ＨＡＡＲＰという大嘘、ケムトレイルは天皇家の儲けの種、人工地震３・１１と熊本地震の主犯格は「麻生太郎」、山口組と統一教と北朝鮮とイスラム国は裏で繋がっていた

今回は、電力会社のぼったくりと、教育の分野のトークラジオと、天皇家と麻生太郎の悪事について深く切り込んでいます。

気象操作による自然災害で、ぼろ儲けしている天皇家の闇。そして、世の中を騒がしている数々のことが、実は裏でひとつに繋がっていました。

 〈特別企画・電力会社×RAPT対談〉今こそ我々はすべての電力を自給自足すべきである。

今回の一般記事は、いつもとは全く趣の違うものとなってしまいました。

YOUTUBEの動画を貼り付けているので、また読者対談が再開したのかと思った方もいらっしゃるでしょうが、そうではありません。

実は今回、私の住んでいる地域の電力会社、つまり「四国電力」との間で一悶着があり、その「四国電力」の担当者との一問一答をそのまま音声でアップすることにしました。

では、どうしてこんなことになったのか。

先ず2016年12月21日に、「四国電力」から12月分の電力の請求書、および11月分の領収書が私のところに届きました。それが以下になります。

見ての通り、11月分の電力使用量と12月分の電力使用量が、およそ9000円ほども違っていました。

確かに11月よりも12月の方が寒かったので、12月の方がエアコンを使う時間も長かったとは思いますが、それでも本当に9000円もの差があるものだろうかと不審に思わずにはいられませんでした。

そもそも現在の電力会社は、存在してもいない「原子力発電」を存在していると言って何十年と嘘をつきつづけ、大金をぼったくってきたようなとんでもない詐欺師集団です。

そんな詐欺師たちが、我々庶民から不正に電気代をぼったくらない訳がありません。

少なくとも、私はそう考えざるを得ません。

しかも、各家庭から毎月のように千円、二千円と不正に電気代をぼったくるなら、その合計金額は膨大なものとなります。

単純計算で、10万軒の家庭から二千円ずつぼったくれば、それだけで二億円になります。

これを電力会社の上層部やその仲間たち数人で山分けとなれば、これほど美味しい話はないでしょう。

ちなみに、一昨年の春から昨年の冬までの一年間の私の家の電気代は以下の通りでした。

・平成27年（2015年）4月　14,072円

・平成27年（2015年）5月　9,185円

・平成27年（2015年）6月　7,252円

・平成27年（2015年）7月　7,828円

・平成27年（2015年）8月　10,563円

・平成27年（2015年）9月　6,620円

・平成27年（2015年）10月　6,409円

・平成27年（2015年）11月　10,858円

・平成27年（2015年）12月　16,823円

・平成28年（2016年） 1月　31,253円

・平成28年（2016年） 2月　23,726円

・平成28年（2016年） 3月　18,338円

このように、今年の１月の電気代が、昨年12月の電気代の倍になっています。

確かに1月の方が12月よりは寒いので、エアコンを使う時間も少しは長かったかも知れませんが、さすがに「倍も違う」ということは絶対にあり得ません。

今回の会話の中では、1月と2月の電気代の差について議論していますが、12月と1月の差の方がもっとひどかったわけで、こちらの説明も聞いてみたかったと後になって思いました。

一応、参考までに、私の住んでいる地域の一年間の平均気温を以下に示しておきます。

愛媛県松山の気候（気温と降水量のグラフ（雨温図））

このグラフを見れば分かる通り、私の住む地域では、1月と2月にそれほど大きな気温の違いはありません。

なので、1月と2月の電気代にそれほど大きなバラツキがあるとは考えにくいのです。（まして7000円もの違いがあるとは思えません。）

しかも、私の住む地域では、2月の初旬頃が体感温度としては最も低いというのが実情です。

そのため、「四国電力」に問い合わせをして、納得のいくまで説明してもらおうと考えたのですが、今回の会話を聞いてもお分かりの通り、担当者の説明では全く何も納得できませんでした。

むしろ、煙に巻かれるような説明ばかりで苛立ちが募るばかりでした。

一応、担当者と電話で話した時間はこの音声の倍ぐらいの長さがありますが、全ての会話をアップするとかなり長くなってしまうので、後半の30分の会話だけをアップすることにしました。

もし仮に百歩譲って、この電気代が正当なものだったとしても、不正に請求していないということがはっきりと証明できるようなシステムを作り、電気代の透明化を図ってほしいというのが私の願いです。

だからこそ私は、こうして電話をして担当者に訴えたわけです。

しかし、聞いての通り、まさに「馬の耳に念仏」でした。

まるで「そんなシステムを作れるわけがない」と言わんばかりの態度でした。

しかし、そのようなシステムを作ることは、そんなに難しいことではありません。実に簡単なことです。

例えば車のバッテリーと同じように、家の電力も蓄電池（バッテリー）で供給できるようにすればいいのです。

蓄電池が切れたら、また新しい蓄電池を買って交換するという仕組みにするのです。

そうすると、電気を使った分だけ蓄電池がなくなっていくわけですから、不正に電力を請求されるという不安は一切なくなりますし、今回のように電力会社に苦情を入れる必要もなくなります。

電力会社としても、今回のような苦情を受けずに済むようになりますから、双方にとって楽になります。

こんな簡単なことをどうして長年、電力に携わってきた電力会社の人たちは思いつきもしないのでしょうか。

というより、こんな仕組みが導入されたら、もう二度と誰からも大金をぼったくれなくなるので、こんなアイデアは絶対に口に出して言うことはできないのでしょう。

しかも我々国民一人ひとりが、太陽光パネルなどを使ってそれぞれ自家発電し、その電気を蓄電池（バッテリー）に貯めて保管し、その保管した蓄電池を太陽の出ていない日に自宅で使えるようにすれば、完全に電力を自給自足できるようになります。

この場合、誰からも電力を買う必要がありません。

そうすると、経済的にもかなり助かります。

もちろん、電力会社はとても嫌がるでしょうが。

では、果たして現在の日本の法律では、このように電力を自給自足することが許されるのでしょうか。

今回の「四国電力」の担当者の話では、それも許されるという話でしたが、彼の話は全く信頼できないので、以下の「家庭用蓄電池」の会社に問い合わせてみました。

家庭用蓄電池は次世代型へ！太陽光発電連携型蓄電池 ｜ ソーラーパートナーズ

すると、この会社の担当者は「そんなことはできない」との回答でした。

では、どうしてそれができないのか。

家庭の太陽光パネルで発電した際、余った電力は電力会社に買い取ってもらうしかなく、自分で使用することはできないのだそうです。

そして、電力会社にその余った電気を売るためには、電力会社と自分の家がきちんと送電線でつながっていなければならない。

つまり、「余った電気を売ることができる」という話は、単に電力会社と各家庭の送電線をつなげたままの状態にしておくための口実だったということです。

そうすると電力会社は、太陽光発電をしている家庭からも続けて電気代をぼったくることができるからです。

なんという詐欺師ぶりでしょうか。

しかも、現状では、余った電力を電力会社に売ることすら難しい状況になっています。

（以下、こちらから転載）

■買い取り中断を発表した電力会社

2014年9月20日の朝刊で「九州電力が再生可能エネルギーの買取りを中断する検討に入った」と全国新聞4社が一斉に報道しました。

これをきっかけに、九州電力以外で多くの電力会社が、太陽光発電の設置や売電申請を保留もしくは中止するという発表が相次ぎました。

太陽光発電について設備設置や売電申請を中断する発表をした電力会社は、北海道電力、東北電力、関西電力、四国電力、九州電力、沖縄電力と6社にもなります。

（転載ここまで）

まあ、最初から彼らはこのように買い取りを拒否するつもりだったのでしょう。

第一、この世の多くの家庭がいっせいに太陽光パネルを設置するようになれば、このように売電の申請が殺到することは誰の目にも明らかです。

特に電力会社なら、簡単に分かったはずだからです。

だから、このような突然の買い取り拒否の発表も、最初から決められていたシナリオだったのでしょう。

では、余った電気を電力会社ではなく、どこかよその家庭に売ることはできないのか、と会社の担当者に質問してみたところ、それもできないそうです。

余った電力は、電力会社に買い取ってもらうしかない、という仕組みになっているのだそうです。

しかし、その当の電力会社が、電力の買い取りをこうして拒否しているわけですから、「太陽光パネル」を買った人たちは大損です。

実際、以下のような記事がありました。

（以下、こちらから転載）

「電力会社にも、国にも、裏切られたような気持ちだ」

九州電力が10月１日に福岡県で開いた事業者向け説明会。

そこでは詰めかけた数百人の再生可能エネルギー事業者から厳しい声が相次いだ。

九電による電力買い取りを当て込んで太陽光パネルに投資した個人事業主は、「投資が無駄になったらどうしようかと毎日不安。慰謝料は考えてくれるのか」と訴えた。

事の発端は9月24日、九電が再エネの「全量固定価格買い取り制度」（FIT）を通じた買い取り申請への回答を、翌日から数カ月間「保留する」と発表したことだ。

突然の“契約中断”宣告は、30日には北海道、東北、四国の各電力会社にも連鎖した。

各社ともに、出力10キロワット未満の住宅用太陽光は当面対象外としたが、10キロワット以上の住宅用も少なくない。

九電の説明会では、「太陽光を含めローンを組んで家を着工したが、契約中断で工事を中断している」「マンション屋上に太陽光パネルを設置する計画が頓挫した。顧客にどう説明すればいいのか」といった苦情も聞かれた。

（転載ここまで）

これは個人事業主だけでなく、ごく普通の家庭の人たちも全く事情は同じでしょう。

「電気が余れば売れる」と言われたからこそ、大勢の人たちが「太陽光パネル」を買ったわけです。少なくとも、そのような人が多かったはずです。

しかし、彼らのその目論見はすぐさま外れてしまった。

こんなことなら、最初から「太陽光パネル」なんて買わなきゃよかったと思うはずです。

で、「太陽光パネル」を売った会社だけがボロ儲け……。

例えば、孫正義の「ソフトバンク」とか、稲盛和夫の「京セラ」あたりが大儲けしました。

しかも、「太陽光パネル」の費用は平均でおよそ100万円だそうです。

で、日本政府は「この金額なら15年ぐらいで元がとれる」と言って宣伝していました。そして、今でもそう言って宣伝しています。

しかし、その15年間、電力会社からの送電を止めることはできないわけですから、その間も電力会社にはきちんと電気代を支払いつづけなければならない。

なので、「太陽光パネル」を買った人は、100万円を「ソフトバンク」や「京セラ」などに貢いだ上に、電力会社にも（不正な）電気代を払いつづけなければならないので、15年が過ぎても決して元は取れないでしょう。

しかも、今年に入ってから、電力の小売が自由化になりましたが、どこの企業であれ、個人であれ、発電した電気（余った電気）は電力会社に買い取ってもらうしかない。

だから、電力会社はこれからも続けて自分たちの好き勝手に電気代を決めることができます。

これを「独占市場」と言わずして何と言えばいいのでしょうか。

一応、「四国電力」の担当者の話によると、自分たちは好き勝手に電気代を決めていない、電力の取引所できちんと決められているとのことでしたが、その取引所のホームページが以下になります。

JEPX

一応、この取引所では、翌日に販売する電気の値段を30分ごとに決めているようですが、一体誰がどのようにして決めているのか、このホームページを見ても全く分かりません。

以下がこの取引所に関するウィキペディアの記事です。

（以下、こちらから転載）

■日本卸電力取引所

一般社団法人日本卸電力取引所（にっぽんおろしでんりょくとりひきしょ、英称：Japan Electric Power Exchange、略称：JEPX）は、電力の現物取引および、先渡取引を仲介する社団法人である。

2003年の電気事業分科会による卸電力市場の創設についての報告を受け、同年11月に有限責任中間法人として設立された。

2004年より取引会員を募り、2005年4月1日より卸電力取引がスタートした。

その後、2008年11月にはグリーン電力卸取引も開始している。2009年には公益法人制度改革に伴い、一般社団法人に改組した。

■主な会員企業

取引を行うには会員企業となることが必要で、会員企業は114社(2016年9月時点)。

○北海道電力・東北電力・東京電力・中部電力・中国電力・北陸電力・関西電力・四国電力・九州電力

○電源開発・東京瓦斯・大阪瓦斯・丸紅・新日鉄エンジニアリング

（転載ここまで）

説明はたったこれだけです。

これでは、この取引所でどのようにして値段が決められているのか、全く分かりません。

結局のところ、ここに名前の挙がった大企業だけがこの取引所の会員になることができ、彼らだけで好き勝手に電気の値段を決めることができる、という話なのです。

つまり、一部の人たちで勝手に集まって、勝手に電気代を決めてボロ儲けしているということです。

そして、このような取引所が存在している以上、逆に我々庶民は「永久に」電気の値段を決めることができません。

つまり、我々庶民どうしで好きなように電力の売買をすることができません。

まさに電気の売り買いが、一握りの人間に独占されている状態なのです。

にもかかわらす、この「JEPX」なる取引所が存在していることによって、電気の取引がまるで公正に行われているように装っているわけですね。

こんなインチキがもう二度とまかり通らないように、これからは各家庭の電力を車のバッテリーのように蓄電池で供給できるようにすべきでしょう。

で、一つの蓄電池が切れたら、新しいのを買って交換するようにするのです。

これだけで電気代はあっという間に透明化できます。

自分がどれだけの電力を消費したのか、一目瞭然です。

誰かから不正に電気代を請求される心配も全くありません。

なのに、私が「電気使用量をもっと透明化してください」と要求しても、「四国電力」の担当者の口からは「我々は法律に則ってやっていて、何も悪いことはしていないのだから、文句を言うな」との返答しか返ってきませんでした。
 
まさに「殿様商売」ですね。
 
例えばアップルに「iPhoneのここの部分がとても使いにくい」と苦情を言ったら、「我々は法律に則ってやっていて、悪いことは何もしていないのだから、文句を言うな」と言ってくるでしょうか。
 
もしそんなことを言ったら、それこそ翌日にはネット上で激しい炎上騒ぎが起きることでしょう。
 
しかし、こと電力に関しては、このようなインチキ・デタラメがまかり通っているような状態なのです。
 
しかも、今回、私が「アナログの電気メーターなんて誰でも簡単に数字をいじることができる」と話をしたとたん、「四国電力」の担当者は「今は少しずつデジタルメーターに入れ換えている。だから不正はできなくなっている」という感じのことを言ってきました。
 
しかし、よくよく調べてみると、この「スマートメーター」も穴だらけのインチキな代物でした。
 
（以下、こちらから転載）
 
■自動検針
 
従来では、月に1度検針員が直接需要場所に行き、電力量計の指示数を直接読み取ることで、毎月の電気料金を確定していた。
 
スマートメーターでは、30分ごとの電力使用量を通信回線を利用して電力会社に送信することで、人力による検針作業が不要になるため、人件費の削減・電力使用量の見える化などが期待されている。
 
見える化について説明すると、従来の電力量計では1か月に1度、電力使用量の通知を受けるだけで、リアルタイムに消費量を把握することが困難であった。
 
スマートメーターでは、家庭内ネットワークを介してリアルタイムに電力使用量を確認できる。
 
■リモート接続・切断
 
従来の業務体系では、消費者と供給契約を締結したあとに直接作業員が現地へ赴き、配線の接続を行っていた。
 
スマートメーターでは、その通信機能を活用して管理箇所からのリモート接続・切断が可能になり、人件費の削減が期待されている。
 
（転載ここまで）
 
こうしてネットワークを介して電力会社とつながっているということは、逆に言うと、ネットワークを介して誰かが勝手に数字を操作できるということです。
 
はっきり言って、これではアナログの電気メーターよりもっと簡単に数字を改変することができるでしょう。
 
しかも、この「スマートメーター」はとても最先端の技術とは思えないような古臭い液晶パネルが使われています。

〈スマートメーター〉

こんなチャチな機械なら、遠隔操作も、ハッキングも誰でも簡単にできそうです。

実際、にこの「スマートメーター」を導入した国では、既に以下のような様々な問題が噴出しています。

（以下、こちらから転載）

■問題点

スマートメーターでは、節電などに有効な情報としてきめ細やかなデータ収集が可能であるが、一方でプライバシーの観点で課題があるとの声がある。

スマートメーターの標準化を行っているアメリカ国立標準技術研究所は、データを欲しがる層を次のように例示している。

事業者、電力顧問会社、保険会社、マーケター、司法関係者、民事訴訟人、家主、探偵、報道機関、債権者、そして犯罪者である。

2015年12月、ウクライナでサイバー攻撃による数万戸の大規模停電が発生した。
 
（註・やっぱり!!!）

先の収集データが誘引になることもあって、スマートメーターを利用する電気系統は、攻撃を受ける現実的な危険にさらされている。

スマートメーターに不具合が生じると、電力やガスの供給が一気に途絶えるおそれがある。

プエルトリコではスマートメーターのプログラムを書き換えることにより電気料金を浮かせる犯罪が起こっていたと、2010年5月にFBIが報告している。

スマートメーターは通信機能を保有しているため、電磁波による人体への影響を気にする声（電磁波過敏症）がある。

アメリカのスマートメーターは、メーター同士が電波をリレーして通信する方式が普通である。

この場合、コンセントレーターに数百台分のメーターのデータが集められるので、そこへ近いメーターほど通信料が増える。

メーターの普及率が高いカリフォルニア州を中心に健康被害が訴えられている。

出典の調査によると、アンケート回答者の68％がメーカーをPacific Gas and Electric Company だと応えた。

主訴は睡眠障害、頭痛、耳鳴りなど様々で、回答者のほとんどがアナログメーターを望み、その設置料金の請求を不当だと回答した。

オーストラリアではビクトリア州だけがスマートメーターを大々的に導入し、同州市民から健康被害が訴えられた。

日本でも被害報告がある。

この点、電波が人体に好ましくない影響を及ぼさない安全な状況であるか否かの判断の考え方や基準値を定めた電波防護指針が策定されており、これら基準値を遵守することが義務付けられている。

なお、中国、ロシア、ブリュッセルなどでは国際指針値よりも1-2桁低い数値で規制している。

スマートメーターは品質にばらつきがあり、最悪の場合メーターが発火して火災の原因となった事例が報告されている。

また、先のカリフォルニア州ではメーター設置後に約1500人もの顧客が、電気代がそれまでより何倍にもなったと苦情を述べている。

《RAPT註：やっぱり!!!》

スマートメーターでは、当たり前ではあるがメーターを通る電力しか計量されない。

よって、違法に回路を迂回し、盗電をされている場合は勿論計量されない。

検針業務が不必要になった事により、電力盗難のセキュリティーの面で問題が発生している。

ハフィントンポストによると、カナダAwesense社を筆頭に無線通信技術+クラウドコンピューティングを活用した、盗電、漏電、機材故障個所特定システムが開発されており、現段階でもシステム導入後の非常に素早い投資回収能力を理由に、北米を中心に加速的に普及が始まっている点を踏まえ、将来的には電力会社の基本インフラとして機能すれば、根本的に解決されるべき問題点としている。

アメリカでは「消費者側にスマートメーターを受け入れるかどうかの選択権を与えるべき」という主張が消費者団体を中心に一定数存在しており、カリフォルニア州やメリーランド州など一部の州ではスマートメーターの設置を拒否することができるオプションを認めている。

ただしその場合、アナログメーターへの交換・検針業務などの追加コストが発生するため、消費者側は手数料を支払わねばならない。

日本では2014年3月26日に電磁波問題市民研究会が東電と本社にて会談している。

2015年3月24日、同研究会が質問および要望書を東電社長宛に提出したが、同年10月29日に同研究所は本社で交渉に臨んだ。そこで研究所側がスマートメーターの設置受け入れが需要家の義務ではないことの確認を求めたところ、東電側は設置の理解が得られるように努めるとだけ述べて明確な回答を避けた。

日本の電力会社がアナログメーターへの交換に応じるかどうかは結果がまちまちであり、在庫不足と偽るなどの泥臭い普及推進が行われているという。

（転載ここまで）

見ての通り、この「スマートメーター」を導入した国では、サイバー攻撃による大停電が起きたり、電気代が倍になる家庭が続出したとのこと。

まさしく案の定です。まさしく穴だらけの産物です。

こんな穴だらけの「スマートメーター」が日本に広く普及するようになれば、かえって今よりも多くの不正請求がまかり通るようになるのでしょう。

仮に不正がバレても、ハッキングされたとか言って、別の人間を犯人に仕立て上げることができますからね。

つまり、電気代を不正に徴収しやすくするために、この「スマートメーター」を導入しようとしている、と言っても過言ではないということです。

とにかく、これから我々は正しい判断をもって、この電力会社の不正を糾弾し、この不正をこの世に広く知らしめ、かつこの不正をきちんと糺していかなければなりません。

恐らく今回のこの記事は、その大きなきっかけとなるでしょう。

皆さんの情報拡散をお願いいたします。

また、今回の会話の中で、私は敢えて「原子力発電は存在しない」という話題を出していますが、「四国電力」の担当者の態度からして、彼もやはりこの事実は既に知っていた様子ですね。

ちなみに、「原子力発電は存在しない」という事実をまだご存じない方は、以下の「原発も原爆も存在しないシリーズ」を一通りご視聴ください。

RAPT×読者対談〈第56弾〉原発も原爆も存在しない。（前編）

RAPT×読者対談〈第57弾〉原発も原爆も存在しない。（後編）

RAPT×読者対談〈第61弾〉原爆被曝はどこまで本当の話なのか?

