情報弱者日本、世界を知らなければ命を落とすことになるーPart１
皆さん、こんにちは。
最近ようやく、中国共産党の悪や中国人の民度の低さが、じわじわと拡散されているように思います。
そして、マスク撤廃の動きも出てきました。そもそも、お願いされているレベルだったマスクです。義務ではありません。いつの間にか、まるで義務かのようにすり込まれてしまっています。
野外で2メートル離れていれば、マスクを外していいなど馬鹿馬鹿しい限りです。コロナワクチンを打つとコロナになるだけで、コロナというウイルス自体つくられたウイルスです。自然界には存在していません。
パンデミックを起こして、人々を混乱させ、お次は戦争の騒ぎです。このタイミング、おかしいとは思いませんか？
今回は、ウクライナとロシアの戦争についてのからくりを詳しく説明されている記事がございましたので、ご紹介したいと思います。
とてもわかりやすい記事でしたので、長くなりますがどうぞお読みください。
時系列に遡っていきたいと思います。
それでは、こちらから転載させていただきます。
【日本政府、報道機関、自称・専門家】 コロナ騒ぎの演出、危険なワクチン接種推進、ウクライナ戦争で虚偽の情報を流した罪からは決して免れない
2022年5月21日
BUCHA INVESTIGATION CONTRADICTS ITSELF, CONFIRMS AFU’S ATROCITIES
(出典：2022年4月25日 SOUTHFRONT）
ブチャの大虐殺を行ったのはウクライナ軍である、突然メディアが沈黙した理由
(出典：2022年5月6日 LIVEJOURNAL@mishajp 個人ブログ）
3月30日にロシア軍が完全撤退した2日後の4月1日、ウクライナの首都キエフ郊外にあるブチャ市で300人以上の住民が殺害された凶悪事件「ブチャの虐殺」について、フランス軍警察やウクライナの法医学者がロシア軍の犯行ではなく、ウクライナ軍の犯行であると発表しました。
その間、国連決議でロシアを戦争犯罪国家として事件をでっち上げていましたが、本当のことが各メディアから報道されました。その後、欧米メディアは一斉にブチャの虐殺について沈黙するようになったことが何よりも証拠です。
具体的には、ブチャの住民たちの死体から、世界でウクライナ軍しか使わない金属製のダーツ弾が発見されたということです。欧米メディアの報道をそのままコピペして流している日本のメディアは、またしても犯罪行為を犯してしまいました。
(出典：2022年5月3日 朝日新聞）
日本政府と結託して危険なmRNAワクチンを推奨し、日本国民の約7割に接種させただけでなく、今度はプーチンを戦争犯罪人にして、ネオナチ（ネオコン）のウクライナ軍側の言い分を主張しています。
また、戦争のことなど何も知らない女子アナや男性キャスター、論説委員なども、偉そうにロシアのせいにしています。私は、バラエティー番組で愛嬌を振りまいている女子アナが、ニュースを読む時に急に真面目になる表情が許せません。
結局、日本の報道機関に関わる全員が犯罪行為に手を染めていることになっていますが、もしわずかでも人間としての良心が残っているなら、これからの人生をどう生きるのか本気で考える必要があります。
私が国際刑事裁判所の検察官なら、動画やテキストを全てチェックして、明らかに嘘を流した全員を逮捕・拘束します。なぜかと言えば、ネオナチと呼ばれるアゾフ連隊とゼレンスキーがやったことは人道に対する大罪だからです。
しかも、自分たちが大量虐殺したにもかかわらず、ロシア軍に罪をなすりつけているので罪の重さは倍増しているわけです。その殺人集団をサポートした報道を流す関係者や、自称・評論家の嘘も罪に当たります。
(出典：2022年2月18日 時事通信）
そして、この大量虐殺の計画を立案した「タイガーチーム（CIAなどアメリカの諜報機関）」が、ゼレンスキーに命令して実行させ、許せないのが国連のICC（国際刑事裁判所）の主任検察官であるカーンが仲間になってプーチンを戦争犯罪人として捜査していることです。
さらに、ゼレンスキーが、ロシア軍のせいにするために若いロシア兵たちの顔写真を公開したことは嘘の上塗りであり、まともな思考力がある世界中の人たちには通用しなくなっています。おそらく、日本人の1000人に1人はまともです。
すでにネオナチがウクライナにいることは知られているので、後は国連主導ではない「世界裁判」有罪（死刑）になるかCIAに暗殺されることになると思われます。ゼレンスキーの側近であるウクライナ国家警察が実働部隊であり、ウクライナの政治構造を破壊しなければ腐敗したままです。
Fue el ejercito ucraniano quien cometio la matanza de Bucha（スペイン語）
(出典：2022年4月26日グーグルとツイッターで最も検閲されたウェブサイト）
