネオナチ兵士を教育し、軍事支援をしているバイデン政権を批判するようになりつつあります。
ツイッターやユーチューブでは、膨大な動画の証拠から今、ウクライナで本当に起きていることが伝わってきています。英語やウクライナ語がわからなくても、動画を観ただけでその狂暴性が伝わってくるわけです。
その動画をアップしているのが、スペイン人弁護士のルーベン・ジスベルトとイギリス人カメラマンのマクシミリアン・クラーク、アメリカ人映像作家のゴンザロ・リラです。そしてもう一人、米海軍出身のパトリック・ランカスターもいます。
ジスベルトはスペインに帰国しましたが、リラは滞在していたハリコフでアゾフ連隊に拘束され、殺害されたと言われています。生前、リラは首都キエフでレポートしていましたが、ゼレンスキーが刑務所に収監されている受刑者を解放したことを話していました。
キエフ市内では、受刑者が与えられた武器で殺人や店舗を襲撃していることを伝えていました。また、ロシア軍はキエフ郊外をミサイルで攻撃しているものの、キエフ市内には侵攻していないのに銃声が聞こえる情報もリラから得られた情報です。
リラは、ネオナチには殺害する人物のリストを持っており、もし自分が報告できくなったら拘束されたか、殺害されたと思ってほしいとのメッセージを残し、行方不明になっています。ロシアの国営放送などのメディアは、リラが殺害されたと報道しています。
(出典：2022年4月26日 日本経済新聞）
さて、日本でも中国や韓国、そしてロシアを毛嫌いしている人たちがいます。子どもの頃に外国についての偏見を持つ親から情報を入れられ、いつの間にか反中、嫌韓、そして反プーチンになってしまいました。
しかし、不思議と台湾を嫌う日本人を見たことがありません。台湾で世論調査の結果が発表されましたが、中国による侵攻について54％の台湾国民が「アメリカは台湾を守ってくれない…」と考えているようです。
つまり、台湾人もウクライナ人と同じように「アメリカに捨てられる…」と考えているわけです。果たして、中国は台湾に軍事侵攻せず、平和的に台湾を併合するのでしょうか？なぜかと言えば、台湾侵攻を煽っているジャーナリストが反中国主義者ばかりだからです。
中国は台湾を独立させることはなく、中国の一部として必ず併合しようとします。台湾人は北京語（普通語）を話していることを考えると、中国政府は台湾政府と母国語で話し合うことができますが、現在の蔡英文総統は台湾を独立国として主張しています。
台湾には多くの蔡政権の支持者がおり、「台湾は中国ではない…」とまるでウクライナのゼレンスキーのように騒いでいます。ほとんどロシア系住民であることから、「ウクライナはロシアではない…」というのは歴史的、あるいは民族的に間違いです。
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【ウクライナ戦争は第二段階へ】日本人はどこの国とも戦争したくない
2022年4月26日
ロシア軍が“ドンバスの戦い”開始 ウクライナ側「戦争の第2段階」
（注：削除につき差し替え、ロシア軍、ドンバス制圧の戦い開始 ゼレンスキー氏）
ウクライナ侵攻から2ヵ月が経ち、いよいよ第二段階に突入しました。すでにロシアの傘下に入ったウクライナ東部の2州に駐留するロシア軍と、ウクライナ軍のネオナチ、アゾフ連隊との最終戦に入っています。
アゾフ連隊は、すでに各地でロシア軍に包囲されており、戦いは長くとも限定的なものになるのは明らかです。欧米メディアは、もう2ヵ月もロシアのせいにし続けていますが、戦争が続く限りは東西対立は続き、欧米経済が崩壊していきます。
ところが、ロシアのプーチンはそのまま放置することで、欧米が衰退し、中露がさらに台頭していくことになります。一方、日本は欧米と中露との間に立っていたいところですが、岸田政権の自滅でロシアから敵国認定されています。
(出典：2022年2月27日 FNNプライムオンライン）
日本の国会議員や各地方自治体職員、そして自衛隊関係者たちは、ユーチューブなどでロシア兵の乗った戦車や輸送用の装甲車が対空ミサイルやドローンで破壊されるシーンを視聴しているはずです。日本が戦場になれば、真っ先に死ぬのはあなたたちです。
2020年に安倍政権が終わって以降、憲法を改正して自衛隊を国軍に昇格するという議論はされなくなりました。そもそも、日本国民は誰もロシアや中国と戦争などしたくないと考えています。ただし、戦争をしてカネを儲けたいと考えている日本のディープステートが存在しています。それが自民党の安倍派と維新の会です。
そのための資金源は笹川財団や新興宗教団体から出ており、テレビで盛んに戦争を煽るような発言をしている元大阪府知事・大阪市長もいます。また、元総理大臣がメディアに顔を出していることも問題です。
“ヒゲの隊長”「ロシア外交官の追放やるべき」 民間人虐殺は「ロシア正規軍による組織的な犯罪」
(出典：2022年4月7日 FNNプライムオンライン）
彼らは、日本が核兵器を保有することを広めようとしています。しかし、自民党議員の中には「非核三原則」を守るために結束しているグループも出てきました。同時に、それを邪魔するように元自衛官の「ヒゲの隊長」こと佐藤正久・参議院議員が、ロシアを敵視しています。
ロシアへの制裁を強化しようと画策していますが、おそらく佐藤は自民党内でも孤立していると思われます。つまり、ブチャなどでの大量虐殺はウクライナ側の犯行であると日本の国会議員たちは知っているわけです。