RAPT×読者対談〈第62弾〉原発と原爆を生んだ相対性理論はデタラメの可能性大。

RAPT×読者対談〈第65弾〉戦後復興もすべては天皇家一族の儲け話。

RAPT×読者対談〈第66弾〉電磁波も放射能も宇宙も危険ではない可能性大。

RAPT×読者対談〈第69弾〉科学の嘘はすべて原発に通ずる。

RAPT×読者対談〈第70弾〉ノーベル賞創設の目的はアインシュタインの嘘を隠蔽するため。

RAPT×読者対談〈第71弾〉嘘と矛盾だらけの核技術。

RAPT×読者対談〈第72弾〉この世の支配層が大金をぼったくる仕組み。

RAPT×読者対談〈第74弾〉この世の支配層による口封じの実態。

RAPT×読者対談〈第77弾〉ケムトレイルとイヤシロチと福島原発事故（1）

RAPT×読者対談〈第78弾〉ケムトレイルとイヤシロチと福島原発事故（2）

RAPT×読者対談〈第79弾〉カタカムナとあらえびすとイヤシロチ詐欺。

RAPT×読者対談〈第99弾〉原発も水素自動車もその燃料はただの水と塩。

RAPT×読者対談〈第100弾〉原爆はただのマグネシウム爆弾。石油の原料もただの海水。トヨタの水素自動車もただのパクリ。

RAPT×読者対談〈第103弾〉イルミナティはもういらない。

また、「水力発電所」がほとんど全て山奥にあり、「火力発電所」がほとんど全て海沿いにある、というのも全くのインチキデタラメです。

今回の話を聞いていただけば分かる通り、「水力発電」をわざわざ山に作る必要はないし、むしろ海沿いに作った方が効率的で安上がりだからです。

また、「火力発電所」も別に海沿いに作る必要はないのですが、「火力発電所」も「原子力発電所」と同様、「塩水」で発電しているので、どうしても海沿いに作る必要があったわけでしょう。詳しくは以下のリンクをご参照ください。

RAPT×読者対談〈第103弾〉イルミナティはもういらない。

このように、現在の電力会社は何から何までインチキデタラメの上に成り立っています。

彼らはありあらゆる嘘デタラメを言って、我々庶民から大金をぼったくっているのです。

そのため、「もんじゅ」の廃炉代のためにも驚くべき金額が計上されました。余りのぼったくりぶりに、呆れてものも言えません。

（以下、こちらから転載）

■福井県容認なくもんじゅ廃炉決定　閣僚会議、３０年で３７５０億円かけ（2016年12月21日午後1時47分）

政府は２１日午後、日本原子力研究開発機構の高速増殖原型炉もんじゅ（福井県敦賀市）について原子力関係閣僚会議を開き再稼働せず廃炉にすることを正式に決定した。

これに先立つ午前中のもんじゅ関連協議会で福井県の西川一誠知事は「地元の理解なしに廃炉は容認できない」と主張。

地元了承は得られていないままの決定となった。

政府は１９日のもんじゅ関連協議会で廃炉方針を伝えたが、西川知事は「説明が不十分で、到底受け入れられない」と反発。

もんじゅがトラブル続きでほとんど運転していないことを「国として反省が十分示されていない」と指摘した。

また原子力規制委員会が運営主体として不適格だとした原子力機構が廃炉作業を担うことに懸念を示し、安全を確保できる体制の検討も求めていた。

２１日午前、改めて文部科学省でもんじゅ関連協議会が開かれ、政府は再度西川知事に廃炉方針を説明した。

その際知事は「県と敦賀市の理解、納得を得なければ廃炉作業には移れない」と述べたが、松野博一文部科学相は「もんじゅの扱いを午後の閣僚会議で諮る」と西川知事に伝えた。

政府は「もんじゅは技術的に問題があったのではなく、保全体制や人材育成、関係者の責任関係などマネジメントに問題があった」との総括も示したが、知事の理解は得られなかった。

廃炉作業を安全に進めるため、政府が指導・監督し、第三者の技術的評価も加える特別な廃炉措置体制を構築する方針も示した。

知事は会議後、記者団に「廃炉を容認していない」と明言した。

政府は廃炉には３０年で最低でも３７５０億円かかると試算。

２０２２年までに使用済み核燃料を取り出し、４７年に解体を終える工程を示している。

後継として、より実用化に近い高速炉の実証炉の開発に着手する。

だがもんじゅに１兆円以上の国費を投じながら、開発失敗の反省や検証は不十分で、国民の理解は得られない。

堅持するとしている核燃料サイクル政策の見直しも必至だ。

もんじゅは原発の使用済み核燃料を再処理し、取り出したプルトニウムを燃料に使う核燃料サイクルの象徴的な施設。

消費する以上の燃料を生み出す「夢の原子炉」と称されたが、１９９４年の初臨界以降、ナトリウム漏れ事故などのトラブルが相次ぎ、フル出力運転にも至らず運転実績は２５０日だった。

廃炉の理由として、再稼働するためには東京電力福島第１原発事故を踏まえた新規制基準などの対応に、５４００億円以上の経費が必要となることなどを挙げた。

（転載ここまで）

「もんじゅ」そのものが嘘なのに、「3750億円」もの大金を一体何に使うというのでしょうか。

しかも、これまで「もんじゅ」にかかった総費用は1兆円を超えているとのこと。

果たしてその一兆円は何に使われたのでしょうか。

やはり誰かの飲み食いのために使われたのでしょうか。

もしそうであれば、そのお金を食い物にした人たちは今後、厳しい天罰を受けることになるでしょう。

しかも、福島原発の廃炉代はなんと「8兆」を超え、賠償金などを含めると「21兆」を超えるとのこと。

一体、これだけの大金を誰に賠償するというのでしょうか。

これまた、福島で何も働かずにパチンコばかりやっている可哀想な人たちに恵んであげることになるのでしょうか。

（以下、こちらから転載）
 
福島廃炉・賠償費21.5兆円に倍増　経産省が公表 （2016/12/9 10:21）
 
経済産業省は９日午前、東京電力福島第１原子力発電所の廃炉や賠償などの費用総額が21兆5000億円にのぼるとの見積もりを公表した。
 
廃炉費用が８兆円に上振れしたことなどにより、これまでの想定の11兆円から倍増した。
 
賠償費用の一部を新たに新電力にも負担させるようにして、巨額の事故処理費用を賄う。
 
経産省が９日示した見積もりでは、廃炉は従来の２兆円から８兆円に、賠償は５兆4000億円から７兆9000億円に、除染は２兆5000億円から４兆円に、中間貯蔵施設の整備費用は１兆1000億円から１兆6000億円にそれぞれ膨らむ。
 
このうち廃炉費用は原子力損害賠償・廃炉等支援機構が国内外の有識者へのヒアリングに基づく試算として示した。
 
ただ、溶け落ちた核燃料（デブリ）の取り出し方法など廃炉の詳細はまだ決まっておらず、経産省は合理的な見積もりは現段階で困難としている。
 
東京電力ホールディングスは９日午前に開かれた「東京電力改革・１Ｆ問題委員会」で送配電や原子力事業で再編・統合を検討する方針を示した。
 
両事業の再編で企業価値を高め、廃炉費用を捻出する。国は東電向けの無利子融資枠を今の９兆円から13兆5000億円に引き上げるほか、廃炉費用を積み立てて管理する基金をつくり、長期に及ぶ廃炉や賠償が円滑に進むようにする。
 
賠償総額７兆9000億円のうち、新電力による負担は2400億円程度になる。新電力が40年かけて支払う場合、新電力を利用する標準家庭の電気代に月平均で18円が上乗せさせる計算となる。
 
（転載ここまで）
 
我々はこのような政府と電力会社の不正をすべての国民に知らしめるべきです。
 
そして、いずれ近いうちに各家庭の電力を蓄電池（バッテリー）で賄えるようにするなどして、電気代の透明化を図るべきです。
 
場合によっては、太陽光発電なり、水力発電なり、塩水発電なり、様々な方法で自家発電し、完全なる電気の自給自足をはじめなければなりません。
 
でなければ、政府も電力会社も今後、ありとあらゆる口実をでっち上げて、何千億という我々の血税をぼったくりつづけるに違いないからです。

RAPT×読者対談〈第123弾〉個性豊かな才能あふれる人々を生み出す社会へ。

ついに2016年最後の一般記事となりました。

私自身は、今年の年初に激しい頭痛に倒れ、それからの一年間も様々な悪魔からの攻撃や妨害を受けてきましたが、それでも無事に今年も幕を閉じようとしています。
 
ただただ神様に感謝するしかありません。
 
今年は私にとっても、また皆さんにとっても（特に有料記事の読者の皆さんにとっても）、大きな激動の年だったと思いますが、来年からはさらに拍車をかけて、悪魔や悪人どもを滅ぼす激動の年になることでしょう。
 
ということで、今年最後の一般記事は、いつものような陰謀論ではなく、少し前向きなお話で締めくくろうと思います。
 
つい先日、ある主婦の方と対談しているうちに、今後の子供の教育をどのように進めていくべきかという話になり、私がこれからの教育の展望について語るという機会がありました。
 
今回はそのときの対談をそのままアップすることにしました。
 
皆さんもよくよくご承知の通り、このRAPT理論を解明していくうちに、この世の学校教育で学ぶ学問のほとんど全てが嘘デタラメだらけだということが分かってきました。
 
そのため、親御さんの中には自分の子供を「学校に通わせるべきだろうか」と悩んでいる方もいらっしゃっると思います。
 
私自身も、子供たちがこのまま嘘デタラメだらけの学校教育を押し付けられることは避けるべきだとは思っていますが、しかし今現在のところ、子供たちを学校に通わせなければ、国語や算数などの基礎的な知識をきちんと身に付けさせることができません。
 
ですから、一切、学校に通わせないようにする、というのも今の時点では正しい選択であるとは思えません。
 
しかし、いずれ近いうちに、RAPT理論を知っている人たちの中で、教育に関心の高い人たちを集めて、真に正しい教育を行う教育機関を作るべきではないかとは考えています。
 
しかし、そのような教育機関を作るまでにはまだまだ時間がかかるでしょうから、それが実際にできるまでの間、親御さんたちは自分の子供にどのような教育をしていくべきなのか、とあれこれと考えた末、私は今回のような結論に到達しました。
 
タイトルにも書きました通り、個性豊かな才能のあふれる人物を生み出せるような教育こそが重要だということです。
 
では、どうすれば、そのような子供たちを育てていくことができるのか。
 
今回の対談では、このことについてかなり具体的にお話しています。
 
私はこれまで様々な教育の専門家たちの「教育法」をあれこれ読んだり聞いたりしてきましたが、どれもこれもピントの外れたものばかり、という感じが否めませんでした。
 
本当にそんな教育をしていて、子供がまともに育つのだろうかと首をひねるようなものばかりでした。
 
そのため、私自身、子供たちにどんな教育をしていくべきか私なりにあれこれと真剣に考えつづけたのですが、その結果、今回のような結論に到達したわけです。
 
とにかく、これまでの学校教育が全て嘘デタラメだと分かった今、今までとは教育に対する考え方を180度変える必要があります。
 
はっきりと言いますが、この世にはエリートなんか必要がありません。
 
学歴も必要がありません。
 
この世に必要なのは本物の天才なのです。
 
では、本物の天才とはどんな人のことを言うのか。
 
才能に溢れた人のことです
 
そして、この世の子供たちは誰でもみんな天才になる可能性を秘めています。
 
では、どのようにすれば本物の天才を生み出すことができるのか。
 
今回はそのヒントとなるような話をしていますが、現時点では、本当にそのような天才を育てられるかどうかは、親御さん一人ひとりにその責任が委ねられています。
 
そのような天才を生み出してくれる教育機関が一つも存在していない以上、親御さん一人ひとりが責任を持って自分の子供を育てていかなければならないからです。
 
とはいえ、今回の話は単に子供たちだけではなく、大人たちにも該当する話でもあります。
 
読者の皆さん自身、どのようにすれば自分を本物の天才として育て上げ、この世で真に有益な人物になれるか、今回の話を通して真剣に考えていただればと思っています。
 
ということで、今回の対談の補足として、いくつか解説を付け加えておきます。
 
今回の対談に出てくる「ヨコミネ式教育」とは以下のようなものです。
 
ヨコミネ式教育法オフィシャルサイト

このような突飛な教育は、子供がずば抜けた能力を身に着けることができるように見えるので、親御さんとしては少なからず心惹かれるものがあるかも知れません。
 
とはいえ、この「ヨコミネ式」はやはり余りにも偏りすぎた教育である、という感は否めません。
 
対談の中でもお話しています通り、「雑技団」を作るならこのような教育でも十分に有効でしょうが、そうでなければ、それほど有効なものであるとは思えません。
 
実際、この「ヨコミネ式」に子供を通わせた親御さんが、以下のようなことをネットに書いていました。
 
（以下、こちらから転載）
 
ヨコミネ式の幼稚園で息子を3年間通わせた母親です。
 
横峯園長の講演も園で何回もしていたので、ヨコミネ式はよく分かっています。
 
うちの子が通ったのは本家のような保育所ではなく、ヨコミネ式を忠実に守っていた私立幼稚園でした。
 
息子は卒園していま小学生です。
 
私の子供が通った幼稚園は5年前からヨコミネ式を始めたのですが、ごく一部のお子さんを除いてほとんどの母親がヨコミネ式に疑問を抱きながら園に通わせていました。
 
困った事はたくさんありますが、伸びる子供はもともとなんでも出来るお子さんでほとんどの子供が無理をしていました。
 
幼児教育にあるべき本来の教育はほとんどしていただけませんでした。
 
まずお絵かきの時間がないので3年間で絵を描いたのが10枚ぐらい。
 
制作の作品も年に5個ぐらいです。
 
ただ、卒園の時に莫大な量のプリントをもらいました。
 
ひらがなとか計算とかのプリントです。
 
公文のプリントをまとめてもらったという感じでしょうか??
 
息子には悪いけど、思い出の絵はおいていますが、プリントは捨ててしまいました。
 
子供にあまり楽しい思い出はなく、きついマラソンとかきつい体育とか勉強とかピアニーで無理な曲を弾いたことかそんな思い出ばかりです。
 
一番嫌だったのは、競争心をすごくあおりますので、出来ない子供を馬鹿にする子供がいるということです。
 
幼稚園は早生まれと4月生まれのお子さんが1年も違うので身体も違うし成長も差があるのでついていけないお子さんは早生まれの子が多かったです。
 
怪我はすごくありました。
 
お泊り保育でも朝からグランド走らせて、ビデオ見ても誰も笑っていませんでした。
 
規律とスケジュールが厳しく、毎日並んで側転をさせてどこかの国の行進の様だと話していました。
 
良かった点は、体力がつきました。小学校が楽しく感じます。(幼稚園が楽しくないから)
 
筆圧がつきました。ピアニーはよく弾けます。運動会のリレーは迫力ありました。
 
でも幼稚園らしくありませんでした。がんばることはついたかもしれません。個人差はあると思います。
 
勉強についても運動についてもヨコミネ式をやったらみんなと違うということは全くないです。
 
反対にヨコミネで育った子供が小学中学年になると困ったというママの声が多数です。
 
幼稚園の時にばんばん遊んでひらがなもかけなかったお子さんにバンバン抜かされてしまいます。
 
ヨコミネを継続すれば別ですが、小学校に入るとヨコミネで掛け算までやっていても数を数えることからやり直しなので掛け算なんてすっかり忘れてしまいます。
 
上の子はまだヨコミネではないときの園に通っていました。
 
幼稚園の時はぼーっとしていて要領が悪くひらがなもあまりかけませんでした。
 
随分心配しましたが、でも今はしっかりした子供になりましたよ。
 
マイペースは変わっていませんが、困ることなくなりました。変わりますよね。だんだんと。
 
下の子が幼稚園に通っている時、あまりにも過酷でほかのママ達と卒園まであと何ヶ月何日と卒園を指折り数えていたことを思い出します。
 
卒園したとき、すごくほっとしました。
 
私は幼稚園では自然にふれあい、お友達とのかかわりをはぐくみ、幼稚園らしい季節の行事を楽しみ、笑い、歌い、楽しく運動し、たくさんお絵かきや制作をして創造力をつけていくのが園の生活の様な気がします。
ああ
参考にして頂き、お子さんにあうと思ったら覚悟をもってヨコミネ式にチャレンジして見て下さいね。
 
良い点もありますし、あうお子さんならいいと思います。
 
（転載ここまで）
 
幼稚園児に「ヨコミネ式」のような能力を無理やり身につけさせたとしても、その後、大きくなって役に立つとは限らないということです。
 
やはり子供にはそれぞれ個性があり、一人ひとりに向き不向きがあるからです。
 
だから、その子にとって本当に向いているものを先ずは見付けてあげるということが重要でしょう。
 
また、今回の対談の中で、大学受験についての話をしていますが、大学受験は単に「イルミナティ」のご子息たちをエリートにし、普通の庶民の子供たちを出世コースから弾き飛ばして、落ちこぼれにするためのシステムです。
 
これについては、もう既に対談でもお話していますが、詳しくは以下のリンクをご参照ください。
 
RAPT×読者対談〈第116弾〉受験戦争の闇。イルミナティの裏口入学。
 
つまり、「イルミナティ」のご子息たちは、最初から受験の問題をどのように解けば正解が得られるのか、その簡単な秘訣をあらかじめ教わっているわけです。
 
だから、受験勉強などしなくても、クイズ感覚であっさりと受験で合格することができます。
 
しかし、普通の庶民の子供たちにはその秘訣を一切教えてもらえないので、すべての勉強を真っ向から真面目にやらされて、正攻法で受験に臨まなければならない。
 
で、本当に頭のいい子供だけが受験に合格できる。
 
で、そのような頭のいい子供たちは、結局その後、大企業や官庁などにエリートとして就職するわけですが、大企業も官庁もすべては「イルミナティ=天皇家一族」の完全なる支配下にあります。
 
なので、彼らはほぼ全員が向こう側の連中にいいように取り込まれ、彼らの金儲けや工作活動のために一生の間、利用されつづけることになります。
 
そして、そんな虚しい人生を送りながらも、そこそこの給料をもらえるので、彼らは皆「自分たちは幸せだ」と無理やり自分に言い聞かせつつ、やり甲斐もなく、何の面白みもないハードワークを毎日、朝から晩までこなしつづけなければならないわけです。
 
また、今回の対談の中で、受験は「裏ワザ」を使えば合格できるという話をしていますが、例えば「現代文 裏ワザ」というキーワードでグーグル検索すると、以下のようなサイトが出てきます。
 
入試の裏技！本文を読まずに、国語が解ける！センター試験のホントのカラクリ | たにちゃんねるジャーナル
 
で、このリンクに出てくる試験研究家の「津田秀樹」氏の本が以下になります。多分、私がやった「裏ワザ」もこれと全く同じものだったと思います。

このような「裏ワザ」の本を入手して覚え、実際にいくつもの試験を試しに解いていれば、有名私立大学ならどこでも簡単に受かると思います。実際、私もそうでしたので。
 
はっきりと言いますが、「現代文」はいくら沢山の本を読んだり、いくら沢山新聞を読んだりしても絶対に解けるようになりません。
 
学校の先生は、毎日きちんと小説や新聞を読めば「現代文」の能力が身につくとよく言いますが、小説や新聞を読んでも、単に向こう側の洗脳工作に引っかかってしまうだけです。
 
私は高校一年のときに、国語の教科書の「文学史年表」に掲載された世界文学の作品をすべて一通り（受験のためではなく、趣味で）読みましたが、それでも「現代文」は全く解けるようになりませんでした。
 
そのため「これは何かおかしい」と思い、「裏ワザ」みたいなものがあるのではないかと思い、実際に「裏ワザ」を見付けて、その「裏ワザ」だけを勉強して「六大学」に受かりました。
 
受験とはそのように実にいい加減なものなのです。
 
こんないい加減なもののために毎月、何万円もかけて塾に通わせるなど、全くもって愚の骨頂です。
 
ですから、子供たちに無駄な塾通いはやめさせて、「裏ワザ」だけを覚えさせて受験させ、余った時間で自分の才能を伸ばせるようにしてあげるべきでしょう。
 
それこそが、その子の将来にとって最も有用な教育法です。
 
また、今回の対談に出てくる村上龍著の「13歳のハローワーク」という本は以下になります。

この本の中には「風俗」関係の仕事まで詳細に書かれていて、とても13歳の子供向けの本とは思えない部分があります。余りにも悪魔的な意図が見え見えです。
 
しかし、そこの部分を端折ってしまえば、後はとても有益な情報がいろいろと書かれています。
 
この世にどれだけ数多くの種類の職業があるのか、親御さん自身がこのような本を読んで、まずは一通りしっかりと勉強し、視野を広げていくことが重要でしょう。
 
そして、自分が身につけた知識を子供たちに面白く伝えていくことが必要です。
 
そのように、子供の頃から広い知識を身に着けておけば、学校で学ぶことが全てではないことが分かり、例え学校の勉強についていけなくても、落ちこぼれたと思ってグレることがなくなります。
 
むしろ、自分の興味のある分野で必ず成功してやるという向上心が芽生えるはずですし、自然と夢をもって生きる子供へと成長していくことでしょう。
 
ということで、今回の対談を通して、イルミナティのご子息だけが得をするインチキな学歴社会を破壊し、個性豊かな才能あふれる子供たちが次々と生み出される社会が誕生することを願っています。

HAARPという大嘘。気象操作は高度な科学技術ではなく、極めて原始的な方法で行なわれている。

このブログでは今まで一度も「HAARP」のことを取り上げたことがありませんが、なぜ取り上げてこなかったかというと、陰謀論でよく言われるように「HAARP」で「気象操作」ができるとか「人工地震」を起こせるという話は信憑性に欠けていて、その確証が全く取れないからです。
 