4月末、現地で死体を解剖したウクライナの法医学者ピロフスキー氏は、フランス軍警察の18人の法医学者たちと協力して調査結果が発表されました。検視の結果、ブチャ市民を殺したのは、ウクライナ軍であることが明らかになりました。
遺体からはウクライナ軍しか使用していない金属製のダーツ弾が発見され、決定的な証拠として大量虐殺はロシアの犯行というプロパガンダ報道が一斉に止まりました。実は、ウクライナ軍によって東部に住むロシア系住民はこの金属製ダーツ弾で殺害されていました。
犯罪集団である日本のメディアは、この事実を一切報道していません。コロナ騒ぎを演出し、景気を冷やして失業者や自殺者を多く出した罪や危険なワクチン接種で殺害した罪、そして今回の虚偽の情報を流した罪はこれから死ぬまでついてきます。
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「ルーブル＋人民元 vs. 米ドル」の通貨戦争は、いずれ反DS同盟の勝利に終わる
2022年5月20日
ロシア、次世代ＩＣＢＭ発射実験実施 プーチン氏「戦闘能力強化」
(出典：2022年4月21日 Reuters）
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ロシアが最先端のICBM （大陸間弾道ミサイル）であるサルマトの発射実験を実施しました。このミサイルに核弾頭を搭載すれば、ニューヨークやロンドンなどの大都市は一瞬で木っ端微塵に吹き飛んでしまうほどの威力があります。
一方、来日するバイデン政権の閣僚たちは、「ロシアに経済制裁をかけている以上、我々が勝つ…」と楽観的に考えているようです。実は、通貨戦争でもエネルギー戦争でも、西側諸国のほうが不利な状態になりつつあります。
日本人以外の世界中の人々はロシアを支持しており、日本人だけはマスメディアによる情報統制で洗脳をさらに深めています。英語も読めず、世界の全く動きを知らないのが日本人の本当の姿です。
(出典：2020年6月25日 DIAMOND online）
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日本人はイギリスのダビストック人間関係研究所で開発された「Psy-ops（心理操作）」に引っかかり、正義を行う人を敵視し、悪事を働く人間を支持してきたわけです。
その結果、無能な政治家に権力を与え続け、経済を停滞させられた日本社会はとことん追いつめられています。もし再び緊急事態宣言が出された場合、日本経済は完全に崩壊します。しかし、その前に食糧・エネルギー危機が起きるのでもう救うことはできなくなります。
ウクライナから入国拒否されたドイツのシュタインマイヤー大統領や、リントナー財務長官は、「ロシアへの経済制裁やウクライナへの軍事支援で、ロシアは必ず報復してくる」と発言しています。
シュルツ首相は、ロシアからの天然ガスが供給停止された場合、約2週間でドイツ国内が停電になる、と彼らに反対していました。しかし、ディープステート（DS）がドイツ首脳の話を聞くわけがなく、第三次世界大戦を引き起こそうとしています。
果たして、膨大な時間をかけてこのコラムを書く必要があるのでしょうか？日本人という愚かな人たちの未来を予測するたびに、自分たちが引き受けた仕事に疑問を持ち始めています。しかし、明るいニュースも出てきています。
(出典：2022年4月29日 産経新聞）
例えば、今年のG20はインドネシアが議長国ですが、今年11月に首都ジャカルタで開催予定のG20会議にプーチンの出席を確認し、出席する連絡があったと報道されています。プーチンは戦争犯罪人扱いされている中、堂々とG20にやってくるわけです。
G20の参加国は、アメリカ、イギリス、フランス、ドイツ、イタリア、カナダ、オーストラリアの7ヵ国は白人国家ですが、12ヵ国は日本を含めて有色人種の国です。ロシアも、プーチンの顔を見てもわかるようにモンゴル人などアジア人との混血が多く見られます。
また、世界の総人口約80億人の中で、白人国家の人口は約10億人であり、70億人はアジアやアフリカ、南米諸国に住んでいます。さらに、資源国でもあるので金・資源本位制の導入を目指しているロシアとは相性がいいわけです。
なぜ、円はロシアのルーブルより弱いのか？誰もズバリ言わない円安の本当の理由。
(出典：2022年4月21日 Yahooニュース）
結局、国連決議でも中国やインド、サウジアラビア、ブラジル、メキシコなど人口が多い国はロシアを支持し、反DS同盟（反白人国家）となりつつあります。「ルーブル＋人民元VS米ドル」の通貨戦争で、反DS同盟側が勝利するのは間違いありません。
金（ゴールド）と資源（原油や天然ガス、鉱物など）を保有する反DS側の勢いは凄まじく、逆に米ドルとの関係が深いユーロ圏や円、ポンドは金融崩壊で紙くずにされていきます。その前に、食糧・エネルギー危機で苦しみに耐えなければならないということです。