結局、77年間も甘やかされた日本人の誰も戦争などする気もなく、人殺しなどできないのが現状です。もし中国が日本に侵略してくるとしても、国を守るために戦おうとする者など誰もいない、と私は冷静に判断しています。
それよりも、政府が外交の場で外国ときちんと話し合って解決することであり、平和を維持することが重要であると日本国民は考えています。だから、アメリカも日本に核兵器の保有国にさせるようなことはしません。
アメリカは、同じ白人国家のドイツやオランダ、ベルギーにある米軍基地に核兵器を配備していますが、アジア人国家であって属国である日本とは核兵器を共有しようとは考えたこともないと思います。
実際に、在日米軍基地には核兵器を搭載した爆撃機がアメリカ本土から持ち込まれています、しかし、だからといって日本を守るために核兵器を使用するわけではないということです。それほど核兵器を使うということは大変な覚悟を必要としているのがわかります。
ウクライナ危機で暗躍する米「CIA」英「MI6」 機密工作の内容とは
(出典：2022年3月23日 Yahooニュース）
イギリスにも、ブリテン島にある米軍基地に核兵器を置いていますが、使うには米軍の許可がいることには変わりません。そもそも、現在のイギリスの軍事力や経済力は日本と比べても格下です。
金融市場と諜報機関の伝統によって、諸外国よりも経験や知識が高いだけで、やっていることはフェイクニュースで世界中の人々を騙すことです。BBCやロイターの報道を読んでいても、何の真相も見えてきません。
イギリスの諜報機関MI6は、アゾフ連隊というネオナチを教育・洗脳してウクライナ国民を大量殺戮させています。アメリカのCIAよりも高度な洗脳技術を持っているので、核兵器よりも心理操作に長けています。
ーーーーーーー転載ここまで
2022年4月23日
(出典：2021年12月6日 日本経済新聞）
悪魔崇拝者たちのディープステート（DS）が支配する先進国（日本も含む）とロシアとの戦いが始まったことで、中国やインド、サウジアラビア、ブラジル、そして東南アジアなどの新興国を応援する人たちが日本にもいることに驚きます。
インドのモディ首相は、アメリカとイギリスに堂々と逆らっているので、パキスタンのように国内クーデターを起こされる可能性があります。しかし、インドもパキスタンもロシア側につくことはやめないと思います。
なぜかと言えば、貧しいインド国民には値引きしないアメリカ製兵器ではなく、ロシア製の巡航ミサイルや戦闘機、そして原油や天然ガスが必要だからです。プーチン大統領はモディとの首脳会談で、これから安い価格で原油を売却すると約束しました。
インドでもインフレが起きていますが、物価高を止められなくなると14億人もの国民が一斉に蜂起する可能性があります。結局、価格が上がって困るのは灯油代やガソリン代であり、日本でも岸田政権が「トリガー条項」を発動しないことに不満な人たちはたくさんいます。
だから、インド国民にとって原油をロシアから安値で買えることで何とか乗り切れる希望を見出しているわけです。今後、インドはロシアとの良好な関係を保ちながら経済大国への道を模索していきます。
極右政権になったらどうなる？ 知っておきたいフランス大統領選の基礎知識５選
(出典：2022年4月22日 Yahooニュース）
一方、フランスは4月24日に実施される大統領選挙の決選投票で、不正投票を阻むことができれば3度目の正直でマリーヌ・ルペン候補が現職のマクロン大統領に勝利するかもしれません。それには、ゼレンスキーとネオナチの犯行をマクロンに問いただす必要があります。
国民戦線のルペン党首はメディアが報道しているような極右ではなく、トランプ前大統領やプーチンと似た政治思考を持っています。マクロンのようなロスチャイルド家の手先に勝利し、フランス国民のための政治をやって欲しいものです。
もしルペン候補が勝てば、フランスはドイツに代わってヨーロッパの中心国として、公務員や国営企業の社員を優遇せず、中小企業の経営者や家族、従業員を大事にするための政治を行うようになると思います。
そして、マクロンをはじめとするフランスの特権階級の税率を上げ、民衆の税率を下げるのは間違いありません。日本の自民党政権のように、中小企業の経営者と従業員の生活を壊すようなことをすれば、今度こそフランスはイスラム系移民に乗っ取られてしまいます。
メルケル前ドイツ首相と同様、女性のルペン候補もロシアのプーチン大統領と馬が合うと言われています。プーチンと馬が合わないのは、賢さが足りないバイデンやマクロンのような裏口入学（DS）の政治家たちと決まっています。
2020年11月にアメリカ大統領選挙で起きたような不正投票がなければ、メディアの報道とは全く異なる結果になるものと考えられます。不正投票を防ぐための施策がルペン側にあるかどうかはわかりませんが、阻止できれば2016年のトランプのように勝利することができるわけです。
(出典：2022年4月1日 WEDGE Infinity）
さて、戦争経験のない90歳以下の国会議員や防衛省の官僚、自衛隊幹部たちはウクライナ戦争を映像をユーチューブで見て、もし日本がウクライナのように侵攻された場合、どうしていいのか分からなくなったのが本音だと思います。
