日本を破壊する中国共産党、悪の誘導をする人たち〜上海電力と橋下徹〜
皆さん、こんにちは。
今回から、シリーズ化していきたい「中国共産党の日本乗っ取りについて」の話となります。
まずは、今後も日本を破壊し続けて暴利を貪ろうとしている、上海電力の太陽光発電ですが、そもそも上海電力を日本に招致したのは橋下徹だった、とネットで大騒ぎになっています。
コロナによって、知らないうちに日本乗っ取りが進んでいる訳ですが、太陽光パネルについては、本当に許されない現状ばかりです。
日本の土地が、中国人の手に渡ったら‥。どこもかしこも、汚れた景色になっていくのでしょうか。
中国人は、汚い暮らしが気にならないのか？
こちらから、一部転載させていただきます。
事実です。 公共の場所は汚くて、自分の家は割りと綺麗にしてますね。
タバコやゴミのポイ捨て、タン吐き、子供の大便、生ゴミなど、公共の場は汚いです。 先日見かけたある食堂では、客の食べ残しなどの、生ゴミを大量にドブに流してました。
街にゴミ箱もたくさんありますが、中国では、リサイクルという物が無いので、そのゴミ箱には、様々なゴミが捨てられます。レストランの生ゴミからいろいろな物が、公共のゴミ箱に投げ入れられ、周辺は異臭を放ってますね。
また大通りから、小さい路地に入ると、スラム街のような街が中国ではよくあり、その中は本当に汚いですね。 街をタクシーで走ってる分には、そんなに汚いと感じないかもしれませんが、歩いてよく見ると、かなり汚いですね。
レストランの厨房もかなり汚いですよ。日本の調理師さんのような職人魂は無いですね。 お皿も１枚１枚きちんと洗われていません。表面の見える汚れだけ落とす感じですね。 ですんで客は皿をまず熱いお茶で軽くゆすぐ習慣が南のほうにはありますね。
ねずみやゴキブリがすごいです。ゴキブリはやけに動作がのろいですね。食材豊富で太りすぎかも？
ーーーーーーー転載ここまで
日本と比べて、生活習慣が基本的に違います。日本での暮らしの習慣を学べないようでしたら、勘弁していただきたい。中国共産党の指示が出たら、何でもするというようなことも指摘されています。
しかし最近、日本でもあまり外出しないからと言って、どうでもいい寝巻きのような服装をしている人を見かけますが、残念な気持ちになります。
街にもよりますが、清潔感のある装いと身だしなみが、中国人と日本人との違いのひとつとも言えるのではないでしょうか。
では、話を戻しましょう。
こちらの記事から、一部転載させていただきます。
石原慎太郎と分党後、すぐに上海電力を誘致した橋下徹
上海電力を大阪に誘致したのは2014年。
そういえば石原慎太郎氏が橋下氏に「終わったね…、この人」と“三行半”を突きつけたとも報じられたのは（スポーツ報知）2013年06月18日です。
慰安婦や自衛権で齟齬が鮮明になり、二人が分かれた。直後の2014年に大阪市長だった橋本氏は上海電力を大阪に誘致しました。
写真：石原慎太郎・橋下徹は分党
日本維新の会 分党へ 石原慎太郎共同代表 記者会見
2014年5月29日、維新の会からの分党について石原慎太郎・共同代表が記者会見を行い、橋下徹・共同代表が進める結いの党との合流は、集団自衛権についての見解の相違から絶対に認められないこと、そして両者の間に生じた亀裂の経緯について説明しました。
石原慎太郎という光を排除し思うのママに動きだした橋下徹です。中国国策企業の招聘など石原慎太郎氏が容認するはずは皆無ですからね。分党も「上海電力」誘致の方便だったのかもしれません。
橋下徹市長（当時）が「上海電力」を誘致したのはナゼか？ 上海電力は国策会社ですから、国益になるから招聘を受けた。
上海電力は「屋根の上のジェノサイド（虐殺）」と杉山大志キャノン主幹
では日本側の国益はあるのか？ ありません。と、キャノングローバル戦略研究所主幹 杉山大志氏（53）が語ります。
写真：杉山大志（キャノングローバル戦略研究主幹）
太陽光発電は屋根の上のジェノサイド ～太陽光パネル発電の積極的な導入は強制労働に加担することになる～月刊「WILL」2021年9月号に掲載 キャノングローバル戦略研究所 杉山大志・有本香
↑二人（杉山・有元）の対談記事から引用します ↓
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有本：全然地球に優しくないわけですね。しかし、太陽光発電の事業は拡大傾向どころか、環境省は、2030年度の太陽光発電の導入目標に約2000万キロワット分を積み増すと決めたそうです。原子力発電所20基分に相当するとか。