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国連、G7、NATO、EU、マスメディアなどの組織は、機能不全状態にある
2022年5月19日
(出典：2022年5月19日 日本経済新聞）
アメリカの「超法規的」な法律であるIEEPA（国際緊急経済権限法）は「金融破壊兵器」であり、それが近いうちに使われることになると書きました。
つまり、米ドル覇権（民主主義と資本主義）の終わりは必ず来るということです。一方、中国は米国債を少しずつ売却しながら、隠れて他国の金融市場で運用しています。
他方、日本もアメリカに命令されてロシア政府や個人が保有する資産（外貨準備高）を没収し、日本の法律にはないIEEPAを無理やり適用しています。
(出典：2022年2月28日 NHK NEWS WEB）
それに対して、西側諸国に資産を没収されたプーチンは、ロシア軍のツートップであるショイグ国防相とゲラシモフ参謀総長を呼び出し、核兵器を発射できる状態にするよう命令を出しました。
ICBM（大陸間弾道ミサイル）はロシア宇宙軍が担当していますが、SLBM（潜水艦発射弾道ミサイル）は海軍が担当しています。その他、戦闘機や爆撃機は空軍が担当するなど、ロシア軍は厳戒態勢にあります。
プーチンは、ロシアが保有する外貨準備高6400億ドル（77兆円）のうちの半分に当たる3200億ドル（36兆円）を西側諸国に没収されたと伝えられた際、ディープステート（DS）が本気でロシアを叩き潰そうとしていることに気づいたわけです。
だから、プーチンは核戦争を覚悟した戦いをする決意を固め、「DSが核戦争に導くのなら、世界は第三次世界大戦に突入する…」と発言するようになりました。その間、首都キエフ郊外のブチャで大量虐殺が起こり、西側メディアは「ロシア軍の犯行」とでっち上げていました。
ブチャの住民が数百人も殺害したのはウクライナ軍のアゾフ連隊であり、ロシア軍が完全に撤退した3月30日の翌日に次々と射殺したことが、現地の独立系ジャーナリストたちの取材やフランス軍の調査によって明らかになっています。
しかし、4月末までは「ロシア軍の犯行である…」、とゼレンスキーがSNSで訴え続けていました。また、バイデンや日本を含む西側メディアもロシア軍のせいにしていましたが、事態が明らかになると急に何も言わなくなってしまいました。
つまり、大量虐殺の命令を出したのはゼレンスキーであり、体全体にナチスのハーケンクロイツの入れ墨をした、人相が悪いアゾフ連隊の兵士たちの犯行なのは間違いありません。その後、ゼレンスキーは各国メディアの記者たちを引き連れて、犯行現場を見て回りました。
戦争犯罪捜査、ロシアに３度関与要請したが…ＩＣＣ主任検察官「返答なし」
(出典：2022年4月28日 読売新聞）
プーチンを戦争犯罪人にするには証拠が足りないため、オランダのハーグにある国際刑事裁判所（ICC）の主任検察官、がゼレンスキーに対して、ロシア軍が滞在していたキエフ郊外にいる住民を殺害するよう提案したのがカリム・カーンであったように思います。
「ネオナチ」と呼ばれるアゾフ連隊と同様、人相が悪い中東系のイギリス人弁護士カーンがなぜか昨年6月に主任検察官に就任した。ウクライナ戦争を起こす計画を立てていたDSは、ロシアを追いつめるためにあらかじめ人選していたわけです。
日本でもそうですが、弁護士や検察官が正しく問題を解決することはほとんどありません。ましてや、世界で起きている紛争や戦争を解決することなど、できることが少ないのが現状です。カーンは、DSに命令されてブチャの大量虐殺を提案したものと考えられます。
プーチンは、西側諸国で出世した無能で残忍な悪魔たちひとり一人を調査し、ロシア国民からの圧倒的な支持を受けて戦っています。似たようなことは日本でも起きていますが、自民党政権を心から支持している日本国民はほとんどいないと思います。
プーチンは、アゾフ連隊を全滅させた後、ゼレンスキーの周辺で暗躍する西側の悪魔たちとも戦う必要があります。今回、明らかに国連の組織がDSそのものであり、逆に戦争犯罪を犯している側であることがわかりました。
国連の関係者は、自分たちで世界中の人々を大量虐殺しておきながら、自分たちが正義であり、法律で支配できると信じています。彼らの頭にあるのは利権であり、世界中の人々を管理・監視するためには邪魔なロシアや中国を潰すしかないということです。
(出典：2022年4月9日 Youtube@TBS NEWS DIG Powered by JNN）
そして、DSの手先として協力しているのが日本のテレビ局や新聞各社です。報道部に所属する人たちの人相も、アゾフ連隊やカーンのように悪くなってきました。西側メディアからの報道をそのまま記事として流していますが、もはやニュースとしての価値を作れなくなっています。