国会内で醜い罵り合いしかしたことのない自民党の国会議員たちは、プーチンや習近平との外交交渉で太刀打ちできるとは到底思えません。ロシア語や中国語を話せるわけでもなく、全て外務省の官僚たちに任せているだけなので個人的な人間関係をつくることはできないわけです。
防衛省の官僚や自衛隊幹部たちも、ロシアの精密弾道ミサイルの正確さを怖がり、ウクライナ軍がアメリカ製対戦車ミサイルやトルコ製ドローンでロシア軍の戦車隊を壊滅させた場面を動画で視聴したはずです。
日本国内では偉そうにしていますが、英語も満足に話せない自衛官がロシアや中国相手に本当に戦えるのでしょうか？もし日本が戦場になった場合、知事や市長、そして地方議員たちは安全な対応ができるのでしょうか？
このままでは日本で働く外国人はいなくなる…ベトナム人の日本離れが増えている理由
(出典：2022年2月18日 PRESIDENT Online）
台湾有事が起きた際、在日米軍の主力はまずグアムにあるアンダーソン空軍基地に撤退し、自衛隊が人民解放軍と戦闘する様子を観察することになります。自衛隊が尖閣諸島や南西諸島を何とか守り切った後、ようやく米軍が戦闘を開始します。
そのことを知らない一部の日本国民は、コンビニやスーパー、工場、そして介護施設で働くアジアから来た外国人労働者（技能実習生）を職場で差別し、危険な職場環境の中で命を奪っています。
日本語で外国人を罵るのは簡単ですが、果たして戦争中に中国やロシア兵士を前に強気に出られるでしょうか？彼らは自国語だけを話し、あなたの話すヒステリックな日本語などに聞く耳を持たないでしょう。
ーーーーーーー転載ここまで
ヨーロッパとアメリカで第三次世界大戦（核戦争）が起きる可能性について
2022年4月22日
対ロシアで欧米退席日本は退席せず G20閣僚級会合で対応割れる
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ロシアのウクライナ侵攻後、初となるG20(主要20カ国)の閣僚級会合がワシントンで開かれたが、ロシアの発言時にアメリカなどが一斉に退席するなど対立が浮き彫りとなった。
インドネシア・ムルヤニ財務相「出席者から戦争による人道危機や経済の影響に深い懸念が示され、1日も早い戦争の終結を求める声もあがった」G20の財務大臣・中央銀行総裁会議は、ロシアもオンラインで出席し、出席者からは軍事侵攻に対する非難が相次いだ。
また、ロシアが「ロシアに対する制裁が、インフレや新たな経済リスクになっている」と発言をした。
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(出典：2022年4月21日 FNNプラムオンライン）
ウクライナ戦争が始まって2ヵ月が経とうとしている中、EU（欧州連合＝経済部門）とNATO（北大西洋条約機構＝軍事部門）の中心国であるドイツとフランスが注目されています。
しかし、ドイツ首相のシュルツとフランス大統領のマクロンは、ウクライナ戦争がアメリカとイギリスによって引き起こされたとは思っていないようです。特に、マクロンはフランス大統領選挙で野党のルペン候補に追い上げられており、24日まではそのことを考える余裕がありません。
5月以降、選挙で選ばれたフランス大統領はバイデンとジョンソンに激怒し、NATO内で分裂が始まっていきます。距離的にウクライナから遠いアメリカとイギリスは、最初からヨーロッパ全土を第三次世界大戦の戦場にする計画で進めていたわけです。
もしこれが核戦争である場合、ディープステート（DS）はロシアを国連安保理から排除した後、次は同じ安保理の中国に台湾を侵攻させるように仕掛けてくるものと考えられます。要するに、私たちが見ているのは「世界覇権戦争」ということです。
次の世界覇権国の座を巡って、DSは500年も続いたバチカンやイギリス王室を頂点とした政治・経済・軍事・医療・教育・報道など全ての分野での世界支配体制を継続するため、ロシアや中国との勝敗を決めるということです。
ところが、ロシアや中国側についているのは資源国であり、石油や天然ガス、そして金（ゴールド）が豊富に採掘できるほどの埋蔵量があります。資源のないヨーロッパ諸国や日本などを従わせているアメリカは、国内問題に対応するだけで精一杯です。
プーチン「核攻撃」の危ないシナリオ…その時、日本の首都機能は「完全に消失する」
(出典：2022年4月1日 現代ビジネス）
それでも第三次世界大戦を引き起こすのであれば、アメリカも核戦争の戦場の一つになると覚悟しているはずです。今回、ヨーロッパの最東部にあるウクライナで始まった世界覇権戦争は、これからポーランドやバルト三国、そしてフィンランドに飛び火する可能性があります。
なぜかと言えば、ウクライナ軍を軍事的に支配しているのがDSの一角であるアメリカの軍産複合体（ロッキード社やレイセオン社など）だからです。欧米諸国が戦場になるといっても、米軍基地は日本国内にもあります。
例えば、在日米海軍基地がある横須賀や佐世保には原子力潜水艦が待機しており、強力なSLBM（潜水艦発射弾道ミサイル）が搭載されています。また、ICBM（大陸間弾道ミサイル）もアメリカ本土の米軍基地からロシアや中国にある軍事施設にターゲットを向けているわけです。
また、沖縄にある嘉手納と東京にある横田空軍基地から、B-52という爆撃機でロシアや中国上空落下させるICBMもあります。だから、日本は平和憲法を持っているとしても世界覇権戦争に無関係ではなく、巻き込まれることになりそうです。