ちなみに、去年起きた「熊本地震」についても「HAARP」の仕業だという噂がまことしやかにネット上でささやかれていたようです。（上の画像はアラスカの「HAARP」）
 
熊本地震「落書」で注目の「HAARP」とは　犯行の動機が見えてきた？ : J-CASTニュース
 
このようにいかにもインチキ臭い話をネット上にばらまいておいて、「人工地震は存在しない」とか「気象操作はありえない」という風に人々に思わせようとするのがイルミナティの狙いなのでしょう。
 
とはいえ、「人工地震」を起こす技術はこの世に確実に存在しています。詳しくは以下のリンク等をご参照ください。
 
RAPT×読者対談〈第90弾〉RAPT理論から見た熊本地震。
 
RAPT×読者対談〈第92弾〉熊本地震は天皇家の起こした人工地震である。 その証拠（1）
 
RAPT×読者対談〈第93弾〉熊本地震は天皇家の起こした人工地震である。その証拠（2）
 
そして、「人工地震」の技術がこの世に存在しているということは、「気象操作」の技術もまた確実にこの世には存在しているはずです。というか、実際に存在しています。
 
しかし、「気象操作」はこの世の陰謀論者たちが言うように「HAARP」のような高度な科学技術によって行われているわけではありません。
 
アラスカにある「HAARP」から高周波の「電磁波」を飛ばして世界各地の天気を操作する、というようなSF映画のような高度な方法で行なわれているわけではありません。
 
もっと原始的な方法で行なわれています。
 
今回はこれについて詳しくお話していきたいと思います。
 
先ずは以下のニュース記事をご覧ください。昨年2016年10月の記事になります。
 
（以下、こちらから転載）
 
■CIAはすでに気象操作している」ミチオ・カクがCBSで爆弾発言！ やはり「HAARP」は気象兵器なのか？
 
世界的に有名な物理学者であり、フューチャリストのミチオ・カク博士が、米3大TVのひとつ「CBS」のニュース番組で「レーザー光線による気象操作」に言及、キャスターが大慌てで発言の訂正をせまっていたことが分かった。
 
■ミチオ・カクが気象操作を肯定、CIAにも言及
 
2013年9月、「CBS」ニュースに登場したニューヨーク市立大学教授ミチオ・カク博士は、「レーザーによる気象操作は可能か」と聞かれると、「もちろんです」と回答、「科学者は長年も人工的な気象操作を研究してきた」と暴露した。
 
「1兆ワットのレーザー光線を上空に打ち込むことで、降雨や稲妻を発生させることができます」（カク博士）
 
「水蒸気、ホコリ、氷の結晶などの雨の元となる種が集まれば雨が降ります。レーザー光線でもこの種を作ることができるのです」（同）
 
懐疑的なキャスターが再度、「本当に可能なのですか？」と問うと、カク博士は、突如ベトナム戦争に言及。
 
「60年代のベトナム戦争中でさえ、CIAはこの技術を使ってベトコン相手にモンスーンを引き起こしていましたよ。政府はずっと……」
 
するとここで、政府に言及しようとしたカク博士をキャスターが制止、「『……という疑いがある（alleged）』ということ、ですね？」と訂正を強要した。それにしても、もしカク博士の言うことが本当ならば、米国は何十年にも渡り気象操作を行ってきたことになる。
 
にわかには信じがたい話だが、実際にレーザー光線による雲の発生は実験で確かめられている。
 
たとえば、ジュネーブ大学のジェローム・カスパリアン教授は、大気中にレーザーを照射、原子から分子を引き離すことで、人工的に雲を発生させることに成功、ドイツで行われた野外実験でも一定の成果をあげたと英科学誌「New Scientist」（2010年5月2日付）が報じている。
 
野外で大雨を降らすほどの雲を作ることは難しいというが、技術的には不可能ではなさそうだ。
 
ところで、レーザーによる気象操作といえば、「HAARP（高周波オーロラ調査プログラム）」を連想するトカナ読者も多いのではないだろうか？
 
しばしば、「HAARP」は電離層に強力な電波を照射することで気候変動や地震、火山噴火さえも起こす“気象兵器”であると噂され、秘密結社「イルミナティ」が深く関与していると言われている。
 
今月発生し、中米ハイチに甚大な被害をもたらした超巨大ハリケーン・マシューも「HAARP」が引き起こしたのではないかと一部で騒がれていた。
 
これ以上の情報がないため確かなことは言えないが、カク博士が政府やCIAとの関与を語ったのは気になる点だ。
 
もしかしたら博士は「HAARP」との関係を暗に伝えようとしていたのだろうか……。これからもカク博士の発言には注目しておいた方が良さそうだ。
 
（転載ここまで）

このように現代の科学者が、テレビで堂々と「気象操作」が行なわれていると言い、それによってこの転載記事では「やはりHAARPは存在しているかもしれない」と結論付けようとしています。
 
しかし、はっきりと言いますが、「気象操作」には「HAARP」のような高度な科学技術は全く必要ありません。さらに言うなら、「レーザー光線」すらも必要ありません。
 
というのも、「ミチオ・カク博士」自身もこのように言っているからです。

「水蒸気、ホコリ、氷の結晶などの雨の元となる種が集まれば雨が降ります。レーザー光線でもこの種を作ることができるのです」
 
ここで彼は、「水蒸気、ホコリ、氷の結晶などの雨の元となる種が集まれば雨が降ります」と言っていますが、これは本当にその通りです。
 
以下の記事は、降雨がどのように起きるのか、その仕組みを解説したものです。

（以下、こちらから転載）
 
雨は、熱帯地方では例外もあるが、通常は氷点下15℃以下の低温の雲の中で発生した氷晶が昇華核となって周囲の水蒸気を吸収して雪片となり、雲中を落下して成長しながら、暖候期には途中で溶けて雨粒となって降る。
 
寒候期でも、気温が高いと溶けて雨になる。いずれにしても、雨を降らせるには雲の中に氷の粒を作ってやる必要がある。
 
その氷晶を作るのは空気中に浮かぶ微小な粒子で、主に海の波飛沫で吹き上げられた塩の核であり、他に陸上から生じた砂塵などの粒子もある。それらの周りに、雲の中の水蒸気が昇華と低温の影響で氷となって付き、初めに述べたように成長して雪片となるのである。
 
（転載ここまで）

簡単に言うと、氷点下15度以下の空中に、小さなホコリのような粒子を撒き散らしてしまえば、そこに自然と氷の粒ができ、その氷の粒が溶ければ、あとは自然と雨が降る、という仕組みなのです。
 
ですから、「ミチオ・カク博士」が言うように「レーザー光線」すら使う必要がないのです。
 
もっとも、問題はいつも上空が「氷点下15度」以下になっているとは限らないということですが、実はこれも「ヨウ化銀」や「ドライアイス」を使うことで問題が解決します。
 
以下、「人工降雨」のウィキペディアの記事です。

（以下、こちらから転載）

■人工降雨の方法

雨ができるには以上のように、核になる粒子と低温の雲が必要であるが、ある程度発達した積雲や層積雲の上部では温度は0℃以下になっているものの、氷点下15℃くらいになるまでは、過冷却と言ってまだ水滴のままであり、雪片の形成に至らず、雨は降らない。

そこへ、強制的に雪片を作るような物質を散布してやれば雨を降らせる可能性ができるわけで、これが人工降雨の考えである。このような方法は、クラウドシーディング（cloud seeding、雲の種まき）、あるいは単にシーディングとも呼ばれる。

その材料として、ドライアイスやヨウ化銀が用いられる。

ドライアイスを飛行機から雲に散布する事で温度を下げ、またドライアイスの粒を核として氷晶を発生・成長させる。

またヨウ化銀の場合は、その結晶格子が六方晶形と言って氷や雪の結晶によく似ているため、雪片を成長させやすい性質がある。また、ドライアイスの代わりに液体炭酸を用いる手法もある。

散布の方法としては、飛行機を用いる他、ロケットや大砲による打ち上げもある。ヨウ化銀の場合は、地上に設置した発煙炉から煙状にして雲に到達させる方法もある。

〈「雲の種」を撒くための飛行機〉

ただ、散布する物質が環境に与える影響を懸念する声もある。

ヨウ化銀は弱い毒性があり大量に異常摂取すれば悪影響もありうるとされる。

…………………

このように飛行機やロケットで「ヨウ化銀」や「ドライアイス」を空に撒き散らすだけで、あるいは「ヨウ化銀」を煙にして空に飛ばすだけで、人工的に雨を降らすことが可能なのです。

しかも、このような「人工降雨」の方法がウィキペディアにはしごく当然のように書かれています。

それだけ「人工降雨」がこの世で当たり前のように行なわれているという証拠でしょう。

実際、この「人口降雨」の技術は、2008年の「北京オリンピック」の開会式のときにも利用されたようです。以下は「北京オリンピックの開会式」のウィキペディアの記事です。

（以下、こちらから転載）

■天候操作

開会式当日、会場に向かって雨雲が接近しつつあったため、夕刻以降に中国当局はヨウ化銀を含んだ小型ロケット1104発を市内21カ所から発射し、会場上空に雨雲が到達する前に郊外で人工降雨を起こし雨雲を消滅させた。

…………………

このように、中国当局では「ヨウ化銀」を搭載したロケットを打ち上げることによって、ごく日常的に人工的に雨を降らせているのです。

以下の記事は、そのさらなる証拠です。

（以下、こちらから転載）

■広島で土砂災害が起きてる理由が　と　ん　で　も　な　く　ヤ　バ　か　っ　た　！！！　これガチなら気の毒すぎだろ…本当世界中に迷惑かけてるわ！！！

「增雨火箭」でニュース検索

https://www.google.co.jp/#q=%E5%A2%9E%E9%9B%A8%E7%81%AB%E7%AE%AD&tbm=nws

http://weather.news.sina.com.cn/news/2014/0820/1912103161.html 

8月18～19日に遼寧省大連市で降雨砲弾500発と降雨ロケット300発を発射

8月14～18日に吉林省で降雨砲弾360発と降雨ロケット547発を発射
 
http://scnews.newssc.org/system/20140811/000475301.html 
 
8月8日に四川省南充市で降雨ロケット90発を発射
 
http://www.ln.gov.cn/zfxx/qsgd/ass/ans4/201408/t20140818_1399084.html
 
8月15～17日に遼寧省鞍山市で降雨砲弾400発と降雨ロケット10発を発射
 
http://news.sina.com.cn/o/2014-08-09/040030656573.shtml 
 
8月7日に河南省三門峡市で降雨砲弾410発と降雨ロケット12発を発射
 
今年の中国は歴史上稀にみる大旱魃で、8月になってから人工降雨ロケットや降雨砲弾を大量に打ち上げている。
 
西日本の豪雨被害はこれが原因。
 
…………………
 
このように中国では、雨不足を解消するために、ごく日常的に降雨ロケットを発射して、人工的に雨を降らせているのです。
 
しかも、それを当たり前のようにニュースでも報道しています。
 
ところが、この日本では人工的に雨が降らせたような形跡があると、いかにもインチキそうな陰謀論者がすぐに現れて「アメリカがHAARPで気象操作した」とか何とか、いかにもインチキそうな情報をばら撒きます。
 
そう話すことで、日本のイルミナティ（日本政府とその関係者）が「人工降雨」を行っていることを隠蔽しようとしているわけでしょう。
 
こんなことを言うと、「なぜ日本政府とその関係者が犯人だと言えるのか」とイチャモンをつけてくる人が出てきそうですが、それについては後で詳しくご説明します。
 
で、この「人工降雨」の技術を世界で初めて公の場で使った人物は、どうやらアメリカ人のようです。その名も「チャールズ・ハットフィールド」といいます。
 
（以下、こちらから転載）
 
チャールズ・ハットフィールド（Charles M. Hatfield、1876年 – 1958年1月12日）はアメリカ合衆国の気象学者。『レインメイカー』の異名を取り、現在から100年以上前に人工降雨を成功させた人物として知られる。
 
10歳の時にカンザス州のフォートスコットよりカリフォルニア州に引っ越す。
 
実家はミシンの販売業を営んでいたが、後に農家に転身。しかし、天候に左右されることで農家を廃業することになる。
 
このことが後のチャールズの運命を決定付けることになる。
 
数年後、父と同じくミシンの販売業を営んでいたチャールズだが、ある日かつての父と同じように干ばつに苦しむ農民の姿を見て子供の頃に読んだ『大砲を撃った後には雨が降る』という土ぼこりが雨に関係すると言う記述を元に『人工的に雨を降らせる技術』の開発に着手することとなる。
 
そして、実に4年もの歳月をかけ独自の降雨方法を確立し、「レインメーカー（The Rainmaker）」という商売を始める。
 
これは「降雨に成功すれば報酬を受け取るが、失敗すれば一切の報酬を受け取らない」と言う極めてギャンブル性の強いものであったが、彼は見事に雨を降らせることに成功する。
 
その後、彼の噂はアメリカ中に広がり、雨を降らせることを「ハットフィーリング（Hatfieling）」と呼ぶ造語まで誕生した。
 
しかし、1916年に彼の運命を変えてしまう出来事が発生する。
 
その年のサンディエゴはダムが空になるほどの大干ばつに襲われ、何とか雨を降らせて欲しいと彼に人工降雨の依頼が舞い込む。
 
当然のように成功させたチャールズだったが、今度は雨をやますことができずそのままサンディエゴは一ヶ月以上も降り続いた雨により、3つのダムが決壊する大洪水を引き起こしてしまう。
 
雨を降らせる方法を身に付けた彼も、やませる方法までは見つけていなかったためである。
 
その後、『サンディエゴを大洪水にした張本人』として彼は裁判にかけられることになるが、当時の陪審員および裁判長は彼の技術を『科学的に雨を降らせたのではなく偶発的におきた自然災害』として判断し、無罪の判決を下す。
 
自身の技術を法的に否定されたことでチャールズは人工降雨の技術を封印。
 
以後その技術が伝承されること無く、1958年に83歳で死去。彼は人工降雨技術の秘密を墓の中に永遠に封印した。
 
彼が人工降雨を行った年月は実に26年にもおよび、明確な失敗はわずかに2回だけであった。
 
後年に至るまで、彼の技術が認められるのはずっと後のことであるが、現代では英語教材の長文問題のひとつとしても取り上げられる人物である。サンディエゴ市には彼をたたえる石碑も立てられている。

1954年に初演されたN・リチャード・ナッシュの戯曲「レインメーカー The Rainmaker」および同作品を映画化した1956年の「雨を降らす男」は彼をモデルとしている。

〈雨を降らす男〉

（転載ここまで）

恐らくこの「チャールズ・ハットフィールド」も、「ヨウ化銀」を煙にして空に撒き散らす方法を使っていたのでしょう。

で、彼は「人工降雨」の方法を誰にも教えなかったわけですが、その後、「ヨウ化銀」を使った「人工降雨」の方法を公の場で発表した人物がいます。

これまたアメリカ人の「バーナード・ヴォネガット」という人物です。

しかも、彼はかの有名な作家「カート・ヴォネガット」の兄のようです。

（以下、こちらから転載）

バーナード・ヴォネガット（Bernard Vonnegut、1914年8月29日 – 1997年4月25日）はアメリカ合衆国の気象学者である。

人工降雨・人工降雪のためのクラウドシーディングにヨウ化銀が有用であることを発見した業績がある。小説家カート・ヴォネガットは弟である。

バーナードはインディアナポリスで生まれた。マサチューセッツ工科大学に通い1936年に化学で学士号を、1939年に物理化学で博士号を得た。

1945年、バーナードはニューヨーク州スケネクタディのゼネラル・エレクトリックの研究所で働き始めた。

1946年11月14日にシーディングにおいて、ヨウ化銀が核を形成する薬品として使えることを発見し、同じ研究所に所属していたアーヴィング・ラングミュアによって、同じ年に実証実験が行なわれた。

雲の種を蒔くには、氷晶の成長を促進するために大量の核形成剤を雲に投入することが必要である。

現在でも、人工降雨および人工降雪にはヨウ化銀が利用される。

バーナードは1952年にはアーサー・D・リトル株式会社に移籍し、1967年、にはニューヨーク州立大学オールバニ校の大気科学の教授に就任した。1985年の退職時に名誉教授の称号を贈られた。

（転載ここまで）

ちなみに、作家の「カート・ヴォネガット」は「村上春樹」などイルミナティ作家からかなり尊敬されている人物です。なので、かなり怪しげな人物です。

カート・ヴォネガット – Wikipedia

〈カート・ヴォネガット〉

このように「人工降雨」の研究はアメリカで始まったわけですが、しかし、「人工降雨」の研究は何もアメリカだけで行なわれてきたわけではありません。

実はこの日本においても行なわれています。

しかも、「文部科学省」が今でも白昼堂々と行っています。

（以下、こちらから転載）

■（人工降雨の）日本における研究

日本では、1950年代から70年代にかけて、渇水対策や水資源確保、水力発電用の水確保を目的に、各地で実験が行われた。

しかし、発電量に占める水力発電の比率が低下するにつれて研究は下火になっていった。

近年、国連などが2025 年までに世界的な水不足に直面すると指摘したのを受けて、文部科学省は、平成18年度より「渇水対策のための人工降雨・降雪に関する総合的研究」を立ち上げている。

■文部科学省「渇水対策のための人工降雨・降雪に関する総合的研究」

文部科学省「渇水対策のための人工降雨・降雪に関する総合的研究」では、人工降雨および人工降雪の二つが研究された。責任機関は気象庁気象研究所、研究代表者は村上正隆。

■研究手法

文部科学省「渇水対策のための人工降雨・降雪に関する総合的研究」においては、以下のような手法を用いて研究が実施された。

・統計解析
・多波長ドップラー偏波レーダ・2波長ライダー・多波長マイクロ波放射計などの地上リモートセンシング
・衛星リモートセンシング
・研究用航空機による雲・降水の直接観測
・航空機および地上からのシーディング技術
・高精度・高分解能の数値気象モデル
・積雪融雪流出モデル
・雲生成チェンバー

などの種々の手法を用いて、これまでにない総合的人工降雨・降雪研究を実施し、あわせて渇水緩和対策としての水資源管理技術の高度化を図る。

■研究内容

以下、人工降雨に関する研究についての内容を記す。

平成18年度から平成20年度にかけての第一期研究では、

・最も有効なシーディング物質（粒子）の物理化学的特性の同定
・吸湿性粒子も取り扱える高精度なシーディングモデル（ビン法NHM）の開発・改良
・各種リモセン技術を用いた微物理構造導出アルゴリズムの開発。およびそれを用いて、有効雲の出現頻度をシーズンを通して観測。
・航空機からのシーディング（ドライアイス・吸湿性粒子）による増雨効果の判定（註・これが我々がよく見かけるケムトレイルなのでしょう。）
・室内実験・数値実験・野外シーディング実験・モニタリング観測の結果の総合的評価

第II期（平成21年度～平成22年度）においては、

・最適シーディング法・効果判定法など、人工降雨技術の高度化を図る。
・改良型総合的水資源管理システム（ビン法NHM・積雪融雪流出モデル・水管理モデルを複合）の構築。およびそれを用いて、種々のシーディング方法による人工降雨の渇水対策技術としての有効性を実証的に総合評価。
・人工降雨による広域の環境影響評価

なお、研究の成果については、

「渇水発生頻度（10年に2～3回）および自然現象の変動性を考慮すると、直接観測機会の確保、人工降雨・降雪に適した雲の観測、有効雲判別法・最適シーディング法・効果判定法の確立など航空機による人工降雪技術の高度化と人工降雨の可能性評価」に3年を要し、人工降雨・降雪実験からシーズンを通した総合的なシーディング効果の実証的研究評価までにさらに2年を要する。
とされた。

（転載ここまで）

このように日本でも「文部省」が、国家的な政策として「人工降雨」の研究を行っているのです。

しかも、この記事の中には「HAARP」とか「電磁波」という言葉は一言も出てきません（笑）。

要するに、人工的に「気象操作」をするのに「HAARP」や「電磁波」などは全く必要ないということです。

では、どうやって彼らが「気象操作」しているのかというと、やはり「ケムトレイル」がその主たる方法のようです。

上の転載記事に「シーディング物質（粒子）」と書かれてあるのが、「ケムトレイル」のことを指しているものと考えれられます。

我々は普段からよく飛行機が「ケムトレイル」を空に撒きちらしているのを目撃しますが、あの「ケムトレイル」の大半が「人工降雨」のために撒き散らされた「ヨウ化銀」や「ドライアイス」と考えて間違いありません。

〈典型的なケムトレイル〉

もちろん、イルミナティの連中が「ケムトレイル」を撒き散らしている目的は、単に「気象操作」のためだけではありません。

彼らは「消石灰」を空中にばらまくことで、人々が放射能に被爆したかのような状況を作り出し、存在しもしない「放射能」を存在しているかのように演出しています。詳しくは以下の記事をご参照ください。

RAPT×読者対談〈第77弾〉ケムトレイルとイヤシロチと福島原発事故（1）

RAPT×読者対談〈第78弾〉ケムトレイルとイヤシロチと福島原発事故（2）

実際、このブログの読者の中にも、かつて茨城周辺に住んでいて、放射能で被爆したような症状が体に出てしまったため、慌てて他の場所に移住したという方がいます。

なので、福島原発事故があった際、彼らイルミナティの連中が「消石灰」のようなものをばらまいていた可能性は高いと言えます。（放射能は実際には存在していないのですから。）

しかし、彼らが今でも頻繁にケムトレイルを撒いているのに、それでも我々の人体にそれほど大した悪影響が出てこないのは、ケムトレイルのほとんどが「ヨウ化銀」や「ドライアイス」だからでしょう。