日本政府や省庁、大企業のような組織には、上層部に従う多くの子分が存在しています。子分に甘んじているので無能でしかなく、何も考えずに自分たちの生活を悪化させていることに気づかないようです。
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金融市場を守るために、「IEEPA（国際緊急経済権限法）」で外国資産を没収するアメリカ
2022年5月18日
新しい世界通貨秩序が生まれつつある：クレディ・スイスのストラテジスト
(出典：2022年3月10日 Yahooニュース）
ロシアによるウクライナ侵攻が始まった時、アメリカとイギリスを中心としたディープステート（DS）は、ロシア政府が外国に保有している外貨準備（資産）を強制的に没収する「通貨戦争」を仕掛けています。
戦後の世界通貨体制が大きく崩壊し、世界は「ブレトンウッズ3体制」に移行したと報道されました。なぜかと言えば、西側諸国の土台は資本主義であるからです。裁判所の判決もなく、個人の財産権を侵害することをバイデン政権は実行しました。
大航海時代以降、500年も世界をリードしてきた西洋文明は国連、G7、G20、NATO、EUなどを組織化していましたが、アジアの日本も含めこれから世界各国が白人国家から離れていくことになります。
ロシア大統領府が新金本位制の復活を検討導入ならどんな仕組みに？
(出典：2022年5月14日 Yahooニュース）
一方、ロシアや中国を中心とした「金本位制（実物資産）」が、アジアやアフリカ、中東、南米などで採用されるようになり、米ドルや米国債から離れて新しい世界通貨体制に移行するのは間違いありません。
強制的に財産を没収されるようなことが起きれば、国や機関・個人投資家が安心してドル建ての金融商品や米国債を買わなくなります。つまり、資本主義と市場経済は本当の意味で終わりを迎え、「世界通貨戦争」が起きるわけです。
ちなみに、「ブレトンウッズ1体制」が始まったのは、第二次世界大戦が終わる前年の1944年です。ニューハンプシャー州のブレトンウッズホテルで開催された会議で、米ドルを基軸とした固定為替相場制＝金1オンス35USドルを一定に保つことによって、自由貿易を発展させ、世界経済を安定させる仕組みでした。
このブレトンウッズ協定でIMF（国際通貨基金）が設立され、1971年のニクソン・ショック（ブレトンウッズ2）まで27年間も続きました。1971年8月からは変動為替相場制に移行し、現在までの米ドル＝石油体制が始まりました。
つまり、世界中の全ての原油取引は米ドル以外の決済は禁止されたということです。アメリカとサウジアラビアの間で協定が交わされ、いわゆる「ペトロダラー」が始まりました。これが「ブレトンウッズ2」であり、今年2月26日にDSがロシア政府の外国資産を没収するまで50年も続いたことになります。
しかし、数年前からアメリカから距離を置き始めたサウジアラビアは、ロシアと通貨協定を交わしてお互いの通貨「リアル＝ルーブル」ですでに原油の売買を開始していました。また、サウジアラビアは中国とも協定を結んで「リアル＝人民元」で原油を売却しています。
サウジアラビアの通貨リアルと人民元の間には固定相場制が保たれており、新しい通貨体制には金（ゴールド）や資源（エネルギー）を担保とした保証があります。天然ガスや原油、そしてその他の鉱物資源の価値によって土台が作られたのが「ブレトンウッズ3体制」です。
ロシア富豪の３９０億円の豪華ヨット、フィジー当局が押収 米要請受け
(出典：2022年5月6日 CNN）
結局、2020年のアメリカ大統領選挙で不正投票を行い、政権を奪い取ったバイデン政権は「通貨戦争」、「エネルギー戦争」、そして「食糧戦争」を仕掛けているわけです。さらに、アメリカはロシア人に対してIEEPA（国際緊急経済権限法）という恐ろしい法律を適用させています。
1971年8月、ブレトンウッズ2体制が始まった時に作られたアメリカの法律ですが、安全保障や外交政策、経済的な脅威に対して、外国の組織もしくは外国人の資産没収（アメリカ司法権の対象となる資産）や外国為替取引・通貨、有価証券の輸出入の規制・禁止をかけるものです。
日本でも、大統領令に基づく制裁対象となっているのは指定暴力団とその関係者で、国境を超えた超法規的な法律です。この法律が国際法に違反しているのは明らかですが、DSは容赦なく相手を叩き潰す傾向があります。
(出典：2020年12月19日 DIAMOND online）
米国債の最大保有国は日本ですが、第2位の中国も毎年のように少しずつ売却しながら1300億ドル（150兆円）まで減らしてきました。しかし、IEEPAを適用されることで、これから売却できなくなる可能性があります。