さらに、モスクワや北京などの大都市に照準を合わせています。それに対して、ロシアの原子力潜水艦は北海道の東側のオホーツク海とカムチャッカ半島沖に配置しており、有事の際には浮上してSLBMを発射してワシントンD.C.とニューヨークを壊滅させようとしています。
核戦争シミュレーション 9000万人以上の死傷者予測元米空軍パイロット 露軍“核搭載機は挑発的”
(出典：2022年4月1日 FNNプラムオンライン）
4月21日現在、世界中で5億人が新型コロナウイルスに感染し、そのうち死者数は620万人と公表されています。もし核戦争にまで発展した場合、スウェーデンのストックホルム国際平和研究所やアメリカのプリンストン大学の研究チームは9000万人以上の死傷者が出ると予想しています。
現在、世界人口は78億人ですが、そのうちG7先進国の総人口は約8億人となっています。それに中国とロシアの総人口は約15億人なので、23人に1人の割合で命を落とすということになります。
新興国である東南アジアやインド、アフリカ諸国、そして南米などは直接的に戦闘に加わらない可能性がありますが、少なくとも核戦争で犠牲になることはないと思います。
先日、日本政府は駐日ロシアの外交官8人の国外退去を要請しました。今後、ロシアから仕返しがされる可能性があります。しかし、日本国民がしっかりしていれば平和憲法を死守して、非核3原則を守り通すことができると思います。
日本国民は、安部やバイデン、ゼレンスキーのようなネオナチ（ネオコン）を総理大臣にさせないようにして、全ての国と話し合いで問題を解決する必要があります。そうすれば、日本は第三次世界大戦から逃れることができるはずです。
(出典：2022年4月10日 BBC）
さて、パキスタンで政変が起きていますが、カーン首相は「アメリカがウクラナイナを支配している…」「ウクライナの大量虐殺はアゾフ大隊の仕業…」と発言したことで、突然、議会でクーデターが起きて不信任案が可決され、辞任させられました。
今後、パキスタンではDSの傀儡政権が誕生すると思われますが、カーン派勢力は中国の支援を受けて内紛が始まろうとしています。日本の岸田政権も、攻撃的な性格から「ランボー」の異名を持つラーム・エマニュエル駐日アメリカ大使の言いなりになりつつあります。
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「ワクチンの後遺症もロシアの虐殺も明確な証拠があるわけではない…」と逃げ道をつくる政治家たち
2022年4月21日
ロシア、国連人権理事会を脱退へ…資格停止決議賛成９３・反対２４・棄権５８
(出典：2022年4月8日 読売新聞）
ウクライナのゼレンスキー政権は完全にネオナチに乗っ取られており、ウクライナ国民の帰国ラッシュが始まっても、結局、破滅に向かうことになると思われます。
アメリカとイギリスが中心になって実施されている、「全てプーチンやロシア軍のせいにするキャンペーン」は、侵攻前からゼレンスキー政権と話し合ってプロパガンダ作戦が練られていました。
4月4日には、G7の会合でロシアへの非難声明が行われました。また、国連安保理でも議長国のロシアを追い出して、いつの間にかイギリスが議長国になってロシアを非難しています。
国連人権理事会は、独立した第三者による専門家による調査を現地ウクライナで行う必要がありますが、安保理が阻止して専門家たちのウクライナ現地への派遣を中止してしまったわけです。さらに、国連人権理事国はロシアの資格停止のために再び国連総会の緊急決議をしました。
4月7日、国連の人権委員会（理事会）はロシアの追放の可否を決め、ブチャで起きた大量虐殺を調査するための第三者専門機関による調査を中止させました。その結果、ロシアの資格停止に93ヵ国が賛成し、24ヵ国が反対し、58ヵ国が棄権しました。
有効投票の過半数を取ったことで、ロシアは国連人権委員会から正式に排除されたことになります。ところが、国連加盟国193ヵ国のうち賛成・反対・棄権しなかった無投票の国が15ヵ国あることが明らかになりました。
もし、この15ヵ国のうち12ヵ国が反対・棄権すると97票となり、賛成を上回ることになります。実は、資源国や米ドルに依存した経済政策を行っていない国は、西側諸国のディープステート（DS）の見解とは異っています。
つまり、ウクライナで起きた大量虐殺はウクライナ軍のアゾフ大隊によるものであり、ゼレンスキー政権も知っているということです。しかし、DSの仕返しを恐れる15ヵ国は棄権もせずに沈黙を貫いているわけです。
ロシア語学ぶ学生らの葛藤 高まる“反ロ”感情に教員からメッセージ「言葉で相互理解の道を」
(出典：削除につき差し替え）
一部の日本人の中には、なぜか中国やロシアが嫌いな人たちがいます。彼らは、ゼレンスキーとネオナチが大量虐殺したことを知っているにもかかわらず、ロシアのせいにしています。学校や家庭で言われたことが頭に残っているせいか、未だに民主国家が共産国家に負けることがない、と思い込んでいます。
中国やロシアに行ったこともなく、英語で外国人と話したこともないので、本当のことは何も知りません。しかし、「自分たちで殺しておいてロシアのせいにする」という国連や、G7（日本も含む）という組織にはやはり悪霊が憑依しているとしか思えません。