もっとも、「ヨウ化銀」も「ドライアイス」も頻繁に浴びすぎると、いずれ我々の体に何らかの悪影響が出てくると思いますが、例え何らかの症状が現れたとしても、多くの医者はそれを「ケムトレイル」のせいだとは診断してくれないでしょう。（医者にもそんなことは分からないでしょうから。）

このように、日本政府は昔からしごく当然のように「人工降雨」を行ってきました。（そして、それを隠すための「HAARP」というわけでしょう。）

しかも、彼らは「人工降雨」のための研究所まで設立しています。

その研究所の名を「気象庁気象研究所」といって、そのホームページが以下になります。

気象庁気象研究所 Meteorological Research Institute

で、以下がその建物です。

この「気象研究所」について、ウィキペディアでは以下のように解説されています。
 
（以下、こちらから転載）
 
正式名称 気象庁気象研究所
 
英語名称 Meteorological Research Institute
 
所在地 日本
〒305-0052
茨城県つくば市長峰1-1
北緯36度03分17.7秒東経140度07分31.6秒座標
 
人数 173名
 
活動領域 気象・水象・地象
 
設立年月日 1946年2月
 
前身 中央気象台研究課（1942年設置）
 
気象研究所（きしょうけんきゅうしょ）は気象庁の施設等機関である。気象・水象・地象に関する研究を行っている。
 
7つの研究部と研究総務官、研究調整官、企画室、総務部からなり定員は173名（うち研究職は140名）。茨城県つくば市長峰1番地1所在。
 
■内部組織
 
研究総務官
研究調整官
企画室
総務部
総務課
会計課
予報研究部（第一～四研究室）
気候研究部（第一～六研究室）
台風研究部（第一・二研究室）
環境・応用気象研究部（第一～五研究室）
気象衛星・観測システム研究部[1]（第一～四研究室）
地震火山研究部（第一～四研究室）
海洋・地球化学研究部（第一～四研究室）
 
（転載ここまで）
 
これが「気象操作」を公に行っている日本の研究機関の内幕です。
 
この研究所が設立されたのが「1946年」とのことですから、日本は戦後まもなくして「気象操作」の研究を始めていた、ということです。
 
しかし、この建物には「HAARP」のようなケバケバしいアンテナの類は一つも見受けられません。
 
ですから、「気象操作」にはやはり「HAARP」のようなアンテナは必要ない、つまり「電磁波」は必要ないということです。
 
それなのに、未だに私のブログのコメント欄には「HAARP」の「電磁波」によって気象操作が行われているということを、何の根拠もなく、まことしやかに、そして自信満々にコメントを書いてくる人がいます。
 
「東出融」といい、とにかくイルミナティの連中は本当に「電磁波」が大好きですね。
 
まあ、仕方がありません。「電磁波」が危ないとか言っていないと、我々庶民の不安を煽ることができず、彼らの儲けの種がなくなってしまいますからね。
 
「イヤシロチ」とか「EM菌」とか「ホメオパシー」が全く売れなくなってしまいます（笑）。
 
あと、「気象研究所」のロゴマークが以下になります。

「気象研究所」のホームページでは、このロゴマークについて以下のように説明していました。
 
（以下、こちらから転載）
 
気象研究所のロゴマークは、所在地つくば市の象徴である筑波山の男体山と女体山の2つの峰をモチーフとしており、同時に気象学(Meteorology)の頭文字Ｍを図案化したものです。
 
カラーは、大地を表すアースカラーを基調とし、Ｍのグリーンは「山」、ブルーは「海と空」、交差部分のレッドで「地」をイメージしています。
 
（転載ここまで）
 
ものの見事に「赤（秦氏）」と「青（出雲）」と「黄（月派）」の三色が使われています。
 
しかも、ここ最近、このブログで話題になっている「緑」まで使われています。「緑」が何を意味するかについては、以下のリンクをご参照ください。
 
安倍晋三・稲田朋美をはじめ緑の勢力が「第三次世界大戦」を引き起こそうとしている厳然たる事実。
 
人工言語エスペラントは悪魔崇拝者たちの共通言語である。
 
彼らは本当にこの四色が大好きです。
 
しかも、「気象研究所」のロゴには「黄色」が最も大きく使われていて、上の研究所の看板にも「月」が描かれていますから、この「気象研究所」を主導しているのは「月派」であるように見えます。
 
さらに言うなら、ブルーが表している「海と空」は二つ合わせて「空海」になりますし、「M」は単に「山」だけでなく、サタンのマークである「コルナ」を表しているとも考えられます。コルナについては以下のリンクをご参照ください。
 
RAPT×読者対談〈第121弾〉清和源氏と日本会議と蝦夷共和国と緑の星。
 
彼らが「山」を神様のように崇めているのは、山を二つ合わせると「M」になって、「M」が「サタン=悪魔」を表すから、ということもあるのかも知れません。
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しかし、「気象操作」の研究を行っているのは、何も日本やアメリカだけではありません。
 
先ほど出てきた中国はもちろんのこと、その他の国々でもごく日常的に行なわれています。
 
しかもアメリカには、国家機関だけではなく、民間の研究所も数多く存在しています。

（以下、こちらから転載）
 
■インドにおける実験
 
インドでも、2003年から2004年にかけて、アメリカのウェザーモディフィケーション社(Weather Modification Inc. )のとの提携によって人工降雨を行った。
 
2008年にはアーンドラ・プラデーシュ州においても実施された。
 
■アメリカにおける研究と実践
 
アメリカ合衆国では、旱魃対策で人工降雨が実践されてきた。また雷雨時の雹を減少させたり、空港での霧を低減させるのにも実践されてきた。スキーリゾート地でも人工降雪が行われている。
 
北米州間気象調整会議（North American Interstate Weather Modification Council。NAIWMC）では、北米11の州とカナダのアルバータ州において気象制御（気象調節）プログラムが進行している。
 
2006年にはワイオミング州において880万ドルの予算で人工降雨が実施された。
 
■気象調整を行う民間会社
 
アメリカにおいては以下のような気象調整サービスを行う民間会社がある。
 
・Aero Systems Incorporated
・Atmospherics Incorporated
・North American Weather Consultants
・Weather Modification Incorporated
・Weather Enhancement Technologies International
・Seeding Operations and Atmospheric Research (SOAR)
 
1978年の気象制御を慈善目的での使用に限定する国際条約にアメリカ合衆国は調印したにもかかわらず、アメリカ空軍(USAF)は、1996年、戦場での人工降雨を提案した。
 
■ヨーロッパにおける研究と実践
 
フランスでは1950年代に人工降雨が開始された。1951年に大気災害国立対策研究所（Association Nationale d’Etude et de Lutte contre les Fléaux Atmosphériques。略称：ANELFA)が設立された。
 
スペインでも同様の機関( Consorcio por la Lucha Antigranizo de Aragon）が設立された。
 
■ロシアにおける研究と実践
 
1986年のチェルノブイリ原子力発電所事故後、ロシア空軍によってベラルーシ上空で気象種まき(人工降雨のためのシーディング物質散布)が行われた。
 
2006年7月のG8サミットにおいて、プーチン首相（当時）はフィンランドの要請に応じて、ロシア空軍による人工降雨を実施したと発言した。
 
2008年６月17日にはモスクワ上空で同軍によるシーディング物質としてのセメント散布が実施されたが、一部のセメント袋が粉状にならずに民家に落下した。

《RAPT註：これがロシアでもケムトレイルがばらまかれているという確固たる証拠ですね。》

2009 年にはユーリ・ルシコフモスクワ市長が、「雪のない冬」を提言し、空軍によるシーディング物質散布を実施した。
 
■オーストラリアにおける実施
 
オーストラリアでは、1960年代に国立科学工学研究機関（The Commonwealth Scientific and Industrial Research Organisation。略称：CSIRO）によるタスマニア州のタスマニア水力発電所での実施が成功している。
 
2004年から2014年にかけてオーストラリア政府及び州政府とスノーウィ水力発電社は、「タスマニア水力発電クラウドシ−ディング計画」を開始、人工降雪を実施している。
 
ただし、ニューサウスウェールズ州の自然資源委員会は2006年の会議において降雪の増加は認められるものの、安定した供給は難しいとコメントした。
 
2006年12月にはクイーンズランド州政府は、760万豪ドルをかけて「温暖雲(warm cloud)」による人工降雪計画を、気象局とアメリカ大気研究センターとの提携によって開始した。

〈オーストラリアでクラウドシーディング（ケムトレイル）に利用されている飛行機Cessna 441〉

■アフリカにおける実施

2006年からマリ と ニジェールにおいてアメリカ大気研究センターとの提携で大規模な人工降雨の実験が行われている。

（転載ここまで）

このように「人工降雨」の技術は、世界各地で研究されているのです。

しかも、この記事をよく見てみると、「1978年の気象制御を慈善目的での使用に限定する国際条約にアメリカ合衆国は調印したにもかかわらず、アメリカ空軍(USAF)は、1996年、戦場での人工降雨を提案した」とあります。

つまり、兵器として「人工降雨」の技術を使うことも可能だということです。

上に出てきた「ミチオ・カク博士」も「ベトナム戦争」で「人工降雨」の技術が使われたと話していますが、これがこの世の厳然たる事実なのです。

戦争目的で「人工降雨」の技術を使うことを禁止する「国際条約」がこの世には存在していて、その条約の名を「環境改変技術の軍事的使用その他の敵対的使用の禁止に関する条約」といいます。

（以下、こちらから転載）

環境改変技術の軍事的使用その他の敵対的使用の禁止に関する条約（かんきようかいへんぎじゅつのぐんじてきしようそのたのてきたいてきしようのきんしにかんするじょうやく、英: Convention on the Prohibition of Military or Any Other Hostile Use of Environmental Modification Techniques、英略称：Environmental Modification Convention (ENMOD)）は、1976年12月10日、第31会期国際連合総会決議31/72号で採択され、1978年10月5日に発効した環境保全と軍縮に関する条約。略称は環境改変技術敵対的使用禁止条約。通称、「環境改変兵器禁止条約」ともいう。

環境改変技術敵対的使用禁止条約は、「現在あるいは将来開発される技術により自然界の諸現象を故意に変更し(例えば地震や津波を人工的に起したり台風やハリケーンの方向を変える)、これを軍事的敵対的に利用すること」の禁止を目的とする環境保全と軍縮に関する条約。

具体的には「津波、地震、台風の進路変更等を人工的に引き起こして軍事的に利用すること」を禁止する内容（第1条）となっており、条約を遵守する締約国のとるべき措置(第4条）や、違反の際の苦情申し立ての手続き（第5条）を規定する。ただし、罰則規定はない。また、有効期間は無期限と規定されている（第7条）。

（転載ここまで）

この国際条約の詳しい内容が以下になります。

（以下、こちらから転載）

（第1条）敵対的使用の禁止

締約国は、他の締約国に対し、「破壊、損害又は傷害を引き起こす手段として広範な、長期的な又は深刻な効果をもたらすような環境改変技術の軍事的使用その他の敵対的使用」を禁止される。（第1条1項）

（第2条）定義

「環境改変技術」（environmental modification techniques）とは、「自然の作用を意図的に操作することにより地球（生物相、岩石圏、水圏及び気圏を含む。）又は宇宙空間の構造、組成又は運動に変更を加える技術」をいう。（第2条）

（第3条）平和的使用

本条約は、「環境改変技術の平和的目的のための使用を妨げるものではなく、また、環境改変技術の平和的目的のための使用に関し一般的に認められた国際法の諸原則及び適用のある国際法の諸規則を害するものではない。」）と規定されている。（第3条1項）

（第4条）締約国のとるべき措置

本条約において締約国は、「自国の憲法上の手続に従い、その管轄又は管理の下にあるいかなる場所においても、この条約に違反する行為を禁止し及び防止するために必要と認める措置をとること」を誓約する。（第4条）

（第5条）苦情申し立ての具体的措置

苦情を申し立てる場合、締約国は、「他の締約国がこの条約に基づく義務に違反していると信ずるに足りる理由があるときは、国際連合安全保障理事会に苦情を申し立てること」ができる。（第5条3項）

このような「苦情の申立てには、すべての関連情報及びその申立ての妥当性を裏付けるすべての証拠」を含めなければならない。（同項）

（転載ここまで）

この条約に署名しているのが以下の国々です。

•  アフガニスタン
•  アルジェリア
•  アンティグア・バーブーダ
•  アルゼンチン
•  アルメニア
•  オーストラリア
•  オーストリア
•  バングラデシュ
•  ベラルーシ
•  ベルギー
•  ベナン
•  ボリビア
•  ブラジル
•  ブルガリア
•  カメルーン
•  カナダ
•  カーボベルデ
•  チリ
•  中国
•  コスタリカ
•  キューバ
•  キプロス
•  チェコ

•  北朝鮮
•  コンゴ民主共和国
•  デンマーク
•  ドミニカ国
•  エジプト
•  エストニア
•  エチオピア
•  フィンランド
•  ドイツ
•  ガーナ
•  ギリシャ
•  グアテマラ
•  バチカン
•  ホンジュラス
•  ハンガリー
•  アイスランド
•  インド
•  イラン
•  イラク
•  アイルランド
•  イタリア
•  日本
•  カザフスタン

•  クウェート
•  ラオス
•  レバノン
•  リベリア
•  リトアニア
•  ルクセンブルク
•  マラウイ
•  モーリシャス
•  モンゴル
•  モロッコ
•  オランダ
•  ニュージーランド
•  ニカラグア
•  ニジェール
•  ノルウェー
•  パキスタン
•  パナマ
•  パプアニューギニア
•  ポーランド
•  ポルトガル
•  韓国
•  ルーマニア
•  ロシア

•  サントメ・プリンシペ
•  シエラレオネ
•  スロバキア
•  スロベニア
•  ソロモン諸島
•  スペイン
•  スリランカ
•  セントルシア
•  セントビンセント・グレナディーン
•  スウェーデン
•  スイス
•  シリア
•  タジキスタン
•  チュニジア
•  トルコ
•  ウガンダ
•  ウクライナ
•  イギリス
•  アメリカ合衆国
•  ウルグアイ
•  ウズベキスタン
•  ベトナム
•  イエメン

 
このように、数多くの国々がこの条約に署名しているということは、それだけ多くの国々が「気象兵器」を持っていた、あるいは開発しようとしていた、ということです。
 
なのに、この日本では「気象操作」が行なわれると、すべてを「HAARP」のせいにし、その「HAARP」を所有している「アメリカ」のせいにします。
 
はっきりと言いますが、日本で「気象操作」が行われたなら、それは「日本政府」によって行われたと考えて間違いありません。
 
そもそも、この「国際条約」もあくまで他国を攻撃する目的で「気象操作」してはいけないという取り決めであって、自分の国の中で「気象操作」することまで禁じているわけではありません。
 
なので、「3.11」や「熊本地震」の後に異様なまでに気象状況が悪くなったのも、すべては「日本政府」やその関係者が「気象操作」をしていたと考えて間違いないでしょう。
 
民間人がそんなことをすることは不可能ですし、する必要がありませんから。
 
ではなぜ、日本政府（つまりイルミナティ）は「3.11」や「熊本地震」のときに異常気象を起こしたのか。
 
もちろん、被災を免れた人たちを苦しめて、その人たちがどこかよその土地に移住するように仕向けるためでしょう。
 
そうやって地元住民をその土地から追い出し、その土地を安く買い占めようと企んでいたわけです。この手口についての詳細は、以下のリンクをご参照ください。
 
人工地震「3.11」を起こした真の目的は「秦氏=ロスチャイルド」による福島遷都のための土地の巻き上げでした。
 
RAPT×読者対談〈第46弾〉人工地震3.11の目的は、天皇家による福島遷都に向けての土地の強奪。
 
ちなみに、この上の二つのリンク記事には「3.11」の犯人が「秦氏」であったと書いてありますが、その後、「出雲族」と「緑の勢力（出雲族と秦氏の片割れ）」こそが真犯人であったことが分かりました。
 
RAPT×読者対談〈第111弾〉人工地震3.11を起こした真犯人は出雲族である。
 
人工言語エスペラントは悪魔崇拝者たちの共通言語である。
 
しかも、震災で被災した人々の上に「異常気象」が襲いかかっている、とニュースで報道すれば、多くの人々の同情心を煽ることができ、日赤やユニセフなどに多額の寄付が集まることになります。
 
そうすると、そのお金で天皇家一族が、こぞって立派な豪邸を建てることができます。例えば「アグネス・チャン」のように。詳しくは以下のリンクをご参照ください。
 
RAPT×読者対談〈第94弾〉大震災は天皇家一族（イルミナティ）のボロ儲けの種。
 
ちなみに、この「気象操作」についてはウィキペディアでも以下のように解説されています。
 
そして、ここにも「電磁波」によって「気象操作」されているという文言は一言たりとも出てきません。
 
（以下、こちらから転載）
 
気象制御（きしょうせいぎょ、英語：weather control、weather modification）とは気象を人工的に操作したり制御したりすることである。気象改変、気象調節、気象コントロール、天候制御とも言う。
 
■目的
 
気象制御の主な目的は、少雨や大雨、高温や低温、突風など、人間に被害を与える又は与える可能性のある気象現象を軽減することである。
 
具体的には、少雨の地域に雨を降らせたり(人工降雨を参照)、熱帯低気圧を弱めたりその進路を変えたりといったことが研究されてきた。
 
気象を「制御」することが目的であるため、ある程度は意図したとおりに気象が制御できなければ、成功とは言えない。
 
他方、人間に被害を与える気象現象を軽減するのではなく、増強させることを目的とした軍事的な利用もある（気象兵器）。
 
1977年5月18日、軍縮NGOの「環境制御会議(Environmental Modification Convention)」において気象兵器を平和目的での使用に制限する環境改変兵器禁止条約(環境改変技術の軍事的使用その他の敵対的使用の禁止に関する条約；Convention on the Prohibition of Military or Any Other Hostile Use of Environmental Modification Techniques。略称はENMOD)がジュネーヴにおいて採択され、アメリカ合衆国は調印したにもかかわらず、アメリカ空軍(USAF)は、1996年、戦場での人工降雨を提案した。
 
■研究機関
 
日本においては気象庁所属の気象研究所において、ほか中国やロシアなど各国で研究されている。
 
■方法
 
地球の気候システムにはあらゆる現象が関与している。平たく言えば、地球上で起こるすべての現象が少なからず地球の気候に関与している。
 
しかし、その中で実際に目に見えるような効果をもたらしている現象はほんの一握りでしかない。しかし、一握りといっても数え切れないほどたくさんあり、2つ以上の現象がもたらす相乗効果も考慮すれば格段にパターンは増える。
 
考えられる主な気象制御の方法は以下のとおりである。
 
●凝結核の散布
　凝結核となる物質を空中に散布するもの。ヨウ化銀、ドライアイスなどが効果的とされる。航空機などで空から散布するものはクラウドシーディング（雲の種まき）と呼ばれる。地上からロケットによって散布するもの、地上で直接散布するものもある。
 
●吸湿性粒子の散布
　吸湿性の高い粒子を空中に散布するもの。
 
●振動
　衝撃波や音波によって過冷却の水滴を振動させ、凝結のきっかけを作る。
 
●降雹の制御
　雹の成長を抑制したり溶解させたりするもの。
 
●霧の消散
　霧を消滅させるもの。液体炭酸、液体プロパン、ドライアイスなどを用いて霧の粒子を落下させるものや、温度を上げて蒸発させるものなどがある。
 
（転載ここまで）
 
一応、ここには「衝撃波」と「音波」によって「気象操作」できると書かれてありますが、もちろんこれらは「電磁波」とは異なります。
 
言葉を変えれば、「衝撃波」はただの「風」、「音波」はただの「音」ですから。
 
ということで、「気象操作」には「HAARP」のようなケバケバしい装置は一切必要ない、「電磁波」も必要ない、ということがこれではっきりとお分かりいただけたかと思います。
 
とにかくイルミナティの連中は、存在しもしない「原発」や「原爆」を存在すると言い、自分たちが人知を超えた超越的な科学技術を有しているかのように装って、自分たちの（偽りの）偉大さを誇示しようとしてきました。
 
RAPT×読者対談〈第99弾〉原発も水素自動車もその燃料はただの水と塩。

RAPT×読者対談〈第100弾〉原爆はただのマグネシウム爆弾。石油の原料もただの海水。トヨタの水素自動車もただのパクリ。
 
RAPT×読者対談〈第103弾〉イルミナティはもういらない。
 
ですから、「HAARP」によってアラスカから全世界の「気象操作」をできるように情報拡散してきたのも、すべては自分たちの（偽りの）偉大さを誇示するためと考えて間違いありません。
 
自分たちが、我々庶民には理解できないような人知を超えた高度な科学技術を持っているかのように偽装してきたに過ぎないのです。
 
そのように言っておかないと、何の才能も知能もない彼らが、我々庶民の上に立つことはできないからです。
 
はっきりと言いますが、彼らが人知を超えた高度な科学技術を持っているというのは全て真っ赤なウソです。
 
例えば、彼らは「CERN」とか「リニアコライダー」を開発したなどと言っていますが、こういった研究施設も全てはハリウッド映画のセットと同じ、ただの「ハリボテ」に過ぎません。詳しくは以下のリンクをご参照ください。
 
RAPT×読者対談〈第81弾〉ジョン・タイターが予言した三つに分断された日本。

〈CERN〉

〈同じくCERN〉

〈映画「2001年宇宙の旅」のセット〉

ちなみに、以下が「HAARP」の上空写真です。

そして、この「HAARP」によって「気象操作」ができると言い出したのも、実は科学者ではありません。ただの元プロレスラーです（笑）。

（以下、こちらから転載）

高周波活性オーロラ調査プログラム（こうしゅうはかっせいオーロラちょうさプログラム、英: High Frequency Active Auroral Research Program、略称：HAARP、ハープ）とは、アメリカ合衆国で行われている高層大気と太陽地球系物理学、電波科学に関するの共同研究プロジェクトである。