保有している債権の売買を禁止されるという行為は、アメリカのような資本主義国家ではあり得ないことです。ここでも、国や個人の財産権が侵害されているのがわかります。だから、米国債を売るなら今しかありません。
巨額の米国債を日本政府や中国政府が売却した時、アメリカの債券市場で大暴落が起こり、同時に日本を含む世界各国の金融市場は崩壊します。要するに、IEEPAは「金融破壊兵器」であり、それが近いうちに使われることになります。
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2022年5月17日
(出典：2022年5月12日 NHK NEWS WEB）
ロシアによるウクライナ侵攻が始まってすぐに、アメリカ大使館の職員たちが東京・日本橋にある日銀の本店を訪ねたと言われています。
そして、ロシア国立銀行が預金する外貨準備高の400億ドル（約5兆円）を、強制的に没収するよう圧力をかけました。ディープステート（DS）に支配されている日本は、ロシアを戦争犯罪者と断定したアメリカの命令で資産を凍結しました。
アメリカの法律を適用すると説明を受けた財務省の官僚たちは、日本の法律では凍結できないと抵抗しましたが、結局、日米協議を経て外為法を適用してロシア政府の資産を一時的に差し押さえたわけです。
アメリカ側で陣頭指揮を執っているのは、1月に駐日アメリカ大使に着任した別名「ランボー」と呼ばれるラーム・エマニュエルです。オバマ政権時の大統領首席補佐官で、シカゴ市長時代にも評判が悪いことで知られていたユダヤ人系アメリカ人です。
このラームこそDSの対日本戦略の指揮官であり、昨年末にアメリカ上院議会の承認が下りて着任して今年1月に入ってすぐに岸田首相に圧力をかけ始めました。ラームは、アメリカとNATOがプーチンにウクライナを侵攻させることを知らされていたわけです。
(出典：2022年5月15日 テレ朝news）
実際に、プーチンは「あごに鍵をかけられ」てまんまと誘き出されてしまいましたが、ウクライナの戦争でロシア軍は泥沼化しています。ここまではDSの思い通りに運んでいますが、岸田政権はロシアを挑発して敵国認定されたのは当たり前のことです。
軍事的には、ロシア軍はウクライナ軍にゲリラ戦に持ち込まれてしまい、待ち伏せされて大量の戦車や輸送車がドローンやジャベリンで破壊されました。特に、キエフ周辺の戦場ではロシア軍に多くの戦死者が出ています。
しかし、プーチンは戦略を練り直して態勢を立て直してウクライナ東部と南部に絞った戦いを展開しています。南部オデッサは黒海への主要港で、大穀倉地帯ウクライナの穀物を輸送する拠点となっています。
そこを支配したロシアは、世界中で起こる食糧危機を早めたことになります。おそらく、9月の収穫期頃には食糧の不足が起こり始めますが、マスメディアが一切報道しないので気づかない貧困層の飢えが水面下で起こります。
ウクライナで死亡したロシア兵らは“英雄”プーチン大統領が戦没者ら悼む行進に参加
(出典：2022年5月9日 テレ朝news）
一方、政治的にはプーチンの戦略が次々と当たっており、ロシアやプーチンを悪者扱いし、ウクライナを正しいと思っている愚かな日本人は助からないと思います。なぜかと言えば、ゼレンスキーは世界中の人々を食糧危機で飢えさせるために戦争を継続させているからです。
ウクライナに兵器を輸出しているドイツやスイス、スウェーデン、バルト三国はDSに支配された国であり、これから国民を飢餓状態にさせていきます。日本も、自衛隊の装備品を輸出しているのでロシアから食糧の制限をかけられます。
プーチンは、イギリスとアメリカを中心とするDSの策略を見抜いており、第三次世界大戦までに発展させないように態勢を立て直してロシア国民を団結させ、約2万人が戦死したロシア兵を悼みながら長期戦に入りつつあります。
新紙幣が引き金に。2024年に日本を襲う金融危機とハイパーインフレから資産を守る方法
(出典：2022年4月5日 MONEY VOICE）
他方、岸田政権は日本国民の大部分を見殺しにする準備に取りかかり、財務省や外務省などの各省庁は法律的に自分たちが逃げる道を模索しています。実は、ロシア政府とは別の外交チャンネルを使って凍結した資産を守っているわけです。
アメリカに脅されても、隠れて他国との関係を維持する日本の戦略は日本らしく、在日米軍が撤退するまでこのような苦難は続いていきます。欧米諸国は、すでにロシア政府とプーチンの個人資産を強制的に没収したと報道されています。
「岸田政権は日本国民の大部分を見殺しにする…」というのは、日本政府はこれから起きる食糧危機に対応せず、2024年春頃の「新札切り替え」で国民の資産を取り上げ、国債発行で積み上げてきた借金を全額返済する予定があるからです。
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日本政府はロシアを敵視し、日本国民を戦争に巻き込もうとしている