これだけでも問題ですが、私が以前から警鐘を鳴らしてきたこととして、日本中にある太陽光発電施設に外資が無制限に入ってきているという問題もあります。
杉山：実に深刻な問題です。
有本：2014年、大阪市南港咲洲(なん こう さき しま)の市有地を中国国営企業、上海電力に太陽光発電事業用に貸与していたことが明らかになりました。当時の市長は橋下徹氏です。これを上海電力に取材しました。
このとき先方は、カメラオフを条件に
「いずれ送電にも入ることができると見越して参入した太陽光発電事業は、そのきっかけに過ぎない」と真意を明かしました。
日本のインフラ、言い換えれば私たちの生殺与奪を握ろうというのが彼らの本音でしょう。ところが、当時の大阪市も国も、虎視眈々と電力事業を乗っ取ろうと狙う外資もあることに気づいていませんでした。
杉山：安全保障にかかわる問題です。電力をターゲットにしたテロが海外では横行しています。太陽光発電の施設でも、送電線に向かって変な電気を流して、発電所や送電網を破壊、大停電を誘発することは十分可能です。
しかも上海電力のような中国企業であれば、党組織の設置が法律上求められている。中国当局から指示があれば、すぐに実行に移せるよう、指揮系統ができあがっています。発電所につながっている数が多ければ多いほど、テロに対して脆弱にならざるを得ません。
有本：私たちのライフラインを、日本に敵対的な外国に握られてしまうというのは実に恐ろしい話です。これを何の警戒感もなく行政が許す感覚が信じられません。
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杉山：太陽光発電事業で深刻な点はウイグルとの関係です。世界の太陽光パネル開発の8割は中国企業によるものですが、さらにそのうちの6割がウイグルでつくられています。
有本：米国当局（米国税関国境保護局＝CBP）は6月下旬、新疆(しん きよう)ウイグル自治区で太陽光パネルの原料などを製造する合盛硅業（Hoshine Silicon Industry）からの輸入を一部差し止める違反商品保留命令（WRO）を出しました。
同社の製品（ポリシリコンなど）の生産工程で強制労働があったことが理由です。同日、米国商務省・産業安全保障局（BIS）は、合盛硅業を含む新疆ウイグル自治区の5つの企業・団体を、エンティティ・リスト（国家安全保障や外交政策上の懸念がある企業）に追加しました。理由はやはりウイグル人らへの拘束や強制労働、高度技術による監視などの人権侵害です。
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杉山：実は過去の太陽光発電の実績を見ると、設備投資にお金がかかる割には、CO2は減少していません。太陽光発電は日本の発電量の7％を占めています。つまり日本の発電部門からのCO2を7％下げることに貢献した。ただし、CO2のうち発電に由来するのは全体の4割であり、残り6割は工場のボイラーや自動車の排気などから出ているので、日本全体のCO2の削減という観点では7％×4割＝2.8％しか貢献していません。
日本の家庭電気料金は「再生可能エネルギー賦課金」が上乗せされて徴収されています。政府によると、賦課金は2021年度には年間2.7兆円に達する。毎年3％のCO2を減らすために3兆円近くかかっています。ということは、1％のCO2を減らすのに1兆円かけている計算になる。
有本：そんな割に合わない話……。
杉山：菅政権はCO2削減目標を20％上乗せしましたが、1％に1兆円という先ほどの計算で考えると20兆円かかるわけです。この数字は、実は消費税収の額とほぼ同じ。要するに、「46％」目標は、2030年までに消費税率を20％まで引き上げると言っているに等しいのです。
有本：国民の負担が大きすぎます。
杉山：これほど重要な問題を政府内で軽々に決めてしまったのです。割高な太陽光発電などを買い取るための賦課金の金額は年々増え続け、ついに世帯あたりで今年年間1万円を超える見通しです。
しかもこれは氷山の一角で、産業界では5万円も負担している。これも結局は物価上昇などの形で家計が負担していますから、すでに世帯あたりの賦課金は合計で年間6万円にもなっています。
電気料金はふつう世帯あたり毎月1万円、つまり年間12万円ですから、じつは電気料金は賦課金のせいで事実上5割増しになっているわけです。