アメリカとイギリス（カナダ）以外のフランス、ドイツ、イタリア、そして日本はロシアとの外交関係を改善したいと思っていますが、このままでは本当に第三次世界大戦に突入してしまいます。西側諸国と争うのはロシアではなく、中国です。
そして、第四次世界大戦ではいよいよロシアがトルコやイラン、北アフリカ諸国と共にイスラエルに攻め込んでいきます。だから、2004年に起きた「オレンジ革命」と2014年に起きた「マイダン革命」は、DSが計画的に進めてきたことがわかります。
ブチャなどキーウ近郊で殺人の証拠相次ぐ、410人の遺体発見と
(出典：2022年4月4日 BBC）
DSは、これから核戦争まで突き進んでいきます。彼らの思想は悪魔崇拝であり、残虐なネオナチを教育することに長けています。最終的に、地球上を焼け野原にしたいと考え、世界を支配し続けたいと考えています。
コロナ騒ぎを起こすことで毒性が高いワクチンを接種させたのは、大量虐殺を計画しているからです。だから、バイデン親子のようなペドフィリアを重宝し、大統領補佐官のサリバンや国務次官のヌーランドのような悪魔を政権の中心においています。
また、イギリス首相のジョンソンまでがDSの仲間であることが明らかになり、わざわざ首都キエフまで行ってゼレンスキーと会談しました。プーチンを戦争に引き込むことに成功し、これからどのようにロシアを追い詰めるのかを話し合ったようです。
さらに、ドイツの政治家で今はEU委員長のフォン・デア・ライエンも、キエフに行ってゼレンスキーと会談し、ブチャの現場で「ロシアが虐殺した…」と発言したわけです。ところが、その後に「虐殺の証拠が明確なわけではない…」と真相を知ったのは間違いありません。
専門家の意見を垂れ流すだけ…副反応を軽視する｢コロナワクチン報道｣は明らかにおかしい
(出典：2022年3月31日 PRESIDENT Online）
DSから役職を与えられた政治家や官僚、役人、企業経営者というのは、誰も命令と指図には逆らえません。それは日本の国会議員でも北海道知事でも、そして札幌市長、市会議員でも同じです。
ワクチンの危険性やオリンピックの仕組み、ウクライナで何が本当に起きているのか、後で責任を取らされたくないので逃げ道をつくっておくことも重要だということです。しかし、直接手を下した当事者については責任を取られることになります。
記者や自称・感染症の専門家、テレビに顔を出してワクチン接種を推奨している医師などは、すでに持ち場にはいません。ロシアに対して敵対している岸田政権の閣僚たちも、これから先は国民を守ることなどできなくなります。
支持する国民がいなくなれば、政治家という職業は成り立たなくなります。報酬も貰えなくなるので、次の総選挙には誰一人として立候補しなくなるでしょう。だから、国民ひとり一人がしっかりと協力しながら新しい仕組みをつくっていくことです。
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2022年4月20日
日本の公安調査庁「アゾフ大隊はネオナチ」記載削除の赤っ恥 “鵜呑み誤報”にロシア猛批判
(出典：削除につき差し替え）
結局、香港から横浜港にやってきた豪華クルーズ船内でコロナウイルスに感染した人以外、日本でコロナウイルスに感染した人たちはいなかったわけです。だから、今でも「※」でクルーズ船を除くと書かれている。
今回もウクライナでロシア兵が住民を虐殺する必要がないことから、ウクライナ軍のアゾフ連隊の犯行であることが明らかになってきました。ウクライナ軍本体はすでに乗っ取っており、中身はナチスドイツそのものです。
また、ゼレンスキー政権の閣僚たちやウクライナ正規軍、そして予備役の復帰兵と志願兵たちもネオナチに感化されており、ウクライナの総人口4400万人のうちの5％に当たる約200万人が薬物と洗脳で悪魔に魂を売ったものと思われます。
ネオナチは自分たちがやったことを欧米メディアに伝え、ロシア軍にその責任をなすりつけているわけです。自分たちの凶悪性を逆手に取って、ロシアの戦争犯罪ということにしてプロパガンダを展開しています。
(出典：ウィキペディア）
今回、戦争で使われる専門用語である「偽旗作戦」や「グラディオ作戦」、「情報戦」、「認知戦」、そして「フェイクニュース」などがテレビや新聞で使われて話題になりました。そして、「ワクチン接種反対」を貫いてきた週刊誌や専門家さえ、プーチンを批判するようになりました。
つまり、反自民党のリベラル派メディアが欧米メディアに洗脳され、思考力を奪われてしまったということです。それほど国際関係に関する洗脳は強烈で、これまで良識があった人たちが次々とおかしくなっています。
これまでまともだった個人や会社が、なぜ「ロシア軍がウクライナの民間人を大量虐殺した…」と言い出したのでしょうか？家族や社内（編集部）の中に、ディープステート（DS）のスパイが潜り込んでいたのでしょうか？
欧米メディア（日本は翻訳しているだけ）が、「ロシア軍が殺した…」としつこく報道していても、世界中の人々がアゾフ連隊（ネオナチ）が殺した動画をアップしており、現地で取材しているフリージャーナリストのインタビューで現地住民の証言が挙がっています。
冷静で正義の心を持つ人々は、ウクライナのゼレンスキー政権を非難していますが、まだ少数派ということで声がかき消されている状態です。コロナワクチンの時もそうでしたが、接種後に死亡した人の遺族の声はほとんど届かなかったわけです。