2022年5月14日
(出典：2022年4月3日 Yahooニュース）
結論として、ウクライナ戦争の責任はアメリカのバイデン政権にあり、欧米メディアが報道しているようにロシアは仕掛けられた側であるというのが真相です。
日本人と日本語でしかコミュニケーションを取らない人は、世界中の人々がどう考えているのか知りません。スマホ一つで、いくらでも世界中の人たちとチャットできる環境があるにもかかわらず、英語力や知識レベルで自信がないので自分でやってみようとは思わないわけです。
ネット上で知り合った赤の他人であっても、ウクライナ戦争を仕掛けたのはアメリカとイギリスであることを知っています。日本政府や省庁、報道機関はアメリカとイギリスを中心としたディープステート（DS）の手先になり下がっています。
テレビの報道番組では、日本国民を洗脳するために、もう3ヵ月近くも毎日のようにロシアとプーチンに悪い印象を持たせようとしています。ワクチン接種の時もそうでしたが、嘘の情報を流すことで真相が見えなくなって自分の身にも危機が襲ってくることになります。
3月21日まで政府による「まん延防止等重点措置」で行動が規制されてコロナを恨んでいましたが、それと入れ替わるようにウクライナ戦争が起きて今度はプーチンとロシアを恨むようになり、日本は「一億総反ロシア」の国になってしまいました。
(出典：2022年5月11日 毎日新聞）
コラムを書いた田中均氏は、私が在サンフランシスコ日本領事館で仕事をしていた時の総領事でした。私たちAtlasは、中立的な立場に立って国内外のあらゆる言語で書かれた情報を分析した結果として、ロシアがアメリカとイギリスを中心としたDSの罠にはめられたことを知ることができたわけです。
近い将来、日本人はワクチン接種が人口削減計画の一環であったことや、ウクライナ軍が自国民であるウクライナ人を虐殺したことを知る時が来ると思います。調子に乗っている日本人は、自分の情けなさに愕然とすることになります。
誰も戦争に参加したくないと思っていますが、歴史を忘れた現代日本人は再びDSと日本政府に騙されることになると思います。私たちの祖父は、天皇陛下のために戦争に参加させられて命を奪われました。
だから、今は正念場として日本は中立国として、自民党政権が画策している憲法9条改正に反対し続けなければなりません。バイデン政権は、習近平を怒らせて台湾に侵攻させようと煽っていますが、戦争だけはしないことを国民全体で主張する必要があります。
そういった信念さえあれば、私たち日本人は食糧危機や経済破綻を起こされても何とか生き延びることができると思います。ウクライナ戦争とは、「エネルギー戦争」であり、「通貨戦争」であり、そして「食糧争奪戦争」です。
ウクライナの次に「餌食」になるのは台湾と日本か？―米政府HPから「台湾独立を支持しない」が消えた！
(出典：2022年5月12日 Yahooニュース）
自民党は、首相を辞任して2年近くなる安倍晋三の派閥（清和会＝安倍派）が、DSの言いなりになっています。安倍は、敵基地攻撃の解釈について「法律改正で敵のミサイル基地や司令部まで含めるべき…」と、自身の後援会の集会で発言しました。
結局、「敵」というのはロシアと中国という意味であり、DSの指示に従って日本を戦争に巻き込もうとしているのは明らかです。もしアメリカの核兵器が日本に持ち込まれたことをロシアと中国が察知された場合、その時点で在日米軍基地と周辺は危険に晒されることになります。
日本国内には無数の自衛隊基地がありますが、ロシアや中国は最初から相手にしていません。問題は、在日米軍が積極的に動く時です。北朝鮮とは異なり、日本は核兵器を持たなければ攻撃されることはないと思います。
核戦争になったら標的になりそうな場所とは…ニューヨークやロサンゼルスは安全？
(出典：2022年3月24日 BUSINESS INSIDER）
プーチンが核攻撃のターゲットにしているのは、DSが集まっている首都ワシントンD.C.とウォール街があるニューヨーク、さらに米軍の宇宙防衛司令部が置かれているコロラドスプリングスのピーターソン宇宙軍基地か、シャイアン・マウンテン空軍基地です。
その他、アラスカのエルメンドルフ空軍基地やフロリダのティンダル空軍基地もありますが、DSの総本山であるバチカンやローマ、パリ、ロンドンなども含まれているかもしれません。ロシアは、250年以上もDSと戦い続けた歴史に終止符を打つ行動に出ると思われます。
大航海時代から始まった西洋人の植民地政策で、アジアやアフリカ、南北アメリカ大陸では大勢の原住民が殺害されました。資源と住む場所を奪われた祖先を持つ人たちは、西洋文明の終焉を期待して生きています。
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平和ボケした日本人の多くは、「ウクライナでよかった…」と安堵している