46％まで引き上げるために20兆円と申しましたが、これを産業界に負担をさせられないからと、家庭の電気代に上乗せするとしたら、今の料金から5倍に跳ね上がる。そうなると年間60万円も電気代で消えてしまいます。
ーーーーーーー転載ここまで
おぼろげに見えてきた46%、本当に冗談じゃありませんね。送電線にまで侵入してきたら、相当危険なことです。
ウイグルの人々を弾圧し、罪もないのに強制労働させて人件費ほぼ無料でボロ儲けしているのに、日本にまで手を出そうとしています。
ー上海電力によるメガソーラーの数々ー
この人工物、本当に不愉快でなりません。
太陽光パネルの害について、こちらから転載させていただきます。
『 太陽光パネル 』の寿命は１０年から１５年で、『 太陽光パネル 』ものすごい猛毒を含んだ製品だということを知らない方が多いですよね・・・。
『 太陽光パネル 』を処分する際、ガリウムヒ素のヒ素が問題になったので、 最近は、シリコン系のモノに置き換わっているようですが、実はシリコンも毒です。
今、この廃棄が問題になっていて、『 太陽光パネル 』は大量に猛毒を含んだ産業廃棄物になると言われています。
大規模な太陽光発電業者が、製造物責任を問われれば、何兆円もの賠償請求が来ますので、今のうちに売りまくって会社を清算し、逃げようという動きが水面下ではあります。
今はほとんどこの『 太陽光パネル 』の毒性につき、一般マスコミでは報じられていませんので知らない国民が多いのですが、いずれ問題化するのは必至です。
『 太陽光パネル 』の所有者が責任を問われる事態になれば、『 太陽光パネル 』を設置している個人・法人は半端な金額ではない賠償金や処理費を負担することになりますが、この事情を知っている業者が売るだけ売って逃げるという事態になっても何らおかしくはありません。
これはすでにマスコミで取り上げられていますが、今や世界中で太陽光発電はやってはいけないビジネスになりつつありますが、日本だけが太陽光発電を推進するという奇怪な事態になっています。
このままいけば、日本は原発廃棄物より、ある意味、猛毒といわれる太陽光関連産業廃棄物で住めない列島になるかもしれませんね・・・。
『 太陽光パネル 』の構造はガラス・アルミ・セル・ＥＶＡといった複合構造であるがためにリサイクルが困難です。
つまり寿命がきたときに洗濯器や、テレビと同じように本来はお金がかかるということなので、本当はとりつけの時に補助ではなく、リサイクル費用を徴収する必要があるわけですが、また九州などに不法投棄されるんでしょうね・・・。
ちなみに、パネルを製造するのに必要なポリシリコンが1トン製造されると、４トンの四塩化ケイ素が廃棄物として出ることになり、この廃棄物からは、有毒な塩化水素ガスと酸が分離して空中に漂います。
四塩化ケイ素は再利用が可能な素材ですが、製造者が環境保護を無視すれば、ポリシリコンの生産コストを約３分の２抑えられるといいますので、環境無視の中国ではコスト削減優先のようです。つまり製造時に環境破壊、そして最終処分にも問題ありってことのようです。
ドイツを見ると、日本の全量買取制度に似たFITの存在意義はもはや崩壊、制度自体が急速に時代遅れです。風力と水力の効率性は各々、太陽光の５倍、６倍と指摘されており、稼働率が低い太陽光発電は推進するべきでないとまで評価されているのに、日本の全量買取制度は確実に、太陽光に助成金を集中させています。
もう問題点はお分かりだと思いますが、時代遅れの不当価格の太陽光発電なのに、あの３１１原発事故に乗じて菅直人とソフトバンクが太陽光を推進し、国が太陽光定額買い取り制度を無理やり決めてしまったんですね。
後のことをまったく考えず時勢にのってやっちゃってますが、後々の始末はまた国民の税金で穴埋めするんでしょうね・・・。
ーーーーーーー転載ここまで
すでに、問題が表面化しています。知らないうちに地方でたくさん設置されていて、日本の環境破壊、景観の悪化、土壌問題、熱海では災害も起きてしまいました。
古い太陽光パネルには、カドミウムが含まれているとのことです。公害病のイタイイタイ病と同じ成分です。
こちらから、一部転載させていただきます。
意外とあまり知られていないようなのですが、太陽光パネルには危険な有害物質が含まれている場合があります。特に海外製の太陽光パネルに多く見られるのが「カドミウム」という物質。