実は、日本人がウクライナ軍を応援し、プーチンやロシア軍を批判すればするほど日本は戦争に巻き込まれていくと私は考えています。特に、メディアの情報を鵜呑みにしている人は要注意です。
日本は「反ロシアヒステリー」ロシア外務省の報道官 さらなる報復措置を示唆
(出典：削除につき差し替え）
日本をかろうじて守っていたリベラル思想の人たちまでが、ディープステートの心理操作にかかり、これでまた生き残る人数が減ってしまいました。しかし、ほとんどの日本人は英語力も情報リテラシー力も不足しているので、どちらの言い分が正しいのか様子を見ているだけです。
諸外国と比べて大人しい日本人は、ウクライナ戦争のことや今後の情勢について冷静に情報を収集しようと試みているのがわかります。それでも食料備蓄の量は少なく、1ヵ月程度の停電対策までは考えていないようです。
なぜ西側諸国（日本も含む）に住んでいる人たちが、そこまで危機感を持っていないのかと言えば、テレビやラジオ、ネットニュースで高度な集団洗脳を仕掛けられているからです。心理操作のための研究は、これまで十分に成果を発揮しているように思います。
ウクライナ戦争はロシアが始めたと報道されていますが、実はアメリカとイギリスの諜報機関によって周到に準備されていました。プーチンやロシア軍を悪者扱いするためのシナリオがあり、世界中の人々を反ロシア派にしようとストーリーを作ったわけです。
ロシア政府は、西側のDSによって戦争が計画的に実行され、プーチンにウクライナを侵攻させるためにアゾフ大隊と傭兵がロシア系住民を殺害して怒らせたわけです。ロシアは、ウクライナがネオナチ国家となり、ロシアが脅かされたことを理由に国連憲章51条の自衛権を発動しました。
(出典：2022年4月12日 時事通信）
ウクライナ東部のドネツク州とルガンスク州には、約550万人のロシア系住民が暮らしています。ゼレンスキー政権がロシア系住民を根絶やしにする中、プーチンは何としてでも守る必要があったと侵攻を決断したということです。
もはやウクライナには戦争を続ける正当性はなく、ただ自分たちがウクライナを暴力的に支配したいのと、アメリカやイギリスから支援金と兵器が貰えるので戦い続けるだけのロボット兵士にしか過ぎなくなってきました。
なぜ日本のテレビ局はウクライナの肩を持ち、ロシアを目の敵にするのかを冷静に考えてみればわかることです。それでもウクライナを応援するなら、精神が歪んでいるか、悪霊に憑りつかれているかのどちらかです。
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2022年4月19日
日本が侵攻されたら「敗戦濃厚」な理由、核武装・防衛費増より大事なのは？
(出典：2022年4月14日 Yahooニュース）
ウクライナ戦争以降、世界は明らかに第三次世界大戦へ向かっています。世界を危機に陥れているのは、ディープステート（DS）というアメリカ・イギリスを中心とした西側の悪魔崇拝者たちです。
DSは、ウクライナ民族主義者のアゾフ大隊を危険なネオナチ集団として訓練し、ロシア系住民だけでなく、避難しようとした人たちも大量虐殺しました。悪魔とその手先の行動は、現地の動画やロシア政府系メディアでも知ることができます。
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これから起きる自然災害や人工的な食料品不足やエネルギー危機に対応するためには、食料備蓄のために農地を借りたり、灯油や薪の備蓄をする必要が出てきました。だからこそ、金融経済や政治、そして軍事についての話をしています。
東日本大震災後、私たちAtlasは10年以上も自然災害や金融危機の危険性について伝えてきました。2019年までは誰にも相手にされていませんでしたが、2022年からはこれまで書いてきたことが現実になろうとしています。
《危ない円安》ハイパーインフレで「新通貨」しかない＝藤巻健史
(出典：削除につき差し替え）
今年の秋頃には、日本でもインフレ率がさらに上昇して食料品不足が深刻化する可能性が高く、日銀が利上げをした後にまずは株価暴落が起こり、スタグフレーションに突入していきます。
その後、世界的な大恐慌となって日本では新札交換ではなく、新「円」交換が2024年頃に始まります。日本がハイパーインフレにまで達するかどうかですが、少なくともインフレ率は10％を超えると思われます。
テレビや新聞では、「ウクライナでロシア軍が一般市民を大量に殺害した」と報道していますが、実際にはゼレンスキーがウクライナ軍の最高司令官として、凶暴なアゾフ大隊たちに命令してロシア兵捕虜と現地の民間人の殺害を実行したのは間違いありません。
ゼレンスキーがネオナチ（極右の民族主義者）であることは、現地で取材している記者や各国首脳たちには知られている事実です。そもそも、ロシア軍がウクライナに住んでいる民間人を射殺したり、拷問する必要がないのは明らかです。
プーチン政権以降のロシア兵たちは正常な精神を維持しており、第二次世界大戦のナチスドイツやベトナム戦争、シリア内戦のISで起きたようなことはしないわけです。狂っているのはウクラナイ軍のほうで、2014年から隊内で薬物漬けになった兵士の動画や画像がSNS上にアップされています。
ロシア、マリウポリに執着…理由は「アゾフ連隊」か 8年前も“防衛”し英雄視？ 専門家は