2022年5月12日
岸田首相「ウクライナ経済の下支え急務」、借款３億ドルに増額…米欧首脳と協議
(出典：2022年4月20日 読売新聞）
岸田政権は、ウクライナにおそらく10億ドル（約100億円）を軍事支援し、ロシア叩きに躍起のアメリカ（ディープステート）との一体化を急ピッチで進めていると考えられます。
歴代の自民党政権は、口では「抑止力を高める」と言っていますが、ロシアを煽って対立を深めているのが現状です。また、大学教授たちもテレビなどで「ロシアは侵略国…」などと発言し、生物化学兵器の使用や核戦争の可能性についても語っています。
これまで憲法9条の理念を大切にしていたと思われる知識人までが、ディープステート（DS）に札束で顔を叩かれるようになってしまっています。政治経済をアメリカの大学で学び、帰国してアカデミックの世界に入った人間のほとんどがDSの元で出世しているのが現状です。
憲法9条があるからロシアの戦争には手を出せない…そんな｢憲法解釈｣は国際社会の非常識である
(出典：2022年5月1日 PRESIDENT Online）
結局、アメリカの高等教育機関は有能な日本人留学生を洗脳し、DSの手先として支配しているということです。属国根性丸出しの国会議員や官僚、学者、記者、医師たちは、これからも世界支配層の手先として生きていくしかないようです。
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DSの手先には用はないので、これから日本が戦争に巻き込まれていくのを避けるために思考し、行動していくしかありません。今回のウクライナ戦争では、改めて戦争の恐ろしさについて知ることができました。
敗戦後の77年間、私たち日本人は平和の尊さや人権・人命の尊重などを教えられてきましたが、学校教育や日本政府の公式発表、そしてマスメディアの報道は全て嘘であることが明らかになったと言えます。
人間というのは、80年に一度のペースで世界大戦が起きることを必要としており、それによって権力を得たい勢力が存在するということです。たとえ大都市が焼け野原になったとしても、エネルギーや通貨、そして食料を奪い合う戦争は続いていきます。
(出典：Word Project）
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DSという悪魔崇拝者たちが世界を支配する側に立ち、新約聖書「ヨハネの黙示録」の世界に誘導しています。
元来、人間は罪深い生き物であり、人間同士で残酷な殺し合いをしています。私たちは、毎日のようにユーチューブなどで戦闘シーンの映像を観ているので、兵士や民間人の遺体を見るのに慣れてしまいました。
日本が侵攻されたら「敗戦濃厚」な理由、核武装・防衛費増より大事なのは？
(出典：2022年4月14日 Yahooニュース）
そのような、残酷な映像を一切見ない人たちがほとんどですが、これまで戦火に見舞われた経験のある世界中の人たちは戦況を観察しています。日本人で戦争経験があるのは90歳以上だけなので、平和な日本で生まれ育ったことに感謝していると思います。
わざわざ私が確認する必要もないかもしれませんが、戦争経験者として日本人のほとんどが「ウクライナでよかった…」と思っていることを私は知っています。日本人があまり口に出さないことほど、私は強く感じることができるわけです。
東日本大震災以降、私はもう11年以上も毎日のようにコラムを書き続けてきました。アフィリエイトなど広告収入がないので、これだけ文章を書いても1円にもなりません。伝えたいことは全て伝えてきたと思います。
今回、戦争にはそれぞれ両方の当事者（ロシアとウクライナ）の主張があることがわかりました。しかし、それ以外のアメリカやNATO、国際金融資本などが戦争に参加せずに嘘の情報をメディアを介して報道されています。
ーーーーーーー転載ここまで
日本は、「平和憲法」と「非核三原則」を最後まで変えないことで生き残ることができる
2022年5月10日
ハイブリッド戦争のはずが20世紀型戦闘 ロシアの誤算と泥沼化なぜ
（出典：2022年4月12日 朝日新聞）
コロナ騒ぎが起きる2019年以前から、近い将来、戦争や経済危機が起きると説明してきました。ところが、ウクライナ戦争が地味な戦車や戦闘機が主流になるとは思ってもいなかったわけです。
私は、てっきり弾道ミサイル数発で勝敗が決まると考えていました。また、ナチス思想を持つ残虐な人間がまだ生き残っているとも思っていませんでした。私自身、ウクライナの戦場にはいませんが、現地の動画を通して何が起きているのかを分析しています。
この2ヶ月半、ウクライナ戦争を分析してはっきりと分かったことは、これだけ科学が発達して便利になった2022年でも人間は大量に殺害されるということです。巨大地震や大津波ではなく、戦争によって誰かに殺される可能性についても考えなくてはならなくなりました。