この「カドミウム」は四大公害病の一つともいわれている「イタイイタイ病」を引き起こす原因となった物質と言われています。ですので、日本ではカドミウムを含んだ太陽光パネルの製造は禁止されています。
なぜ、公害を引き起こすカドミウム を使用するのか？
これに関してはコストの面が大きいと言われています。カドミウムを使用することで太陽光パネルのコストにつなげることが可能になっております。海外メーカーでは低コストの太陽電池として多くでまわっております。
また、カドミウムは光吸収の性能にも優れており大面積での生産にも使われていますので産業用太陽光発電に向いていると言われております。
それでも、やはりカドミウム は日本でのイタイイタイ病といった公害があったので処理方法に関しては考えていかなければなりません。
FITで導入している太陽光発電設備の多くは2030年代に固定価格の買取が終了するので廃棄をするところが増えてくるかと思います。
2030年代に大量の太陽光パネルの不法投棄や正しくない処理方法で公害が発生しないように投資家様一人一人の意識づけが重要になってきます。
ーーーーーーー転載ここまで
イタイイタイ病は、腎障害と骨粗鬆症を引き起こすという害があります。
現在のパネルも、劣化していけば何が起きるのか。
とんでもないものを日本に招き入れてくれましたね。
太陽光パネルを設置した業者、廃棄処理まで義務付けしてください。
次に、こちらの記事から、一部抜粋させていただきます。
【日本侵略に加担か?】橋下徹が中国共産党のフロント企業「上海電力」を誘致した疑いが浮上し、批判殺到 習近平の弟の懐を潤す
つまり、当時大阪市長だった橋下徹や「伸和工業」「日光エナジー開発」は、最初から「上海電力」を参入させることを前提に、合同プロジェクトを立ち上げた可能性があるわけです。
市の発電事業に、最初から中国の国営企業を参入させようとしていたのであれば、国家の安全保障を脅かす事態と見なされ、「外患誘致罪」にも問われかねません。
そのため、途中から「上海電力」を合同プロジェクトに参入させることによって、国民に悟られないような形で「上海電力」に利益誘導していったものと考えられます。
この問題について、当の橋下徹は「大阪市南港咲洲メガソーラーの運営は、入札によって上海電力に決まった」と述べ、自分の非を一切認めようとしなかったため、さらなる批判を浴び、現在も炎上しています。
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過去の記事でも述べましたが、「上海電力日本株式会社」の親会社である「上海電力股份有限公司」のCEOは、習近平の実弟である「習遠平」です。
習近平の実弟が経営する中共のフロント企業「上海電力」が日本で次々とメガソーラーを建設、日本侵略を押し進める
中国共産党は、「太陽光発電」を口実に、日本の土地を次々と買収し、侵略を仕掛けていることが分かっていますが、その手引きをしていたのが実は橋下徹だったということです。
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この事実を暴いた山口敬之は、かつて伊藤詩織から「レイプされた」と訴えられ、大バッシングを受けたことがありましたが、伊藤詩織は「芦暁楠」という名の中国人であり、上海電力の周囲を嗅ぎ回る山口敬之を貶め、妨害するために、ハニートラップを仕掛けたと考えられます。
このように中国共産党は、自分たちの悪事を暴こうとする人たちを卑劣な方法で貶め、真実が知れ渡らないように様々な妨害工作を仕掛けています。
ーーーーーーー抜粋ここまで
このような記事もありました。
伊藤詩織は破産を繰り返した中国人？本名・芦暁楠の外国籍疑惑が浮上
山口敬之の経歴(高校大学)や評判は？安倍晋三との関係についても
橋下徹は、中国共産党員の可能性大とのことですが、利益誘導している時点でグルですし、日本の将来もどうでもいいと考えているのでしょう。
日本が好きでしたら、よその国に日本の土地を乗っ取られることがどれだけ危険なことかわかるはずです。
どう考えても、習近平の思想を植え付けられた人々が、日本で平和に暮らせるとは到底思えません。現実に、留学生による犯罪も多い。
外国人を増やすということより、日本人の将来を見直すことです。
こちらの記事もどうぞ。
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ー日本の里山ー
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