(出典：2022年4月14日 日テレニュース）
アゾフ大隊は、まさに狂気のカルト集団であり、テレビではボカシを入れて映像を流していますが、もっと酷い動画を見ているとネオナチによる犯行であることがすぐにわかます。ウクライナの民間人の中にもネオナチは隠れているので、誰が善良なのかもわからなくなっています。
だから、ロシア軍は悪魔に支配されたウクライナを解体して、ロシアが支配する国に戻そうと軍事作戦を展開する必要があるということです。プーチンのウクライナ侵攻の判断は正しく、日本政府の判断は日本国民を危機に陥れています。
ウクライナという国が「ネオナチ国家」になってしまった以上、1933年にヒットラーによって創設されたナチスドイツに扇動されたドイツの歴史を振り返る必要があります。当時のドイツ国民は、ヒットラーに扇動されて世界中に戦争を仕掛けました。
一方、現在のウクライナではジョージ・オーウェルの小説（後に映画化）の「1984」のように、ゼレンスキーが西側諸国の国会で巨大なテレスクリーンに顔を出して演説しています。日本の国会議員も全員、スタンディング・オベーションで全体主義思想を称えたようなものです。
《真珠湾攻撃》なぜ日本は“二次攻撃”をやらなかったのか「山本五十六も米国の底力を下算していた」「政治的、戦略的には大きな失敗だった」
(出典：2021年12月8日 文春オンライン）
戦前、日本がアメリカとイギリス中心のDSに騙されて、中国本土に侵攻させられたわけです。そして、太平洋戦争では大勢の日本の兵士を東南アジアや南の島々に派遣・侵略してまで戦うことになりました。
昭和天皇まで外務大臣や海軍大臣に騙されたので、日本国民は敗北するまで世界中で戦わされて、結局、広島と長崎に落ちた原子力爆弾で観念せざるを得なくなりました。
当時の日本の重臣と軍のトップたちが、英米のスパイになっており、連合艦隊司令長官の山本五十六がアメリカのスパイであったことは、すでに様々な文献でも証明されていることです。その他、戦犯にされなかった者たちは、国会議員として生き残りました。
しかし、今回は米軍基地が撤退することでアメリカやイギリスのスパイ（自民党や維新の会議員）や各省の官僚たちは、裏切られる形で日本国民に罪を問われることになりそうです。さらに、一部の大企業幹部や報道関係者にも日本経済を停滞させた罪で逮捕・拘束される可能性があります。
戦争中にスパイとして日本軍の動きを、アメリカやイギリスに伝えていた日本人（在日外国人）スパイたちは現在も日本の富を他国に売る「売国奴」として存在しています。コロナ騒ぎで壊滅的な日本経済ですが、その原因はDSに従って政策を進めているからです。
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ロシアへの執拗な経済制裁の目的は、米ドルの廃止とデジタル通貨の導入
2022年3月9日
「ウクライナが核兵器取得まで口にし始めた」プーチン氏主張
(出典：2022年3月7日 TBS NEWS）
今、ウクライナで起きていることは、ロシアに恨みを持つディープステート（DS）が東部に住んでいる多くのロシア系住民を殺害し、プーチン大統領を挑発して誘い込んだことです。
今後、IAEA（国際原子力機関）の査察が行われてウクライナの核兵器開発が明らかになれば、西側諸国から悪人扱いされているプーチンの誤解が解ける可能性があるわけです。そして、執拗なロシアへの経済制裁の本当の目的も明らかになるかもしれません。
ロシアは産油国であり、鉱物資源が豊富で世界中に輸出しています。ロシアに経済制裁を仕掛けて困るのは西側諸国のほうであり、ロシアがSWIFT（国際決済システム）から排除されても、「デジタル通貨」にシフトするだけで問題を解決できることは間違いありません。
特に、アメリカはロシアの中央銀行によるドル建て取引を禁止し、同国の外貨準備高6300億ドルのアクセスを制限するなど、懲罰的な制裁措置を発動しました。また、スイスはロシアの金融資産を凍結しています。
ロシア経済制裁、暗号資産も検討 「抜け穴」封じる―Ｇ７・ＥＵ
(出典：2022年3月6日 時事通信）
そのような状況の中、ロシア人たちがビットコインやイーサリアムなどの暗号資産で資産を移動させています。ロシア国民の12％にあたる約1700万人は暗号通貨を保有しており、海外に資金を移動させる経路として利用しているわけです。
国連決議で反対（5ヵ国）・棄権（35ヵ国）は、アメリカ中心の金融システムから離脱し、デジタル通貨で決済することが増えてくるはずです。つまり、ウクライナ侵攻を起こした目的は米ドルと米軍によるアメリカ覇権を崩壊させるためです。
例えば、日本の銀行から外国に国際送金する場合、SWIFTを利用すると1件7000円以上の手数料がかかります。国際送金には競争原理が働いていないので、これまで手数料が下がることはなかったわけです。
しかし、各国の中央銀行が発行する「法定デジタル通貨」が導入されると、海外送金はスマホで簡単に決済でき、しかも手数料はほとんどかかりません。つまり、プーチンの背後にいる勢力はロシアや中国を使って銀行をなくしたいと考えていることがわかります。
VISA、マスター制裁でロシアのクレジットカード決済は中国「銀聯」一色に？
(出典：Newsweekに差し替え）