ウクライナ戦争の戦況については、西側メディアが報道している内容とは異なり、実際にはロシアが有利に進めています。3月の一般教書演説で、バイデンは議会で勝利宣言をしていましたが、それまでロシア軍は敗戦に追い込まれていたように思います。
特に、ロシア軍の特殊部隊スペスナズの軍事作戦がことごとく失敗して全滅したことで、プーチンは軍事通信の傍受を防ぐなどの見直しを行ったものと考えられます。また、ウクライナ軍は米軍やNATO軍から情報を得ており、先回りして待ち伏せしていることを知ったわけです。
ウクライナ戦争の責任はアメリカにある！――アメリカとフランスの研究者が
(出典：2022年4月13日 Yahooニュース）
ディープステート（DS）は、このままの勢いでロシアのプーチン政権を倒して、次に中国を台湾に侵攻させる戦略に出ることを話し始めていたかもしれません。米軍とNATO軍兵士の誰も死者が出ることなく、アメリカとイギリスは一時的に勝利に酔いしれました。
一方、EUの中心国であるドイツやフランスは逆らえなくされ、日本もフェイクニュースで日本国民を洗脳して反対派が出ないようにコントロールしているのは明らかです。しかし、インドやブラジル、インドネシア、そしてサウジアラビアなどはアメリカを捨て、ロシア側についています。
フランス大統領選挙では、今回も不正投票によってマクロンが再選を果たしました。三度目の正直であったルペンが敗北した後、順調に上昇していた金（ゴールド）価格が下落しました。株式市場も下落し、為替相場は1ドル131円台に突入しています。
(出典：2022年5月6日 日本経済新聞）
先週のニューヨークダウ平均株価は連日のように下落が続いており、3月9日以来の32,000ドル台の年最安値を付けています。また、原油価格は1バレル110ドル台を行ったり来たりしていますが、下落する可能性が出てきました。
日経平均株価は26,000円台まで値を下げていますが、3月9日の24,000円台の年最安値には届いていません。要するに、政治的にはアメリカがロシアに勝利したとしても、経済的にはロシアが勝利したとしか思えない結果となっています。
ウクライナ戦争というのは、「エネルギー戦争」であり、「通貨戦争」であるため、これからも世界の基軸通貨ドル・ユーロ・円とルーブル・人民元の戦いは続いていくのは間違いありません。しかし、最終的にはFRBや日銀などの金融緩和によって、米ドル＝日本円は信用を失っていきます。
投資家のほとんどはこのことに気づいており、当分の間は株価が大きく上昇することはありません。それよりも、すでに危険な状態に入っている債券市場で金利が上昇し、世界中で懸念が持たれています。
ウクライナ戦争は他人事ではない…日本国民が「改憲必要派」に転じている背景
(出典：2022年5月7日 現代ビジネス）
さて、バイデンがいくらプーチンとロシアの悪口を言ったところで、さらにロシアの状況が良くなっていることでヨーロッパ各国の首脳たちが騙されていることにようやく気づいたようです。イギリスがなぜ、ウクライナ侵攻前にEUから離脱したのかを考えると数十年前から計画されていたからです。
このままロシアを敵視したままでは、やがてヨーロッパが核戦争に巻き込まれることになると、ヨーロッパに住んでいる人たちは考えるようになりつつあるようです。それは、北方領土に近い日本に住んでいる私たち日本人も同じです。
私が心配しているのは、日本人の多くがテレビを視聴しており、四六時中プーチンの悪口を聞かされて洗脳されていることです。ワクチン接種の時と同様、DSは日本政府とマスメディアを使って集団洗脳を仕掛けています。
だから、日本国民の中で憲法9条の改正に賛成したり、核兵器を保有する必要があるなどと言い始めています。しかし、日本の場合は何もしないで我慢しておくことで、何とか世界の流れに乗らないのが一番です。
アメリカから何を言われたとしても、黙ったままで平和憲法と非核三原則を最後まで変えないことで生き残ることができると思います。戦争だけは二度とせず、天皇を中心にして国民が団結すること以外に方法はないということです。
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いかがでしたでしょうか。
戦争についての情報、わかりやすい記事でした。
しかしながら、天皇を中心にして団結することはできません。何故なら、RAPT理論をご存知の方にはすぐにわかることですが、天皇家は悪の頂点だからです。
最近、天皇家はやけに静かです。逆に不気味ですね。
天皇を中心にした世界統一政府を目論む勢力は、改憲を望んでいます。
こちらの記事に、とても深い真実があります。
じっくりとお読みください。
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