■概要

アメリカ空軍、アメリカ海軍、国防高等研究計画局 (DARPA)、アラスカ大学などの共同研究であり、HAARPによれば、研究の目的は地球の電離層と地球近傍の宇宙環境で発生する自然現象を探求し、理解することにある。

「電離層ヒーター」ともいわれている送信施設は、アラスカ州・ランゲル・セントイライアス国立公園の西にあるOTHレーダーの跡地に建設され、1980年代の終わりから建設が始まり、2005年の終わり頃に完成したとされる。HAARP研究施設の建設には、2億9000万ドルもの投資が成された。

プロジェクトにはアラスカ大学をはじめとして、スタンフォード大学、ペンシルベニア州立大学 (ARL)、ボストン大学、カリフォルニア大学ロサンゼルス校 (UCLA) など14以上のアメリカ国内の大学が関わっており、日本の東京大学も誘導磁力計 (induction magnetometer) を提供している。

2014年5月、アメリカ空軍は、老朽化したアラスカのHAARP研究施設を閉鎖（廃止）する事を発表した。

■議論

欧州議会の外務委員会は高周波が環境に与える影響を懸念し、議論のために1998年に北大西洋条約機構 (NATO) 関係者を招いたが、NATOはこの件に関して議論できるポリシーを持たないとして拒否されている。

また無線通信の撹乱を目的とした軍事研究であるとの批判もあるが、HAARPによれば、このプロジェクトは、すべての活動が記録され、一般に公開されており、外国人科学者であってもセキュリティクリアランスなしに、日常的に施設での活動を許可されており、また、HAARPを用いて得られた科学的な結果は、日常的にGeophysical Research Letters、Journal of Geophysical Researchなどの主要な学術研究誌に発表されている。

HAARPはプロジェクトに国防総省が参加している目的は、電離層を通過する膨大な数の無線通信、観測システムや、地下の物体を探知したり、地下または海中の大深度における通信に応用しうる技術革新にあり、将来の国防総省のシステムの開発における問題を解決し、商用の通信システムの利用効率を高めることができると説明している。

■陰謀論

陰謀論者としても知られる、元プロレスラー、元米国ミネソタ州知事のジェシー・ベンチュラはCNNの取材において、東日本大震災が本プログラムによって引き起こされた、と述べているが、電離層に対する電波照射と、地殻変動による地震を関連付ける論理は不明である（巨大地震が電離層に対して何らかの変化をもたらすことは知られているが、それらは大規模な地殻変動による圧電効果によって発生するパルスが間接的に電離層にもたらす影響と考えられており、電離層に対する人工的な電波照射が地震を引き起こしているとは到底考えられない）。

現在、HAARPと地震兵器の関連性や証拠について議論されている。

（転載ここまで）

このように「HAARP」によって「気象操作」や「人工地震」が引き起こされたという話は、単なる元プロレスラーの言い出した何の根拠もない「妄言」に過ぎないのです。

どこかの科学者が、科学的な推論から導き出した話ではないのです。

なのに、この単なる元プロレスラーの妄言が、今や日本の陰謀論マニアの間に広く浸透し、まことしやかに信じ込まれているという有様です。

さらにはこの妄言を信じている一部の陰謀論マニアが、「日本にもHAARPと同じ気象兵器が作られた」とか言ってネットで大騒ぎしています。例えば以下のリンクなどです。

弁財天: アラスカのHAARP閉鎖と信楽の文科省HAARP update8

このサイトの名前が「弁財天」であるところを見ると、やはりこのサイトも工作員による情報撹乱サイトであると考えて間違いないでしょう。

ちなみに、この工作員が「日本のHAARP」と呼んでいる「京都大学生存権研究所」の「MUレーダー」が以下になります。

京都大学生存圏研究所 信楽MU観測所

この「MUレーダー」の「MU」という名前は、やはり「ムー大陸」に由来があるのでしょうか。
 
「京都大学」のロゴマークも「樹木」があしらわれていて、明らかに「ドルイド」に由来していると考えられますし。

〈京都大学のロゴマーク〉

しかも、「京都大学」のホームページにも、いきなりトップページに何の脈絡もなく「樹木」が出てきます。

京都大学

このように「京都大学」もどこからどう見てもかなり怪しげな大学です。というか、ずっと前からそんなことは分かっていましたが。

ということで、こうしてRAPT理論によって彼らのメッキがことごとく剥ぎ落とされてしまった今、彼らはこれから金儲けの種をじわじわと失っていき、最終的には完全に滅亡してしまうことでしょう。

本当、彼らの滅亡はもうそろそろでしょうね。

ケムトレイルも天皇家一族のボロ儲けの種。この世の陰謀論は、天皇家一族の悪事を隠すための情報撹乱である。

前回の一般記事では、「HAARP」によって気象操作が行われているという話が真っ赤な嘘であり、実は気象操作のほとんどが「ケムトレイル」によって行われているというお話をしました。 （ケムトレイルとは上の画像のような飛行機雲を指します。）

今回はその続きで、実は「ケムトレイル」が空にバラ撒かれるたびに、「天皇家一族」がボロ儲けをしているという話をしたいと思います。
 
つまり、この日本で（あるいは世界においても）「気象操作」が行われるたびに、「天皇家一族」のポケットに巨額のマネーが入っているということです。
 
先ず、前回のお話で「ケムトレイル」の正体は「ヨウ化銀」と「ドライアイス」であるというお話をしましたが、この日本で「ドライアイス」を生産しているのは以下の三つの企業だけです。（出典はこちら）
 
・エア・ウォーター炭酸
・日本液炭
・昭和電工ガスプロダクツ – 旧昭和炭酸
 
このうち、問題は「昭和電工ガスプロダクツ」です。
 
この「昭和電工プロダクツ」はその名の通り「昭和電工」の子会社なのですが、実はこの「昭和電工」がくせ者なのです。
 
というのも、「昭和電工」は天皇家一族と深い関わりのある企業で、第二次大戦後の「戦後復興」を通してボロ儲けしてきた企業でもあるからです。これについては、過去にも記事にしたことがあります。それが以下の記事になります。
 
RAPT×読者対談〈第65弾〉戦後復興もすべては天皇家一族の儲け話。
 
そもそも、「昭和電工」を創設したのは「森矗昶（もりのぶてる）」という人物なのですが、実は彼は「天皇」とかなり近い親戚なのです。以下の系図を見れば、それがすぐに分かります。

ですから、「ケムトレイル」として「ドライアイス」が上空にバラ撒かれるたびに、「昭和電工」がボロ儲けし、「天皇家一族」がボロ儲けしているということです。
 
さらに、「ヨウ化銀」が「ケムトレイル」として上空にバラ撒かれても、これまた同じように「天皇家一族」がボロ儲けできる仕組みになっています。
 
ウィキペディアによると、「ヨウ化銀」とは「銀のヨウ化物」であると書かれてありますが（出典はこちら）、では「ヨウ化物」とは何かというと、以下のように書かれてありました。
 
（以下、こちらから転載）
 
ヨウ化物 (英: iodide) イオンは、-1の電荷を帯びたヨウ素原子である。

〈ヨウ化銀〉

酸化数が-1のヨウ素の化合物はヨウ化物と呼ぶ。

これにはヨウ化セシウムのようなイオン化合物、四ヨウ化炭素のような共有結合化合物が含まれ、これら化合物の命名は塩化物や臭化物と同じように行われる。

ヨウ化物の試薬は、水溶性化合物に少量滴下して酸性としたり、炭酸イオンを除いたりするのに使われ、また、硝酸鉛(II)に加えると明るい黄色のヨウ化鉛(II)の沈殿が得られる。

ほとんどのイオン性ヨウ化物は、黄色のヨウ化銀と黄色のヨウ化鉛の例外を除いて水に溶ける。

ヨウ素はヨウ化物水溶液によく溶け、茶色の三ヨウ化物イオンを形成する。

（転載ここまで）

つまり、「ヨウ化物」とは「ヨウ素の化合物」ということです。

なので、「ヨウ化銀」とはつまり「ヨウ素」と「銀」をミックスした化合物だということになります。

では、この「ヨウ化銀」は何者によって製造・販売されているのか。

「ドライアイス」が「天皇家一族」によって作られていたということは、やはり「ヨウ化銀」も「天皇家一族」によって作られているのではないのか。

そう思って調べてみると、やはりその通りでした。

先ほども言いましたように、「ドライアイス」を作っているのは「昭和電工」ですが、その「昭和電工」を創設した「森矗昶（もりのぶてる）」が、少年時代から「ヨウ素」の製造・販売に尽力していたらしいのです。

つまり、「ドライアイス」も「ヨウ化銀」も同一人物によって製造・販売されてきたということです！！

〈森矗昶（もりのぶてる）〉

以下、「森矗昶（もりのぶてる）」の簡単な経歴です。（念のために言っておくと、この記事の中に出てくる「ヨード」とは「ヨウ素」のことです。詳細はこちら）

（以下、こちらから転載）

創始者の森矗昶は高等小学校卒の学歴しかもたなかったが、盛んな事業欲と活動力を備えた人物で、少年時代から父の経営するヨード製造の事業に従事した。

1908年、25歳の時、鈴木三郎助と連携して房総水産株式会社を設立、ヨード事業の拡張を計った。

それ以来、森と鈴木の資本力を背景として塩素酸カリの製造、そのための電力供給源たる東信電気株式会社の設立など新規事業に参入。

第1次世界大戦後の景気後退で一時、停滞するが、森と鈴木との連携はその後も緊密に維持され、森は東京電灯株式会社の余剰電力の利用を目的として、昭和肥料株式会社を設立した。

そして神奈川県川崎（京浜工業地帯）に建設した硫安工場において、1931年日本最初の国産法によって硫安の生産に成功。

また、1926年には、旧房総水産株式会社の興津工場及び館山両工場を母体とする日本沃度株式会社を設立、長野県大町工場にアルミニウム工場を、神奈川県横浜市にアルミナ工場を建設し、1934年には日本で初となる国産アルミニウムの精錬に成功した。

満州事変以降の軍事特需の追い風を受け経営を拡大、電気化学工業を中心とした財閥を形成、最盛期（昭和16年頃）には、直系14社、傍系6社を擁する化学工業系大コンツェルンに成長していた。

森矗昶が、味の素の創始者鈴木三郎助（二代目）の起こした電力・化学会社に招かれた事から、戦前は味の素グループとも関わりを持ち、のち日本電気工業は味の素傘下の昭和肥料と合併、昭和電工となった。

また、安田善次郎が創始した安田財閥や川崎八右衛門が創始した川崎財閥などとも金融的に密接な繋がりを持っていた。

戦後の財閥解体で解散。系列企業のうち、昭和電工と日本冶金工業などが存続している。

現在の東京都心部において著名な不動産デベロッパーである森ビル・森トラストとは関係は無い。

（転載ここまで）

このように、「森矗昶（森コンツェルン）」が、「気象操作」に必要な「ドライアイス」と「ヨウ化銀」の両方を製造・販売してきたというわけです。

恐らくこれは単なる偶然ではないでしょう。

「森矗昶（もりのぶてる）」は間違いなく、気象操作のために「ドライアイス」と「ヨウ化銀」の製造・販売に力を尽くしてきたに違いありません。

前回の記事にも書きました通り、この頃には既にアメリカの「チャールズ・ハットフィールド」が気象操作を現実のものにしていたからです。

もしかしたら、彼ら二人は裏で密かにつながっていたのかも知れません。

しかも、「ヨウ化銀」も「ドライアイス」も、どちらも「放射能被曝」を演出するにはうってつけの物質です。

特に「ヨウ素」は世間一般では放射性廃棄物だと言われていますので、こんなものを空にばバラ撒けば、当然、地上にいる多くの人々が「被爆」したような症状を患ってしまいます。

そして実際、「3.11」の後に「甲状腺がん」になった子供たちが増えたとのニュースが報道され、世間でも話題になりました。

福島の甲状腺がん→現状で子供183人が発病！原発事故の現在と影響 | 福島原発事故の真実と放射能健康被害

「3.11」の直後、福島周辺では異常気象が何日も続きましたが、あの異常気象が「ケムトレイル」によって作られたものだったとしたら、その「ケムトレイル」の正体も「ヨウ素」だったのかも知れません。

だからこそ、多くの子供たちが「ヨウ素」の被害に遭ってしまったのではないでしょうか。

しかも、こうして「甲状腺がん」の子供が増えれば、この世に本当に「放射性物質」があるかのように見せかけることができます。

これは天皇家一族（イルミナティ）からしてみれば、まさに一石二鳥です。

一方、「ドライアイス」も体に触れれば、火傷したような症状になりますし、体内に入った場合は、内出血を起こしてしまうでしょう。

つまり「被曝」したような症状を引き起こしてしまうわけです。

ですから、この「ドライアイス」を「ケムトレイル」として毎日のように上空にバラ撒いていれば、簡単に「放射能汚染」されたような状況を作り出すことができます。

しかも、「ドライアイス」は「二酸化炭素」から作られています。

（以下、こちらから転載）

■ドライアイスの製造方法

製油所の精製過程、アンモニアの製造過程、ビール工場等の発酵過程などで出る、副産物としての気体の二酸化炭素（炭酸ガス）を用意し、水洗浄などによって精製する。

その気体の二酸化炭素を、およそ130気圧前後に加圧して液化させる。

その液体の二酸化炭素を急速に大気中に放出する。

その際に気化熱が奪われることにより自身の温度が凝固点を下回る。このことを利用して粉末状の固体にする。

その個体をプレス機で成形して製品にする。この方法で製造した場合、ドライアイスは細かい粉体（パウダースノー（粉雪）状態）で圧縮しても固めることができない。

したがって、ブロック状またはペレット状で市販されるドライアイスには固めるための水が数パーセント添加されている。

〈ペレット状のドライアイス〉

（転載ここまで）

ですから、この「ドライアイス」を上空に大量にバラ撒けば、当然、地球上の「二酸化炭素」の量が増えます。

「二酸化炭素」の量が増えると「地球温暖化」が進んでしまう、と世間一般ではよく言われています。

そのため、今や日本政府はこの「二酸化炭素」の排出を規制するために「炭素税」なるものまで作ってしまいました。

（以下、こちらから転載）

炭素税は、化石燃料の価格を、税により引き上げることにより、その需要を抑え、さらには、その税収を環境対策に利用することにより、地球温暖化の原因である二酸化炭素 (CO2) 排出量を抑えることを目的としている。

対象となる化石燃料は、石炭・石油・天然ガス及びそれから由来するガソリン（揮発油）、軽油、灯油及び重油などの燃料である。

二酸化炭素 (CO2) 排出削減に努力した企業や個人が得をし、努力を怠った企業や個人はそれなりの負担をすることになるという、低炭素社会実現への努力が報われるという仕組みでもある。

（転載ここまで）

つまり、自分たちで「二酸化炭素」を上空に大量にバラ撒いておきながら、我々国民に向かって「二酸化炭素」をこれ以上排出してはいけないと命令し、その命令に背いた者には巨額の税金（という名の罰金）を課す、というわけです。

なんとも悪質な詐欺師ぶりです。

そもそも、「二酸化炭素」によって地球が温暖化しているというのも真っ赤なウソ。これについても、過去に記事を書きましたね。

RAPT×読者対談〈第69弾〉科学の嘘はすべて原発に通ずる。

RAPT×読者対談〈第74弾〉この世の支配層による口封じの実態。

つまり、「天皇家一族」はウソにウソを重ねてボロ儲けしているわけです。本当に彼らは、どこまでも限りない悪のカタマリです。

さらに「昭和電工」のウィキペディアの記事を見てみますと、「昭和電工」に関係する人物として、以下の三人の人物の名前が挙げられています。

・森矗昶（創業者）
・石川一郎（元会長）
・大橋光夫（会長）

このうち、「森矗昶」は今も言った通り「天皇」とかなり近い親戚ですが、実を言うと、他の二人も「天皇」とかなり近い親戚です。

このうち、「大橋光夫」については過去にも一度記事にしたことがあります。その記事が以下になります。

RAPT×読者対談〈第65弾〉戦後復興もすべては天皇家一族の儲け話。

念のため、「大橋光夫」の系図をここにもう一度、貼っておきます。これを見れば、彼が「天皇」とかなり近い親戚であることが一目で分かります。

分かります。

大橋光夫 – Wikipedia

〈大橋光夫〉

この「大橋光夫」は現在では「昭和電工」の会長は辞めて、最高顧問になっています。

さらに、今では「石油化学工業協会」の会長、「日本化学工業協会」の会長、「中外製薬」の社外取締役、「みずほフィナンシャルグループ」の社外取締役なども兼任しています。

まさに錚々たる家歴の持ち主です。

やはり「天皇」とこれだけ近い親戚だと、次から次へと重要な肩書が与えられるわけでしょう。

しかも、「会長」とか「社外取締役」というのは、仕事があってないような名誉職に過ぎないので、働かずして毎月のように莫大な給料を振り込んでもらっている可能性があります。

いえ、間違いなく数千万、下手したら「億」単位の給料が毎月、彼の銀行口座に振り込まれているに違いありません。

さらに、最後の一人「石川一郎」ですが、彼もまた「昭和電工」の元社長、元会長だったという人物で、これがまたとんでもないくせ者なのです。

石川一郎 – Wikipedia

〈石川一郎〉

彼が「天皇」と親戚であることは今も言った通りですが、これについては後で詳しくお話します。

先ず、彼は「経団連」の初代会長に就任した人物です。

日本経済団体連合会 – Wikipedia

しかも彼は、日本の兵器生産の道を切り開き、「三菱」などをボロ儲けさせてきた人物でもあります。

そして、彼の子供のうち二人がちゃっかり「三菱」に入社し、重役の座についています。（詳細は後ほど）

さらに彼は、存在しもしない「原発」を存在していると嘘をついてボロ儲けしてきた「東京電力」の取締役にも就任しています。

そのため、彼は「原子力の父」とも呼ばれていて、「原子力委員」の委員長代理にも就任しています。

つまり、「原発」が存在するという巨大な嘘を日本中に撒き散らし、日本国民を「原発は危険」と洗脳してきた立役者の一人がこの「石川一郎」だったというわけです。「原発」が存在しないという証拠は、以下のリンクをご参照下さい。

RAPT×読者対談〈第99弾〉原発も水素自動車もその燃料はただの水と塩。

RAPT×読者対談〈第100弾〉原爆はただのマグネシウム爆弾。石油の原料もただの海水。トヨタの水素自動車もただのパクリ。

RAPT×読者対談〈第103弾〉イルミナティはもういらない。

そのためでしょう。彼は「天皇」や「日本政府」から次々と褒章を授与されています。以下が彼の簡単な経歴です。

（以下、こちらから転載）

経団連会長時代は、GHQに占領されていた前期と、講和発効後の後期に分けられる。

前期は、賠償、財閥解体、独占禁止法の制定など戦後の経済民主化において日本経済がうまく対応できるようにすることが課題であった。

石川はこの間、GHQと折衝し、日本経済界の意見を反映させるように努力している。

後期は、防衛産業の育成に力点を置き、経団連に防衛生産委員会を発足させ、国産兵器生産に道を拓いた。

この間、1949年（昭和24年）には、昭和電工会長、1951年（昭和26年）には、東京電力取締役に就任している。

1956年（昭和31年）1月経団連会長を石坂泰三に譲り、退任する。

経団連会長を退任した1956年（昭和31年）に原子力委員会が発足する。

石川は経団連会長であった1955年（昭和30年）にすでにジュネーヴ原子力平和利用国際会議の日本首席代表、日本原子力研究所理事長として「原子力の父」ともいうべき存在であったが、さらに原子力委員に就任を要請され、就任する。

正力松太郎委員長（国務大臣・科学技術庁長官）のもと、委員には石川のほか、湯川秀樹、藤岡由夫、有澤廣巳らが選ばれ、石川は委員長代理となった。

1963年（昭和38年）設立の日本原子力船開発事業団理事長に就任。

1964年（昭和39年）カナダ、アメリカに原子力船事業の視察に赴く。勲一等瑞宝章を受章。

1970年（昭和45年）1月20日死去。

85歳。死後、政府から正三位勲一等旭日大綬章を追贈された。墓所は豊島区駒込の染井霊園。

（転載ここまで）

しかも彼は、「日産化学工業」という会社の社長にも就任しているのですが、実はこの「日産化学工業」こそが、かの悪名高き化学肥料「モンサント」の「ラウンドアップ」シリーズを国内販売してきた真犯人なのです。

（以下、こちらから転載）

日産化学工業株式会社（にっさんかがくこうぎょう）は、日本の化学メーカー。

1887年（明治20年）4月、日本初の化学肥料製造会社として誕生した。

旧日産コンツェルンの流れを汲むが、戦後の財閥解体により、現在は日産自動車との資本関係はない。

ただし、日産・日立グループの企業で構成される、春光懇話会の会員会社（春光グループ）の一つである。

また、化学肥料商品のほか農薬関連商品『ラウンドアップ』シリーズも展開（中でも特に『ラウンドアップ マックスロード』が有名）している。

（転載ここまで）

「ラウンドアップ」というと、「ガンになる危険性が高い劇薬である」との情報がネット上に広く出回っていて、そのため「ラウンドアップ」を作った「モンサント」もネット上ではひどく叩かれています。例えば以下のリンク記事など。