覇権国であるアメリカが先行して導入するのではなく、中国やロシアのせいにしながら導入するように演出されます。ロシアへの経済制裁は、金融システムの改革を行うための自作自演であるものと考えられます。
それに対して、日本の国会議員や報道・医療・教育、そして金融機関はDSの支配下にされており、彼らの命令で動いています。自民党政権は、日本国民の安全など1ミリも考えていないわけです。
DSは、金融市場でロシアを排除することに躍起になっていますが、むしろロシア側にとって都合がよいことばかりです。なぜかと言えば、SWIFTから排除されてもロシアには多国間決済システムの決済カードシステム「ミール」があるからです。
ロシアにとっても生命線？ 価格急上昇「有事の金」は売りか買いか
(出典：2022年3月8日 日経ビジネス）
最悪の場合、中国の人民元国際決済システム「CIPS」も利用できます。この10年間、ロシアや中国は、有事に備えて金（ゴールド）準備高を増やしてきました。
ロシアには石油や天然ガスなどの資源が豊富にあり、パイプラインはヨーロッパ全域で網目のように張り巡らさせています。だから、ヨーロッパ諸国は本気でロシアを怒らせるわけにはいきません。
なぜ欧米諸国がロシアを悪者にしているのかと言えば、ウラジミール・プーチンがフリーメーソンの33階位（トップ）に位置しているからです。2014年にロシアでソチ冬季オリンピックが開催されたのも、プーチンの立場があったからです。
ドナルド・トランプ前大統領もフリーメーソンのメンバーですが、プーチンほど高い階位には位置していません。2人は、セファルディ系ユダヤ人の血筋であるのは間違いないと思います。
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いかがでしたでしょうか。
スパイ大国日本では、イルミナティの李家と中国共産党員による乗っ取りとマスメディアの誤誘導ばかりです。ここまで日本がなんとかやって来れたのは、神様の御心があったからだと思っています。
人類最後の審判は、すでにもうスタートしています。どれだけ権力者たちに苦しめられても、何が起きても、神様への熱い信仰者たちは救われることでしょう。
聖書の知識は、日本人にとってこれから必要不可欠になります。
それから、こちらのRAPT理論の記事は大変重要な情報です。
これから先の未来を変えるものです。
もっと詳しく、現状を知りたい方に。
新約聖書 ヨハネの手紙
悪の世に打ち勝つ信仰 5ー1〜5
イエスがメシアであると信じる人は皆、神から生まれた者です。そして、産んでくださった方を愛する人は皆、その方から生まれた者をも愛します。
このことから明らかなように、わたしたちが神を愛し、その掟を守るときはいつも、神の子供たちを愛します。
神を愛するとは、神の掟を守ることです。神の掟は難しいものではありません。神から生まれた人は皆、世に打ち勝つからです。
世に打ち勝つ勝利、それはわたしたちの信仰です。
だれが世に打ち勝つか。イエスが神の子であると信じる者ではありませんか。
イエス・キリストについての証し 5ー6〜12
この方は、水と血を通って来られた方、イエス・キリストです。水だけではなく、水と血によって来られたのです。
そして、『霊』はこのことを証しする方です。『霊』は真理だからです。証しするのは三者で、『霊』と水と血です。この三者は一致しています。
わたしたちが人の証しを受け入れるのであれば、神の証しは更にまさっています。神が御子についてなさった証し、これが神の証しだからです。
神の子を信じる人は、自分の内にこの証しがあり、神を信じない人は、神が御子についてなさった証しを信じていないため、神を偽り者にしてしまっています。
その証とは、神が永遠の命をわたしたちに与えられたこと、そして、この命が御子の内にあるということです。
御子と結ばれている人にはこの命があり、神の子と結ばれていない人にはこの命がありません。
永遠の命 5ー13〜21
神の子を信じているあなたがたに、これらのことを書き送るのは、永遠の命を得ていることを悟らせたいからです。
何事でも神の御心に適うことをわたしたちが願うなら、神は聞き入れてくださる。
これが神に対するわたしたちの確信です。
わたしたちは、願い事は何でも聞き入れてくださるということが分かるなら、神に願ったことは既にかなえられていることも分かります。
死に至らない罪を犯している兄弟を見たら、その人のために神に願いなさい。そうすれば、神はその人に命をお与えになります。
これは、死に至らない罪を犯している人々の場合です。死に至る罪があります。これについては、神に願うようにとは言いません。
不義はすべて罪です。しかし、死に至らない罪もあります。
わたしたちは知っています。すべて神から生まれた者は罪を犯しません。神からお生まれになった方が、その人を守ってくださり、悪い者は、手を触れることができません。
わたしたちは知っています。わたしたちは神に属する者ですが、この世全体が悪い者の支配下にあるのです。
わたしたちは知っています。神の子が来て、真実な方を知る力を与えてくださいました。わたしは真実な方の内に、その御子イエス・キリストの内にいるのです。
この方こそ、真実の神、永遠の命です。子たちよ、偶像を避けなさい。
皆さんに、神様からの祝福がありますように。
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