陰謀論の光と闇と真実:【モンサント社製の遺伝子組み換え食品・食料兵器】

この「ラウンドアップ」が危険な劇薬であることは間違いないでしょうが、それでも「モンサント」ばかりが叩かれ、「日産化学工業株式会社」のことは誰も叩こうとしません。

まあ、当然でしょう。「日産化学工業株式会社」は天皇家に近い親戚たちが経営している会社だからです。

だから、ネット工作員がこの会社のことを非難することは絶対に許されないのです。

ちなみに、以下が「日産化学工業株式会社」の「ラウンドアッブ販売」のホームページです。

ラウンドアップマックスロード｜日産化学工業

ネット工作員どもは「日産化学工業」の悪事に誰も目を向けないようにするため、事前に「ラウンドアップはモンサントが作ったもので、モンサントはとても悪い会社」という情報をネット上に広く撒き散らし、「モンサント」だけを悪者に仕立て上げようとしてきたわけです。

そうすることで、天皇家一族の悪事をうまく隠蔽してきたわけですね。

この「石川一郎」も天皇家とがっちりと親戚関係を結んでいます。

それが一目で分かる系図はネット上には見付かりませんでしたが、彼の六男に「石川六郎」なる人物がいて、この「石川六郎」が天皇と親戚関係にある「鹿島守之助」の娘と結婚しています。（鹿島守之助と原発の関係については、以下のリンクをご参照下さい。）

〈石川六郎〉

（以下、こちらから転載）

石川 六郎（いしかわ ろくろう、1925年（大正14年）11月5日 – 2005年（平成17年）12月14日）は、日本の実業家。

鹿島名誉会長、日本商工会議所第15代会頭。妻・ヨシ子は鹿島の第4代社長・鹿島守之助の娘。父は石川一郎初代経団連会長。

学位は工学博士（東京大学）。称号は日本商工会議所・東京商工会議所名誉会頭。

その他の役職として日本卓球協会第7代名誉会長、日本を守る国民会議顧問、日本会議顧問を務めた。

（中略）

（鹿島建設に取締役として）入社後の六郎は、原子力開発に尽力した。

父・一郎が原子力委員会委員長代理として原子力政策に携わっていたことも影響しているとみられる。

将来のエネルギー需要を満たすために原子力が必要とされると確信した六郎は、社内に原子力室を新設し、初代室長に就任した。

役員会は巨大なリスクを懸念して反対したが、六郎は積極的に原子力分野への進出を推進した。

1957年（昭和32年）に日本原子力研究所第1号原子炉を受注したのをはじめ、東京電力福島原子力発電所など多くの原子力発電所を受注した。

（転載ここまで）

なお、「鹿島守之助」が天皇家一族とかなり近い近い親戚であることは、以下のリンク記事をご参照下さい。

NWOも原発もNHKも自動車もタクシーも、全てがフリーメーソン絡みの天皇の親戚一同の儲け話です。

〈鹿島守之助〉

しかも、この上の転載記事を見ての通り、「石川六郎」は日本に「原発」を広めた立役者の一人でもあります。

当然です。日本で最初に「原発」を作ったのが「鹿島守之助」であり、その「鹿島守之助」の娘と結婚したわけですから、「原発」の普及に加担しないわけがありません。

つまり、この「石川六郎」もまた存在しもしない「原発」が存在すると言って、日本国民を洗脳する工作活動に大きく手を貸してきたということです。

しかも、彼はかの悪名高き「日本会議」の顧問も務めています。

そして、この「日本会議」の関係者たちが、今や「第三次世界大戦」を起こそうと目論んでいます。詳しくは以下のリンクをご参照下さい。

安倍晋三・稲田朋美をはじめ緑の勢力が「第三次世界大戦」を引き起こそうとしている厳然たる事実。

ですから、この「石川六郎」もまた「第三次世界大戦」の開戦のきっかけづくりのために、あちこちを奔走しまわっているに違いありません。

また、彼もご多分に漏れず、実に多くの肩書を持っています。

例えば、「鹿島」の名誉会長、「日本商工会議所」の第15代会頭、「東京商工会議所」の名誉会頭、「日本卓球協会」の第7代名誉会長、「経済同友会」の副代表幹事、「経団連」の常任理事、「日本建設業団体連合会」の第5代会長、「新日本フィルハーモニー交響楽団」の理事長、「国際商業会議所日本委員会」の第13代会長、「日本工学会」の会長、「東京メトロポリタンテレビジョン(TOKYOMX)」の非常勤会長、その後、名誉会長に就任。

さらには、「日独協会」の理事、「日本・ベルギー協会」の理事、「日墺文化協会」の理事、「森記念財団」の評議員、「五島記念文化財団」の理事、「慶應工学会」の理事、「日本英語交流連盟（ESUJ）」の顧問、「ジェスク音楽文化振興会」の理事、「地球環境行動会議（GEA）」の相談役、「日本外交協会」の理事、「社会経済生産性本部」の理事、「日伊協会」の会長、「東京銀杏会」の会長、「日本エジプト友好協会」の理事長にも就任しています。

つまり、単に息をしているだけで、毎月のように巨額の給料が彼の銀行口座に振り込まれているというわけです。本当にたいそうなご身分です。

ちなみに、「東京銀杏会」とは「東大」のOB会のことを言います。「東大」の校章が「イチョウ」だから「東京銀杏会」と呼ばれているのでしょう。

東京銀杏会

なぜ「東大」の校章が「イチョウ」なのかというと、恐らく「山口県」と「北海道」から恐竜時代のイチョウの化石が発見されたからだと考えられます。

（以下、こちらから転載）

イチョウ科の植物は中生代から新生代にかけて世界的に繁栄し、世界各地（日本では山口県や北海道）で化石が出土しているが、氷河期にほぼ絶滅し、イチョウは唯一現存する種である。

（転載ここまで）

「山口県」といえば「田布施一族」を輩出した地域であり、「北海道」もその「田布施一族」が「ネオ満州国（つまり蝦夷共和国）」として開拓を進めている地域ですね。

トヨタと天皇と安倍晋三はとても近い親戚です。現在も日本経済を支配しているのは、大室寅之祐に与した「田布施一族」です。

RAPT×読者対談〈第105弾〉関ヶ原の戦いより千年前に起きた天下分け目の戦いの真相。またはカタカムナと安倍晋三の深いつながり。

もしかしたら恐竜時代に生きていた悪魔崇拝者たちも、「山口県」と「北海道」を重要拠点として活動していたのかも知れません。

こんなことを言うと、「恐竜時代に人間が生きていたわけがないだろう」と言われそうですが、そう思った方。残念でした。

実は、恐竜時代にも人間が生きていたという証拠がきちんと見付かっているのです。

恐竜と人間の化石が同じ地層から発見

〈恐竜土偶〉

恐らく「東大」の校章の「青色」のイチョウは「山口県」を表していて、「黄色」のイチョウが「北海道」を表しているのでしょう。なんとなくそんな気がしないでもありません。

この「石川六郎」もやはり「藍綬褒章」を授与され、ペルー政府からも「太陽勲章大十字位（名前がすごい!!）」を授与され、イタリア政府からも「イタリア共和国功労勲章カヴァリエーレ・ディ・グラン・クローチェ」を授与されています。

それだけ彼がイルミナティの悪事に貢献してきたという証拠でしょう。

しかも、「石川六郎」の兄弟たちは全員「東大」を卒業し、そのうちの一人が「東大」の名誉教授になり、そのうちの一人が「東大」の名誉教授の娘と結婚しています。

つまり「石川家」の家族全員が、日本の学問の撹乱工作（ウソばかり教えて、真実を教えない工作）に加担してきたということです。「東大」とはそのような工作活動のために存在している専門機関だからです。詳しくは以下のリンクをご参照下さい。

RAPT×読者対談〈第69弾〉科学の嘘はすべて原発に通ずる。

しかも、「石川家」の家族のうち二人が「三菱」の重役になり、彼らのほぼ全員がイルミナティの重鎮たちと政略結婚しています。

（以下、こちらから転載）

六郎には5人の兄弟がいるが、いずれもが秀才で全員が東大の技術系学部を卒業。

長男の馨は元東大名誉教授。武蔵工業大学（現東京都市大学）学長。妻は元七十七銀行頭取氏家清吉の二女。

二男の潔は元三菱石油社長。妻は元海軍大臣吉田善吾の娘。

三男の誠は元三井液化ガス常務。

七男の七郎は元本州製紙取締役。妻は元東大名誉教授和田文吾の長女。

八男の八朗は元三菱化成工業取締役。妻は広島の銘酒「酔心」の酔心山根本店の元社長山根卓三（四代目蔵元）の長女。

（転載ここまで）

こうして見てみると、「ケムトレイル」の正体である「ヨウ化銀」や「ドライアイス」を製造・販売してきた「森コンツェルン（特に昭和電工）」こそが、天皇家一族（イルミナティ）の陰謀に最も深く関わってきた中心企業であると言っても過言ではなさそうです。

「森コンツェルン」の関係者たちほぼ全員が、このように天皇家一族と親戚関係を持ち、日本の様々な悪事に深く関わっている以上、そう考えるしかありません。

実際、このことを証明するかのように、第二次大戦後に天皇が初めて全国行幸を行った際には、「昭和電工」の川崎工場がその出発地点になったようです。（以下のウィキペディアの「関連項目」を参照。）

昭和電工 – Wikipedia

〈昭和電工・川崎工場〉

ついでに言っておくと、「石川六郎」を娘婿として迎えた「鹿島守之助」は「中曽根康弘」ともかなり近い親戚で、この「中曽根康弘」こそが「JAL123便」を墜落させた首謀者の一人である可能性が高いです。詳しくは以下のリンクをご参照下さい。

JAL123便墜落事故の真実を｢墓場まで持っていく｣と言った中曽根康弘こそ、JAL123便撃墜の首謀者ではないのか。

ですから、「石川家」もまた「JAL123便墜落事故」に一枚噛んでいる可能性が高いと考えられます。

しかも、「中曽根康弘」は「原子力委員」の委員長にもなっていて、「原発普及のドン」と呼ばれるほど「原発」の普及に努めた人物でもあります。

つまり、「鹿島建設」の親戚である一人の政治家が、「鹿島建設」の作っている「原発」を全国に普及させるために尽力してきたというわけで、これを「癒着」と言わずして何と言えばいいのでしょう。

もっとも、このブログでは調べること調べること全てが「癒着」ばかりなので、こんなことを今さら非難しても仕方がない、というところはありますが。

（以下、こちらから転載）

鹿島建設は日本原子力研究所第1号原子炉を日本初の原子炉として建設、その初臨界が1957年夏に成功したとき、鹿島は鹿島建設の会長であった。

その頃ヨーロッパにおいてはクーデンホーフ＝カレルギー伯爵がパン・ヨーロッパ運動で道筋をつけたヨーロッパの統合が着々と前進し、1958年に欧州原子力共同体が設立された。

鹿島守之助会長は福島第一原子力発電所1号機の鹿島建設による受注にも尽力した。

福島1号機の着工後まもなく鹿島平和賞の授賞ということで、鹿島・NHK・友愛青年同志会の3者でクーデンホーフ＝カレルギー伯爵を1967年日本への旅に招待した。

このように伯爵の功績を讃えることは鹿島にとって生涯忘れがたい喜びになった。

鹿島が死去する前年の1974年に孫の渥美直紀は日本への原発導入のドン・中曽根康弘の娘（当時NHKアナウンサー）と結婚した。

（転載ここまで）

さらに、「原子力委員」の委員長として、元首相の「三木武夫」も就任しているのですが、この「三木武夫」もまた「森コンツェルン」の創始者「森矗昶（もりのぶてる）」の次女と結婚しています。

〈三木武夫〉

（以下、こちらから転載）

三木は結城、そして岩瀬との繋がりでしばしば森家に出入りしていたが、そのような中で1940年（昭和15年）6月初め頃に森矗昶の次女である睦子との結婚話が持ち上がり、6月26日には正式に結婚する。

新進代議士三木とと森コンツェルン総帥令嬢との結婚は政財界の注目を集め、結婚式は当時日本銀行総裁を務めていた結城が仲人となり、東京會舘で政財界の要人らを招いて盛大に行われた。

なお800名参加したという結婚式参列者のほとんどが新婦側の客で、新郎である武夫側の客はわずか3名に過ぎず、三木の両親も出席しなかった。

（転載ここまで）

この「三木武夫」のお陰で「日本会議」を作った「村上正邦」が政治家になったということは、前にもお話しましたね。

RAPT×読者対談〈第121弾〉清和源氏と日本会議と蝦夷共和国と緑の星。

ですから、「三木武夫」がいなければ、「日本会議」が存在することもなかったということです。

その「日本会議」の顧問として、当の「三木武夫」の義父「森矗昶」の作った「昭和電工」の元会長「石川一郎」の息子「石川六郎」が就任している……というわけです。

日本の政治・経済は、なんとも驚くほど狭い一族（親族たち）によって運営されているということです。

さらに言っておくと、「昭和電工」を作ったのは「森矗昶（もりのぶてる）」と「味の素」の創業者「鈴木三郎助」なのですが、実はこの二人が「東京電力」の前身の一つである「東信電気」も作っています。

東信電気 – Wikipedia

要するに、現在の日本で「電力」というインチキな商売でボロ儲けしているのも「天皇家一族」である、ということです。

ちなみに、日本の「電力会社」がどれほどインチキな商売をしているかは、以下のリンクをご参照いただれば、すぐにお分かりいただけることでしょう。

〈特別企画・電力会社×RAPT対談〉今こそ我々はすべての電力を自給自足すべきである。

ということで、日本の陰謀論のほとんどが「天皇家一族」の悪事を隠すための「情報撹乱」であるということが、これではっきりとお分かりいただけたかと思います。

だからこそ、私みたいな一派庶民がその事実を見抜いてネットに書いたとたん、大量の工作員が群がってきて私の悪口を言い、さらにはネット上のあちこちに私の悪口を書き散らすわけです。

例えば、彼らは以下のような「YOUTUBEチャンネル」まで作って、私の名を貶めようとしています。

Raptブログ 読み上げ – YouTube

はっきりと言いますが、私はこんな「YOU TUBEチャンネル」は公認していません。

このチャンネルは明らかに私の名を貶めるために（私の記事をインチキ臭く見せかけるために）、向こう側の工作員によって作られたものです。

もっとも、こんなことをしても誰も引っかからない（そもそも、こんなチャンネルを誰も相手にしない）ので、何の意味もないと思いますし、単に向こう側の奴らの頭の悪さを露呈してしまうだけなので、全ては無駄なあがきなのですが（笑）。

もし単なる私の一ファンが作ったというなら、今すぐこのチャンネルを削除して下さい。

私がこう書いても、相変わらずこのチャンネルを続けるようなら、その人は私のファンではないということです。

私のファンであれば、私の要望をきちんと呑んでくれるはずだからです。

そして、私のファンでもない人がこんなチャンネルをわざわざ作るということは、そこには何らかの悪意が隠されているということです。

天皇家一族の重鎮「麻生太郎」という巨悪。

前回は「天皇家一族」が日本中に「ケムトレイル」をバラ撒いて気象操作を行っていながら、「HAARP」によって気象操作が行われているという嘘の陰謀論をばらまき、国民を騙しつつボロ儲けしている実態についてお話しました。

ということで、今回もまた「天皇家一族」が行ってきた悪事を暴いていきたいと思います。
 
今回のテーマは、タイトルにも書きました通り、天皇一族の重鎮「麻生太郎」です。
 
「麻生太郎」がどれだけ天皇に近い親戚であるかは、これまで何度も記事にしてきました。例えば、以下の記事などです。
 
天皇家という闇。日本赤十字社という闇。田布施システムという闇。悪魔崇拝者という闇。
 
トヨタと天皇と安倍晋三はとても近い親戚です。現在も日本経済を支配しているのは、大室寅之祐に与した「田布施一族」です。
 
確かに現首相の「安倍晋三」も「天皇」ととても近い親戚ですが、それ以上に近いのが「麻生太郎」なのです。以下の系図を見れば、それが一目瞭然でしょう。

見ての通り「麻生太郎」の妹が、宮家の「寛仁親王」と結婚しています。
 
つまり、「寛仁親王」は「麻生太郎」の義弟になったわけで、これだけ見ても、「麻生太郎」が「天皇家一族」の中でもかなりの核心人物であることが分かります。
 
ではなぜ、「麻生太郎」の妹は宮家の人間と結婚することができたのか。
 
言うまでもありません。「麻生太郎」の家族は、誰も彼もが政界や経済界で大活躍をしてきた（している）大物ばかりだからです。
 
以下、ウキペディアの「麻生太郎」の記事です。
 
（以下、こちらから転載）
 
■（麻生太郎の）家族・親族
 
●先祖
・五世祖父 – 立花種周（筑後三池藩第6代藩主）
・五世祖父 – 大久保利世（薩摩藩士）
・高祖父 – 麻生賀郎（庄屋）
・高祖父 – 立花種道
・高祖父 – 大久保利通（政治家）
・高祖父 – 三島通庸（政治家）
・曾祖父 – 麻生太吉（実業家、政治家）
・曾祖父 – 加納久宜（政治家）
・曾祖父 – 竹内綱（実業家、政治家）
・曾祖父 – 牧野伸顕（政治家）
・養曾祖父 – 吉田健三（実業家）
・祖父 – 麻生太郎（実業家）
・祖母 – 麻生夏子（子爵加納久朗の妹、子爵加納久宜の子）
・祖父 – 吉田茂（政治家、第45・48・49・50・51代内閣総理大臣）
 
●両親
・父 – 太賀吉（実業家、政治家）
・母 – 和子（吉田茂元首相の三女、自由民権運動の闘士竹内綱・牧野伸顕伯爵の孫、明治の元勲大久保利通・元警視総監三島通庸子爵の曾孫）
 
●兄弟
・次郎（1964年、ヨット練習中に事故死。詳細は「学習院大学ヨット遭難事故」を参照）
・雪子（相馬和胤の妻）
・旦子（荒船清彦の妻）
・米子
・信子（寬仁親王の妃）
・泰（株式会社麻生会長及び麻生ラファージュセメント社長）
・同妻 – 和子（日本医師会の元会長武見太郎の娘）
・同長男 – 巌（ドワンゴ取締役、株式会社麻生社長）
 
●妻子
・妻 – 千賀子（岩手県選出の政治家・鈴木善幸の三女）
・長男 – 将豊（株式会社エクストーン取締役）
・長女 – 彩子（聖心女子学院を経て東京大学文学部卒業）
 
●他家
・従兄 – 野田昌宏（キャプテン・フューチャーの翻訳者として知られるSF作家、ひらけ!ポンキッキの生みの親でガチャピンのモデル）
・従兄 – 野田玲二郎（昌宏の弟、物理学者・菊池正士の娘婿）
　菊池正士の父・大麓は箕作秋坪の次男であり、麻生家は野田家・菊池家を通じて箕作家ともつながる。
・再従兄弟 – 大井廣介（文芸・野球評論家、本名麻生賀一郎）
 
●遠縁の親戚
・橋本龍太郎（麻生の祖母夏子の兄で子爵の加納久朗の孫久美子が龍太郎の妻）
・安倍晋三（麻生の祖父吉田茂の長女桜子の夫・吉田寛が岸信介（安倍の祖父）のいとことなるため）
・宮澤喜一（麻生の義父鈴木善幸の長男鈴木俊一の妻が宮澤喜一のいとことなるため）
　宮澤家はブリヂストンの石橋家と親戚であり、この石橋家を通して鳩山家ともつながる。
　また従兄弟・野田玲二郎の義伯母が鳩山秀夫に嫁いでいるため、麻生家は鳩山家と二重につながっている。

《RAPT註：この系図に出てくる「武見太郎」は、ガン利権で天皇家一族をボロ儲けさせてきた人物です。詳しくはこちら》

（転載ここまで）
 
世間ではよく「麻生太郎」の祖父が「吉田茂」であることを引き合いに出して、「麻生太郎」のことを「政界のサラブレッド」などと呼んでいますが、「麻生太郎」の親族はほとんど全員がこの世の政治・経済を動かしてきた大物たちばかりなのです。
 
では、どうして「麻生太郎」の親族たちはここまで大物になることができたのか。
 
言うまでもありません。「麻生太郎」の先祖たちも、ご多分に漏れず、相当な地位にあった人物ばかりなのです。
 
以下は、「麻生太郎」の家系についてのウィキペディアの記事です。
 
（以下、こちらから転載）
 
■（麻生太郎の）家系
 
・麻生百年史 〈麻生グループ〉 によると、「麻生家は今では菩提寺の川島正恩寺が消失し、過去帳なども灰に帰したためその記録も残っていないのが残念だが、同家に伝わるところによると大化の改新（六四五）で活躍した藤原鎌足の血筋を引き、藤原一族の流れをくんでいるといわれている。
 
そして麻生家の名前の由来をたどると先祖が遠賀郡麻生郷に花の屋敷を築いた縁からその地名をとり麻生姓を名乗ったという。
 
この地方には鎌倉、室町のころから麻生の姓を名乗る一族がいる。
 
このように麻生家は古い士族の末裔であったが、いつのころからか村を治める庄屋（今でいう村長）になっていった。」という。
 
・鈴木幸夫著『閨閥 結婚で固められる日本の支配者集団』（1965年）58頁によると、「もともと麻生家は、福岡の土豪である。太賀吉の祖父・太吉の代に、祖父伝来の土地から、石炭を発見、貝島炭鉱の貝島太助から事業上の手ほどきを受けた。
 
また貝島の紹介で、井上馨候に接近、採掘権などの法的手続きを有利にした。
 
学問、毛並み、幸運に恵まれなかった麻生太吉は、もっぱらそのタフな心臓と、負けん気で、ついに九州三大石炭財閥の一つにのしあがった。
 
太吉は徹底したワンマン型のつわものであり、太賀吉はその三代目である。」という。
 
・神一行著『閨閥 改訂新版 特権階級の盛衰の系譜』 39頁によると、「もともと麻生家は、福岡の大庄屋で、太賀吉の祖父・太吉の代に先祖伝来の土地から石炭が採掘され、九州三大石炭財閥（他は貝島家、安川家）の一つにのしあがった。
 
太吉は石炭のみならず、鉄道、電気、金融まで手を広げ、それらは後の国鉄、九州電力、福岡銀行の基となっている。」という。
 
（転載ここまで）
 
驚くなかれ。「麻生太郎」は、なんと教科書に出てくるあの「藤原鎌足」の末裔なのです!!
 
「藤原鎌足」というと「大化の改新」を行った人物ですね。学校では「中臣鎌足（なかとみのかまたり）」と習うかも知れません。
 
藤原鎌足 – Wikipedia
 
この「中臣鎌足」は「出雲族」である「蘇我氏」を殺した人物ですから、明らかに「秦氏」側の人間です。
 
しかも、この「中臣鎌足」のせいで「出雲族」は日本の支配権を奪われ、「大和族（秦氏）」がその支配権を握るようになりました
 
ですから、「秦氏」側の人たちからすれば、まさに「中臣鎌足」は崇敬の対象になっているはずですし、だからこそ、その末裔である「麻生太郎」も、あれだけマスコミからさんざん叩かれても、未だに政治家として偉そうな顔ができるわけでしょう。
 
しかも、「麻生家」に関するウィキペディアの記事には、こんなことも書かれてありました。
 
（以下、こちらから転載）
 
■麻生氏
 
麻生（あそう）氏は、筑前国遠賀郡麻生郷の大身。宇都宮氏の一族城井氏の庶家。
 
建久5年に、高階忠業の子で宇都宮朝綱の猶子となった宇都宮重業が筑前に領地(約1000町)を持ち、下向して遠賀郡麻生郷花尾に城を築き、山鹿氏・麻生氏の祖となる。
 
山鹿時家の子の代に、山鹿氏の傍流の一派として麻生氏が興った。南北朝時代の戦乱の結果、山鹿氏本家は没落し、麻生氏が主流となる。
 
明徳年間に大内氏の幕下となり、大内氏の推挙により室町幕府奉行衆となる。
 
その後遠賀川を挟んで東西に分かれ、西麻生は吉木村岡城に拠り、東麻生は帆柱山城に拠る。
 
戦国時代に、宗像氏との戦争に敗れ、遠賀川以西の遠賀郡を宗像氏に割譲して、宗像氏に従属することとなる。
 
弘治3年（1557年）大内氏滅亡後、麻生隆実は毛利氏の支援のもと、大名化の勢いを示したが、その子麻生家氏は九州に覇を唱えようとする島津氏に対抗して、豊臣秀吉に従った。
 
文禄4年（1595年）、筑後国に転封。子孫は福岡藩に仕えた。
 
末裔の麻生朝道氏が2002年に亡くなり、現在は久和氏が跡を継いでいる。
 
菩提寺は福岡県聖福寺で、麻生氏は同寺の歴代老師を何人か出している。
 
また、麻生家の墓の横には小早川隆景の墓があり、歴代麻生氏が墓の世話をしている。
 
宇都宮氏系の麻生氏には、他に豊前宇都宮氏2代の宇都宮信房の子の麻生国弘にはじまる氏がある。

（転載ここまで）
 
この記事によると、戦国時代、「麻生家」は「毛利家」の支援によって勢力を拡大することができたとのこと。
 
つまり、現在の「麻生家」があるのは「毛利家」のお陰というわけです。
 
これだけ見ても「麻生太郎」が「毛利家」とどれほど深い関係があるかがよく分かります。
 
そして、この「毛利家」こそが現代日本を実効支配しているということは、これまで何度も記事にしてきました。
 
RAPT×読者対談〈第39弾〉日本を支配しているのは島津家と毛利家である。
 
RAPT×読者対談〈第122弾〉現代日本の支配構造は、安土桃山時代と全く同じ。
 
このように「毛利家」と近い関係にあるからこそ、「麻生太郎」は日本の首相として抜擢され、今でも「副総理」「財務大臣」「内閣府特命担当大臣（金融担当）」として活躍し、さらには彼の妹も「宮家」の人間と結婚し、皇室関係者の地位にまで上り詰めることができたわけです。
 
つまり、「麻生太郎」はイルミナティの最高の重鎮の一人であり、悪魔崇拝者の中でもかなりの核心人物だということです。
 
そのため、かの「前ローマ法王・ベネディクト16世」すら、「麻生太郎」の前では腰が引けているようにも見えます。気のせいでしょうか。

では、「麻生太郎」がどれだけ「悪魔崇拝」と深い関わりがあるのかを先ずは見ていきたいと思います。
 
「麻生太郎」一家の家紋は、以下のような「紋違い釘抜き」です。

〈麻生太郎の家紋・紋違い釘抜き〉

釘抜きのように見せかけておいて「C」が二つ。「C」とは悪魔の数「6」のことであり、「太陽十字」のことでしたよね。詳しくは以下のリンクをご参照下さい。

RAPT×読者対談〈第112弾〉現代科学の知識はどこまで本当か。

しかも、「麻生家」のもともとの家紋は、以下の「長尾三つ巴」なのだそうです。（出典はこちら）

〈麻生氏の家紋・長尾三つ巴〉

まさしく「666」です。これは「麻生氏」がもともと「宇都宮家」の出で、「宇都宮家」の家紋が「左三つ巴」だったことが関係しているものと考えられます。

〈宇都宮氏の家紋・左三つ巴〉

このように「麻生太郎」の先祖は、どこまでも生粋の「悪魔崇拝者」だったというわけです。

ちなみに、皆さんもご存知の通り、「麻生家」を支援したという「毛利家」の家紋は以下のような「長州三星」です。

〈毛利家の家紋・長州三星〉

「三つ巴」も「三つ星」も、どちらも「丸」が三つありますね。

そして、この三つの「丸」は「古代ケルト」の「ドルイド教」のシンボルである「トリスケル」や「トリケトラ」に由来があると考えられます。詳しくは以下のリンクをご参照下さい。

フランシスコ・ザビエルと田布施システムの怪。明治維新は「清和源氏」の末裔による権力獲得のためのクーデターでした。

島津家と毛利家が日本を支配していることの本当の意味。またはハロウィンが「国常立尊」を召喚するお祭りである可能性について。

〈トリケトラ〉

〈トリスケル〉

なお、「トリスケル」や「トリケトラ」に関する詳細は、以下のリンクをご参照下さい。

古代から伝わるケルトの シンボル

この一つ一つの「丸」は実は「星」を表しています。

（以下、こちらから転載）

夜空に輝く星といえば「★」形に表現するが、家紋の世界では「●」で表現している。呼称も易学の影響から「星」とは呼ばずに「曜」と称されることが多い。

（中略）

平安時代に、三つの円形を「品」字形に配した文様が用いられていた。

いわゆる水玉模様の一種だが、この文様が のちに「三つ星紋」となった。

また三つ星は、オリオン座の中央に列する三つの星を大将軍星・左将軍星・右将軍星 として、三武・将軍星などとよばれ、むかしから武神として信仰された。

（転載ここまで）

「星」というのは、イルミナティの世界では基本的には「金星」や「シリウス星」のことを表し、「金星」や「シリウス星」というのは、悪魔「ルシファー」のことを表しています。詳しくは以下のリンクをご参照下さい。

軽井沢の「ビル・ゲイツの別荘」は悪魔崇拝のための宗教施設である可能性大。

ですから、「麻生家」や「毛利家」の家紋に書かれた三つの「丸」は、実は「悪魔」のことを表しているわけですね。

要するに、三つの「悪魔」である「秦氏」と「出雲族」と「月派」が仲良くできるように、という願いが込められているのではないでしょうか。

また、「毛利家」の家紋については、ネットには以下のような解説も掲載されてありました。

（以下、こちらから転載）

■毛利氏、家紋「一文字に三つ星」

・「一文字に三つ星」を分解すると、一文字は「かたきなし」（無敵）の意味を持つ

・三つ星は、軍神として信仰のあった将軍星（オリオンのベルト）を表している

・全体的な形は、律令制における最高位を意味する「一品」（いっぽん）という文字を表している

（転載ここまで）

このように「毛利家」の家紋には様々な意味が込められているようですが、結局のところ、「毛利家」の家紋は「古代ケルト」の「ドルイド教」に由来があるということです。

つまり、「毛利家」は完全なドルイド教徒、つまり悪魔教徒だということです。

その証拠をさらにもう一つお見せしましょう。

「毛利」という姓を最初に名乗ったのは「毛利季光（もうりすえみつ）」ですが、彼は現在の「厚木市」を父から受け継ぎ、本拠地としていました。

この「厚木市」の市章もまさしく「ドルイド教」のシンボル「トリケトラ」なのです。

市章とまちづくりシンボルマークの取扱 | 厚木市

〈厚木市の市章〉

この「厚木市」の市章には「トリケトラ」に「一」の文字がついていますので、これで「毛利家」の家紋と同じく「一品」を表すのでしょう。

いずれにしても、この「厚木市」の市章が「ドルイド教」に由来があることは一目瞭然です。

もっとも、「厚木市」のホームページでは、この市章について無理やり以下のようなこじつけがされています。

（以下、こちらから転載）

■市章はあつぎの3字と鮎3尾をもって「あ」の字型を図案化し、市民の和合と発展を象徴しています。（昭和30年3月22日制定）（註・無理やりすぎて爆笑ですね。）

■市の木は「もみじ」です。　－Japanese maple－　（昭和44年2月1日制定）

■市の花は「さつき」です。　-Azalea-　（昭和44年2月1日制定）

（転載ここまで）

しかも、見ての通り「厚木市」の「木」は「もみじ」なのだそうです。

「毛利家」の拠点である「広島県」でも「もみじ饅頭」が有名ですが、やはり「毛利家」はどこまでも「もみじ」が好きなようです。

では、なぜ彼らがそんなに「もみじ」が好きなのかというと、やはり「もみじ」が彼らの大好物である「大麻」に似ているからでしょう。

〈大麻〉

もしかしたら、悪魔崇拝者の間では「大麻」のことを隠語で「もみじ」と呼んでいるのかも知れません。

さらに言うなら、ウィキペディアの記事によると、「毛利」はもともと「もうり」ではなく、「もり」と読まれていたとのこと。

（以下、こちらから転載）

■（毛利氏）の出自

家系は鎌倉幕府の名臣大江広元の四男・大江季光を祖とする一族、したがって大江広元の子孫ではあるが嫡流ではない。

名字の「毛利」は、季光が父・広元から受け継いだ所領の相模国愛甲郡毛利庄（もりのしょう、現在の神奈川県厚木市周辺）を本貫とする。

中世を通して「毛利」は「もり」と読まれたが、後に「もうり」と読まれるようになった。

（転載ここまで）

ドルイド教徒たちは「森」を神聖視していたわけですが、「毛利家」もまた同じように「森」を神聖視していたのでしょう。

だからこそ、自分たちの姓を「もり」にしたわけです。

これだけ見ても、「毛利家」がどれだけ「ドルイド教」を熱心に信仰していたかがよく分かります。「ドルイド教」が「森」を神聖視していたという証拠は、以下のリンクをご参照下さい。

ハロウィンももともと悪魔崇拝者たちの行う生贄儀式でした。ハロウィンとバアルと秦氏と大正天皇との奇妙なつながり。

しかも、「毛利」は「ケリ」とも読めますし、「ケリ」とはつまり「ケルト」のことですね。（これは読者情報です。）

要するに、「毛利季光」は「ケルト」と「森」をかけて「毛利」という姓を名乗りはじめたということです。

しかも、「森」という字も「木」が三つで、これまた「トリケトラ」の形態になっています。どこまでも「ドルイド教」的ですね。

さらに言うなら、「毛利季光」の墓はわざわざ地下に作られています。（出典はこちら）

〈毛利季光の墓（向かって左）・大江広元の墓（向かって右）〉

〈毛利季光の墓〉

これまた「地下」にこだわる「悪魔崇拝者」らしい墓の作り方です。「悪魔崇拝者」たちがいかに「地下」にこだわっているかは以下のリンクをご参照下さい。

東京の地下鉄の怪。JR中央線の怪。JR武蔵境駅の怪。全ては悪魔崇拝に繋がっているのではないか。

東京の地下に眠る秘密施設。その構造についての幾つかの考察。

日本各地に悪魔崇拝のための秘密の地下施設が点在している可能性について。

しかも、「毛利季光」の墓と「大江広元」の墓の間には、ちゃっかり悪魔の象徴である「蛇」の偶像まで祀られています。

このようにどこまでも「悪魔教的」な「毛利家」の支援によってのし上がってきたのが「麻生家」というわけです。

ですから、「麻生家」もまた同じようにどこまでも「悪魔教的」であることは言うまでもありません。

では、「麻生家」のどういうところが「悪魔教的」なのかというと、彼らの金儲けの仕方から始めて、立身出世の仕方まで、全てがことこどく「悪魔教的」なのです。

では、先ず「麻生家」がどれほどの儲けを手にしているのかを見てみます。

「麻生家」は「株式会社・麻生」を創業し、今でも経営を続けていますが、この「株式会社・麻生」の2015年の売上高は「369億円」で、連結売上高はなんと「1465億円」とのこと!!

「連結売上高」というのは、子会社の売上高をも含めた「麻生グループ」全体の売上高のことです。

この売上高が、一年間で「1465億円」にも上ったというのです!!

もはや財閥並みの儲けです。というか、「株式会社・麻生」は株式会社ではなく、一つのれっきとした財閥だと言えます。

念のため、「麻生グループ」に所属する会社をこちらに掲載しておきます。

（以下、こちらから転載）

■グループ企業

●医療・健康事業
・㈱麻生 飯塚病院
・麻生メディカルサービス
・麻生介護サービス
・医療法人博愛会（京都病院、博愛苑、頴田病院）
・医療法人日章会（南鹿児島さくら病院）
・田川新生病院　他

●教育・人材事業
・学校法人麻生塾
・麻生情報ビジネス専門学校、麻生外語観光&製菓専門学校、麻生医療福祉専門学校、麻生公務員専門学校、麻生ビューティーカレッジ、麻生建築&デザイン専門学校、麻生工科自動車専門学校など福岡県内12校を運営。
・麻生教育サービス
・システムプラネット
・アソウ・ヒューマニーセンター
・アソウ・アルファ
・アソウ・アカウンティングサービス
・ユニバースクリエイト
・ヒューマンエナジー研究所
・チャレンジド・アソウ
・アソウ・システムソリューション
・福利厚生倶楽部九州

●生活サービス事業
・麻生芳雄商事（スーパーＡＳＯ－１４店舗）
・麻生情報システム
・システムプラネット
・麻生地所
・麻生開発マネジメント（のがみプレジデントホテル）
・新飯塚ステーションホテル
・麻生飯塚ゴルフ倶楽部

●建設事業
・麻生商事
・アラム
・麻生フオームクリート（JASDAQ上場）
・セレクト工業
・麻生セメント
・麻生コンクリート工業
・西南コンクリート工業
・泉北コンクリート工業
・ソーワセメント販売
・麻生鉱山

（転載ここまで）

これだけ多種多様な会社を所有しているからこそ、「麻生太郎」は渋谷に「豪邸」を建てて住み、故郷の福岡にも「東京ドーム」より広い自宅を建てることができたわけです。

現代貴族で独裁者『麻生太郎さま』の渋谷ご自宅の豪邸が大きすぎてワロタｗｗｗ – NAVER まとめ

まさに「麻生天皇」と言っても過言ではありません。

では、彼らは一体どうやって一年間に「1465億円」もの売上高を計上しているのか。

やはりその方法はどこまでも「悪魔的」なものでした。

先ず、ウィキペディアの「麻生 (企業)」の記事には、こんなことが書かれてありました。

（以下、こちらから転載）

麻生メディカルサービス（アップルハート）や各公益法人は、飯塚病院の事業から派生したもので、コムスンが破綻した際、その福岡県における事業を引き継ぎ麻生介護サービス株式会社として事業を新たに展開している。

（転載ここまで）

この記事を見たとき、私はもしや「コムスン」がマスコミから不祥事を暴かれ、ボロクソに叩かれたのは、「株式会社・麻生」が「コムスン」を乗っ取るためだったのではないか、と勘繰らずにはいられませんでした。

当時のニュースを見た方は覚えていると思いますが、当時の「コムスン」叩きは異常なものがありました。

コムスンで介護を食い物にしたグッドウィル折口氏の“犯罪” – ビジネススタイル – nikkei BPnet

「コムスン」が悪いことをしたのは確かな事実です。

しかし、「コムスン」がやったような介護報酬の不正請求は、介護関係の企業ならどこでもやっていたはずです。

ところが、「コムスン」だけがマスコミに取り上げられ、ことさら激しくバッシングされた。

しかも、その後、他の介護事業所も続々と叩かれるのかと思いきや、「コムスン」以外は全く叩かれなかった……。

「コムスン」は厚生労働省からも新規の事業所の立ち上げを許可されず、経営破綻となり、他の企業から買収されるハメになりました。

そのときの経緯が、以下になります。

（以下、こちらから転載）

2006年 – GWGの感動ビジネスがスタート。コムスンの関連会社としてバーリントンハウス設立。桜湯園を買収し、施設系サービスでも大手に。各所から運営上の問題を指摘され始める。

2007年6月6日 – 厚生労働省から介護サービス事業所の新規及び更新指定不許可処分を受ける。

2007年7月31日 – 事業移行に関する計画を発表。同日より事業売却先の公募を開始。

2007年12月1日 – 訪問介護事業の譲渡が完了。

2008年1月4日 – 資本金を1億円に大幅減資。以後は残務処理のみを行っていた。

2009年12月31日 – 会社解散。

2011年9月16日 – 清算終了。

（転載ここまで）

では、一体誰がこの「コムスン」の事業を引き継いだのかというと、実は「麻生家」一族だったというわけです。

そうと知って、私は「やっぱり」と納得せずにはいられませんでした。

マスコミがあのように激しく「コムスン」を叩きを始めたのは、全て「麻生家」一族が「コムスン」を乗っ取るためだったと考えられるからです。

実際、「麻生」は常にこのような悪どい手法で、様々な企業を乗っ取ってきたことで有名です。

その中でも特に有名なのが「ぎょうせい」の乗っ取りでしょう。

（以下、こちらから転載）

■麻生家が「ぎょうせい」買収でマスコミ業界にも進出

麻生太郎副総理兼財務相のファミリー企業「麻生」が、出版社「ぎょうせい」と、その親会社である「プラネットホールディングス」を買収して傘下に収め、様々な憶測を呼んでいる。

〈ぎょうせい銀座ビル〉

「麻生」は、明治時代に福岡県飯塚市で石炭採掘業を始め、現在では、建設関連の麻生フォームクリート（ジャスダック上場）、各種専門学校、病院等の医療などの企業を傘下に持ち、連結売上高は1400億円以上。

会長は弟の泰氏で、社長は甥の巌氏が就いている。副総理はこの企業の株式を5％保有する。

メディア・マスコミ関連企業は傘下にはなく、巌氏がニコニコ動画で知られるドワンゴの取締役を務めているくらいだ。

買収したのは昨年の暮れで、ぎょうせいの取締役には、その巌氏が名前を連ねている。

麻生副総理が誕生した直後ということもあり、ちょっとした疑問は残る。

ぎょうせいとは、一般的には、過去に米誌「フォーブス」の日本版（現在は休刊）を出していたことでも知られる。

2001年には売上高760億円となり出版業界でも、大手に数えられるまでに成長した。現在は、200億円台にまで落ち込んではいる。

ぎょうせいは、創業者が投資家としても知られ、株の大商いで大儲けした。

創業家出身の前社長が相続税法違反で逮捕され実刑となっている。

それが一つのきっかけとなり、その後は2005年にプラネットホールディングスによるＭＢＯで創業家の支配は終わっている。

プラネットホールディングスは、旧第一勧業銀行と縁が深く、投資会社のような側面を持ってもいた。

今回の買収にあたっては、買収金額は明らかにされてはいない。

みずほ銀行が約300億円を融資しており、買収額はそれ以上になるということか。

ぎょうせいの強味は、官公庁とタイアップした出版物を手掛けることも多く、それで稼ぎを出してきた点にある。

構造不況の代表的な業種でもあるマスコミだが、官公庁の出入り業者の一人は「官公庁とのタイアップの仕事があるというのは、出版社としてはひじょうに大きいのではないでしょうか。ただ、時期が微妙なだけに隠しておきたかったのが、本音ではないでしょうか」と語る。

ぎょうせいの買収は損な買い物ではないのかもしれない。

麻生家はなかなか投資上手のようだ。ただし、時期的に憶測を呼ぶため、あまり大っぴらにはしたくなかったようだが。

（転載ここまで）

このように「株式会社・麻生」は「ぎょうせい」を買収しました。

しかし、この買収劇の直前、「ぎょうせい」の前社長が「相続税法違反」で逮捕され実刑となっていた、とのこと。

これまた「コムスン」が悪事を暴かれ、マスコミにさんざん叩かれたのと同じニオイがしてなりません。

このように先ずは社長の不祥事を暴き立てておいて、その会社を経営破綻にまで追い込む。

そうするとその社長は、自分の会社を手放さざるを得なくなる。

「麻生家」はその隙をついて「ぎょうせい」を安く買い叩こう、と最初から計画していたのではないでしょうか。

実際、この「麻生」が「ぎょうせい」を買収した際には、そうとしか思えない不穏な動きがありました。

「麻生」が「ぎょうせい」を買収しようとしたとき、「みずほ銀行」が「麻生」に300億円もの大金を融資していたというのです。

しかも、「みずほ銀行」は最初から「ぎょうせい」を買い叩くために、多くの人々から大量のお金を集めていたとのこと。

つまり、「麻生」と「みずほ銀行」がグルになって、最初から「ぎょうせい」を安く買い叩こうと計画していたと考えられるわけです。

（以下、こちらから転載）

「ぎょうせい」は最終的には２０１２年１２月、約３２５億円で麻生太郎・現金融担当大臣のファミリー企業である「㈱麻生」（福岡県飯塚市）が買収するに至る。

同社社長の麻生巌は麻生太郎の甥で、会長の泰は太郎の弟という、文字通りのファミリー企業で、しかも、みずほ銀行は買収資金の３００億円を融資したというのだから、「みずほ銀行による麻生への利益供与ではないか」という見方まで出ているほどだ。

（転載ここまで）

しかも、この「みずほ銀行」が「麻生」に融資したお金が、実は「詐欺」によって集められた、と言われています。

（以下、こちらから転載）

架空の投資話を顧客の男性に持ちかけて約１億１５００万円をだまし取ったとして、警視庁捜査２課は３月24日、(株)みずほ銀行の及川幹雄元審査役と会社員・桜橋厚氏、森田光一氏ら３人を詐欺の疑いで逮捕したと発表した。

及川元審査役は在職中の12年６月頃までに、元本はみずほ銀行が１００％保証し、月利３％の配当を行なう、などと謳い金をだまし取ったとされる。

また、数十人の顧客から数十億円を集め、他の顧客の配当の穴埋めや遊興費などに流用していた疑いがもたれている。

昨年、男性は配当金が滞ったことなどから警視庁に詐欺容疑で刑事告訴し、９月30日に受理された。

また10月７日には、みずほ銀行と及川元審査役の双方に対して「みずほ銀行詐欺被害者の会」正会員５人が同様の手口で総額４億４００万円（被害額２億５０１０万円）を詐取されたとして、東京地方裁判所へ損害賠償請求訴訟を起こした。

被害者の会の訴状などによると、及川元審査役が「詐欺」を実行したのは同行本店（東京・千代田区）の応接室だった。

原告は〈被告及川に対しては不法行為、被告みずほ銀行に対しては使用者責任ないし不法行為に基づき、損害賠償請求を求める〉とし、原告代理人の田邊勝己弁護士は「社会的信用力のある銀行という巨大な企業の中で白昼堂々と行なわれた犯罪」と指摘している。

及川元審査役は政府刊行物を扱う出版社(株)ぎょうせいの株式購入資金を秘密裏に集める、との名目で出資者を募っていた。

みずほ銀行は実際に05年、ＭＢＯ（経営陣買収）資金を出資して株式買収に関与している。
 
ただし同社の株式は12年12月、(株)麻生の系列会社がみずほ銀行の買収価格の半値以下で取得し、ぎょうせいは麻生グループ傘下に入った。

麻生は麻生太郎副総理（財務大臣・金融担当大臣）の弟の泰氏が会長を、甥の巌氏が社長を務めるが、法令出版大手ぎょうせいの利権はその「麻生一族」が握っている。

本誌２０１３年12月13日・14年１月17日・10月24日号でも関連記事を報じてきたが、みずほ銀行は今回の及川氏ら逮捕に「お詫び申し上げます」と述べる一方で、「元行員」に対しては「現時点では告発の形をとらず」などと、依然として曖昧な態度を貫いている。

（転載ここまで）

つまり、こういうことになります。

先ず「ぎょうせい」の前社長が不祥事を暴かれ、逮捕される。（その不祥事すら「麻生」が仕掛けた罠であった可能性があります。詳しくは後ほど。）

それによって、「ぎょうせい」の株価が一気に下がり、経営状態も悪化する。

さらに、マスコミの批判報道によって「ぎょうせい」は経営破綻にまで追い詰められる。

「みずほ銀行」がその隙を見計らって「ぎょうせい」を買収しようとし、多くの人々からお金を集める。

しかし、「みずほ銀行」は実際には「ぎょうせい」を買収せず、集めた300億円を「麻生」に融資した上、「麻生」に「ぎょうせい」を買い取らせる。

しかも、「麻生」が「ぎょうせい」買収に支払った金額は、「みずほ銀行」が支払おうとした金額の半値以下。

どこからどう考えても、「麻生」による「ぎょうせい」の買収劇は、最初から仕組まれていたとしか考えられません。

ここまで言っても、「麻生」の悪質さを信じられない方に言います。

「麻生家」は、今やありとあらゆるマスコミを買収しようと心血を注いでいます。

そして、そのためには彼らはどんな手段も選びません。どんな悪質な手口すらも使います。

その証拠が以下になります。

（以下、こちらから転載）

■テレビキー局の株買い占め？ 準備を進める麻生一族の“野望”

麻生太郎副総理の一族が経営する『麻生』が、東京のテレビキー局の株買い占めに動き始めたともっぱらである。

同社は九州を本拠地とするRKB毎日放送の株を買い占め、現在その株を67万株まで買い増しし、第3位の大株主として食い込んでいる。

「すでに『麻生』は子会社で人材派遣会社『アソウ・ヒューマニーセンター』のスタッフを送り込み、派遣社員数の9割を占めるほどです」(テレビ業界関係者)

そこで、今度はキー局に焦点を移した模様。すでに東京には“先兵”が着任、内々に経営状況などの調査を進めているようだ。

『麻生』が送り込んでいるのは麻生副総理の長男、将豊(まさひろ)氏、28歳。

『エクストーン』なる会社のオーナーで『ニコニコ動画』の市場調査、企画、開発、保守業務などを担当している。

もう一人が麻生巌(いわお)氏、39歳。麻生副総理の甥で『麻生』全体の社長。『ニコニコ動画』の親会社『ドワンゴ』の取締役でもある。2人の経歴は次の通りだ。

　●麻生将豊氏＝慶応幼稚舎からずっと慶応で慶応大卒。米ミズリー州ウィリアム・ジュエル・カレッジにも留学経験がある。細身、長身で、さわやかなイケメン。

　●麻生巌氏＝こちらも慶応幼稚舎から慶応大までの慶応ボーイ。大学卒業後、2010年に社員数2000名の『麻生』社長に就いた。オールバックの髪型のせいか実際の年齢より年上に見える。眼光鋭く根っからの商人だ。

この2人が『麻生』のテレビ局株買い増し、もしくは買収計画のキーマンである。

『麻生』は昨年12月に、手始めに老舗出版社『ぎょうせい』を買収。金額は300億円以上とされる。

「霞が関にもっとも食い込んでいた出版社で本社は銀座。そのせいか『麻生』は現東京支社のある千代田区九段から、テレビ局支社が多く、世界的な広告代理店である『電通』が近い銀座に本社を移すと囁かれています」(業界事情通)

そして、次の標的にしているのがキー局であるという。

「親会社のないTBSを欲しがっています。株買い占めには金はかかるが、グループ全体が潤うのが狙い」(九州財界筋)

麻生一族の“野望”は、とどまるところを知らない。

（転載ここまで）

こんな悪いことをしているから、「麻生太郎」は「漢字が読めない」とか「カップラーメンの値段が分からない」とか言って、マスコミからさんざん嫌われ、さんざん叩かれてきたわけでしょう。

特に「麻生家」が標的としている「TBS」は、あからさまな捏造報道で「麻生太郎」叩きをやったようです。

柔らかNEWS TBSがまた捏造報道…麻生太郎講演会をガラガラ状態であるかのように編集

いずれにせよ、「麻生太郎」は今やこうして自分の家族や、自分の経営する派遣会社の社員たちを使って、次から次へと「マスコミ」を乗っ取ろうとしています。

「マスコミ」を乗っ取ってしまえば、好きなように国民を洗脳することができますし、それによってボロ儲けすることができるからでしょう。まさに一石二鳥です。

そもそも、「ぎょうせい」は「地方自治」「法令」「教育」などの出版をしていた会社ですので、この部分を抑えておけば、その後、政治家である「麻生太郎」は「天皇家一族（つまり、自分の親戚）」にとって都合のいいように法律を変えたり、政治を動かしたりすることができるようになります。

ぎょうせい – Wikipedia

しかも、「ぎょうせい」については、実は私個人にもちょっとしエピソードがあります。

このブログを書きはじめてから、まだ一年も経っていない頃のことだったと思います。

あるとき突然、「ぎょうせい」の担当者からメールがあり、私がブログの記事に貼り付けてあった「経団連」の画像を売ってほしいと言ってきたのです。

その記事と画像が以下になります。

経団連が政治献金を復活。白昼堂々と癒着して、大企業とその株主が大儲けというわけですね。日本経済の破壊への貢献ありがとうございます。

しかも、「金額はいくらでもいいので、好きな値段を言ってください」とまで言ってきました。

私はすぐさま「これは怪しい」と思いました。

そもそも、こんな画像はネット上にいくらでも転がっていて、タダで手に入れることができます。

実際、私が使ったこの画像もネットでタダで拾ってきたものです。

それを大金を出して買い取りたいというのですから、これは明らかに「罠」だと思い、私ははっきりとその申し出を断りました。

すると、「ぎょうせい」の担当者から「無理を言って申し訳ございませんでした」という感じの嫌味ったらしい返信が返ってきました。

しかも、驚くほど大きなフォントで。

どれぐらい大きなフォントだったかというと、おおよそこれぐらいの大きさです。まさしくフォントサイズ「6」ですね。

○これぐらいの大きさです。

今から考えると、やはりあのメールも「麻生家」の仕掛けた「罠」だったのではないかという気がしてなりません。

このようにして、彼らはいつも自分たちが潰したい相手に「罠」を仕掛け、その「罠」に食いついてきたところで逮捕したり、マスコミに叩かせたりして、その相手を叩き潰し、乗っ取ってきたわけです。

しかも、我々のような個人ブロガーでさえ、まだ芽の小さなうちに摘み取ろうとしてきたのでしょう。

そのようにしてしまえば、この後、彼らは誰からも批判されることなく、自分たちのやりたいように法律を変えたり、政治を動かしたりすることができるからです。

しかも、「麻生太郎」の甥である「麻生巌」は「ドワンゴ」の取締役にも就任しています。

そして、この「ドワンゴ」の社長は、悪魔教の洗脳工作のキーマンである「川上量生」であり、彼ら二人は大の仲良しです。川上量生についての詳細は、以下のリンクをご参照下さい。

軽井沢の「ビル・ゲイツの別荘」は悪魔崇拝のための宗教施設である可能性大。

〈麻生巌（左）と川上量生（右）〉

「ドワンゴ」はニコニコ動画やゲームなどを使って、多くの国民を洗脳してきた確信犯です。

実際のところ、「麻生太郎」は一時期、ニコニコ動画で英雄のようにもてはやされ、オタクたちから大人気となったことがあります。
 
しかも「麻生太郎」自身、ネット工作の最大の団体である「自民党ネットサポーターズクラブ（J-NSC）」の最高顧問をやっています。（2010年に就任。）
 
自民党ネットサポーターズクラブ – Wikipedia
 
「マスコミ」を次々と買収して「マスコミ」を使って国民を洗脳し、さらに「ドワンゴ」を使ってゲームやネット動画で若者たちを洗脳し、さらには「ネット工作員」を使って、ネットで正しい情報を発信するブログを叩き潰す……。
 
これにて日本での洗脳工作は完璧です。
 
少なくとも、彼らはそう思っていたに違いありません。
 
しかし、現実はそうは問屋が卸しませんでした。
 
マスコミによる洗脳工作はほぼ失敗し、今やマスコミがどれほどの嘘つきであるかは、国民のほとんど全員の知るところとなりました。
 
さらには、工作員を使っていくらこのブログを叩き潰そうとしても、全く通用しませんでした。
 
彼らが一番叩き潰したいところが、全く潰れなかったわけです。
 
本当にご愁傷様です。
 
しかし、「麻生家」の行ってきた悪事はまだまだこんなものではありません。
 
なので、「麻生太郎」ネタはまだまだ続きます。どうぞご期待ください。

「麻生太郎」こそイルミナティの計画する主要な悪事の中心的な実行犯である。

前回は、天皇家一族の重鎮である「麻生太郎」がどれほどの巨悪であり、我々国民をうまく洗脳しながら、いかに数多くの悪事を陰でコソコソと行ってきたかについてお話しました。

しかし、彼の行ってきた悪事はまだまだこんなものではありません。
 
彼のことを調べればすぐに分かりますが、彼は天皇家一族（イルミナティ）が行ってきた悪事のほとんど全てに関わっていると言っても過言ではありません。
 
悪魔崇拝者たち（イルミナティ）の行ってきた全ての悪事に、「麻生太郎」が中心的に関わっていると言ってもいいぐらいです。
 
前回も言いましたが、彼は「秦氏」側の人間です。
 
しかしながら、現在の彼が「出雲族」である「安倍晋三」の右腕として活躍していることから見ても分かる通り、彼は「出雲族」ともかなり仲良くやっています。
 
そして、今現在、彼のホームページが「緑」になっているところを見ると、やはり彼は今や完全に「緑の勢力」に与していると考えて間違いありません。詳しくは以下のリンクをご参照下さい。
 
RAPT×読者対談〈第121弾〉清和源氏と日本会議と蝦夷共和国と緑の星。
 
安倍晋三・稲田朋美をはじめ緑の勢力が「第三次世界大戦」を引き起こそうとしている厳然たる事実。
 
つまり、彼もまた「出雲族」主導の世界統一運動に関わっているということです。これは、彼の以下の言動から見ても明らかです。
 
（以下、こちらから転載）
 
2005年8月2日、衆議院に「国連創設及びわが国の終戦・被爆六十周年に当たり、更なる国際平和の構築への貢献を誓約する決議案」を、川崎二郎外20名が提出し可決。
 
本決議の中に「世界連邦実現の道の探求」という部分があり、本決議を受けて、麻生太郎外務大臣の指示により、2005年12月14日に、外務省総合外交政策局・政策企画室に世界連邦運動の窓口を設置することが決定した。
 
（転載ここまで）
 
これは「世界連邦運動」のウィキペディアの記事ですが、このように彼は「世界連邦運動」に積極的に加担しているのです。
 
そして、この「世界連邦運動」を始めたのが「カレルギー」という人物であり、この「カレルギー」が「出雲族」の人間だった以上、「世界連邦運動」が「出雲族」主導の世界統一運動であることは間違いありません。「カレルギー」のことをご存知ない方は、以下のリンクをご参照下さい。
 
NWO（世界統一政府）の提唱者がフリーメーソンであり、日本人であるという確たる証拠。
 
そして、この世界連邦運動に「麻生太郎」が深く関わっている以上、現在の「麻生太郎」が「出雲族」に与していることは間違いないのです。
 
しかも彼は、単に政治家として「世界統一運動」に関わっているだけではなく、実は「株式会社・麻生」の経営者としても積極的に関わっています。
 
前回もお話しました通り、「株式会社・麻生」は医療、教育、人材派遣など、様々な業種に手を広げているわけですが、彼らの手掛けている主たる業種は「セメント作り」です。
 
以下は、「株式会社・麻生」が設立されるまでの経緯になります。
 
（以下、こちらから転載）
 
1872年　麻生太吉が石炭採掘事業に着手
 
1918年　太吉が、個人商店だった「麻生商店」を法人化
 
1954年　産業セメント鉄道と麻生鉱業が合併、「麻生産業株式会社」に改称
 
1966年　炭砿関係の労働者を解雇、セメント部門を「麻生セメント株式会社」として分社
 
1969年　「麻生産業株式会社」会社清算、以後は「麻生セメント株式会社」をグループ中核企業とする
 
2001年　7月、「麻生セメント株式会社」を現社名「株式会社麻生」に改称。8月にセメント部門を再分離し、フランスのラファージュ社（世界最大手のセメントメーカー）が資本参加。
 
2004年　麻生のセメント部門とラファージュ社の合弁会社が「麻生ラファージュセメント株式会社」に改称。
 
2009年　4月1日に子会社の「麻生開発」を吸収合併。
 
2010年　6月29日、麻生泰社長が会長に、長男の麻生巌副社長が社長になる。
 
2012年 12月17日付で、有限会社プラネットホールディングス及び株式会社ぎょうせいの株式を取得し、グループの傘下に入れる。
 
2013年　麻生ラファージュセメント株式会社が「麻生セメント株式会社」に改称。
 
（転載ここまで）
 
では、なぜ彼らが「セメント」にこだわるのかというと、以下の聖書の箇所を読めばすぐに分かります。
 
…………………
 
全地は同じ発音、同じ言葉であった。
 
時に人々は東に移り、シナルの地に平野を得て、そこに住んだ。
 
彼らは互に言った、「さあ、れんがを造って、よく焼こう」。
 
こうして彼らは石の代りに、れんがを得、しっくいの代りに、アスファルトを得た。
 
彼らはまた言った、「さあ、町と塔とを建てて、その頂を天に届かせよう。
 
そしてわれわれは名を上げて、全地のおもてに散るのを免れよう」。
 
時に主は下って、人の子たちの建てる町と塔とを見て、言われた、
 
「民は一つで、みな同じ言葉である。彼らはすでにこの事をしはじめた。
 
彼らがしようとする事は、もはや何事もとどめ得ないであろう。
 
さあ、われわれは下って行って、そこで彼らの言葉を乱し、互に言葉が通じないようにしよう」。
 
こうして主が彼らをそこから全地のおもてに散らされたので、彼らは町を建てるのをやめた。
 
これによってその町の名はバベルと呼ばれた。
 
主がそこで全地の言葉を乱されたからである。
 
主はそこから彼らを全地のおもてに散らされた。
 
（旧約聖書・創世記11章1〜9節）
 
…………………
 
これは古代の悪魔崇拝者たちが、聖書の神ヤハウェに反抗して「バベルの塔」を作った聖書の中のワンシーンです。
 
ここで彼らは、自然の石ではなく、「れんが」や「アスファルト」など人工的な「石」を作る技術をすでに開発しています。
 
そして、「麻生家」の作る「セメント」もまた人工的な「石」です。
 
だからこそ、「麻生家」はとことん「セメント」にこだわり、かつ神様ヤハウェに反抗して「バベルの塔（世界統一政府）」を再び樹立しようなどと目論んでいるわけです。
 
ちなみに、「麻生太郎」の家紋は以下のような「紋違い釘抜き」で、「大工」を思わせるものになっていて、かのフリーメーソンも「石工」でしたよね。（見方によってはフリーメーソンのマーク「ホルスの目」に見えなくもありません。）

〈麻生太郎の家紋・紋違い釘抜き〉

フリーメイソン – Wikipedia

要するに、「麻生太郎」もまたフリーメーソンの一味ということでしょう。まあ、これはいちいち言うまでもないことですが。

彼らのようなフリーメーソン一味は、「安藤忠雄」などのエージェントを使って、人工的な「石」である「コンクリート」の建築物をこの世の中に広めようとしてきました。

安藤忠雄 – Wikipedia

打放しコンクリート – Wikipedia

〈安藤忠雄〉

以下が「安藤忠雄」の設計した建築物です。彼の設計した建築物は、このように全てが「コンクリート」の打ち放しになっています。

こんな何の味気もない建築物が、この世ではなぜか持て囃されているわけですが、それはただ単にフリーメーソンどもが持て囃しているだけ、というわけです。
 
ちなみに、以下が過去に私が書いた「安藤忠雄」の記事です。
 
ベネッセとパソナの不可解なつながり。安藤忠雄も司馬遼太郎も……創価学会員は常に金融ユダヤの下で一つの輪となって動いている。
 
このリンク記事は、「天皇家一族」がイルミナティのトップであることを、私がまだ分かっていなかった時期に書いたものなので、「安藤忠雄」のことを「金融ユダヤ」の手下であると書いていますが、この「金融ユダヤ」を「天皇家一族」と置き換えて読んでみて下さい。
 
現実に、「天皇家一族」は「偽ユダヤ人」の末裔でもあるので、彼ら「天皇家一族」のことを「金融ユダヤ」と呼んでも間違いではありません。詳しくは以下のリンクをご参照下さい。
 
「日ユ同祖論」は疑うまでもない事実です。だからといって、日本人が偉いとも悪いとも言えません。
 
天皇がどこからどう見ても悪魔崇拝者であるという証拠。
 
「金融ユダヤ」と言うと、ネットでは「ロックフェラー」とか「ロスチャイルド」のような西洋人のことであるかのように言われていますが、実は「金融ユダヤ」のトップはこの日本にいる「天皇家一族」なのです。
 
そして、その「天皇家一族」の中核に「麻生太郎」が君臨している、というわけです。
 
このように「安藤忠雄」が設計した「打ち放しコンクリート」の建築物を、さも素晴らしいものであるかのように大々的に宣伝することによって、「株式会社・麻生」のような「セメント会社」がボロ儲けしてきたというわけですね。
 
となると、「麻生太郎」と「安藤忠雄」はどこかでつながっている可能性が出てくるわけですが、もちろん、実際に彼らはつながっています。
 
どこでつながっているのかというと、実は「東京オリンピック」でつながっています。
 
以下の記事にも書きました通り、「安藤忠雄」は2012年に東京オリンピックの「新国立競技場国際デザイン・コンクール」の審査委員長、および「国立競技場将来構想有識者会議」の委員になっています。
 
どこまでも怪しいザハ・ハディドと安藤忠雄と新国立競技場。今回の騒ぎもやはり｢大和族｣と｢出雲族｣との争いが原因か。
 
一方、「麻生太郎」も日本のオリンピック選手（オリンピアン）を中心とする組織、「日本オリンピアンズ協会」の「顧問（つまりトップ）」になっています。
 
日本オリンピアンズ協会 – Wikipedia
 
しかも「麻生太郎」は、「東京オリンピック・パラリンピック競技大会組織委員会・顧問会議」の「特別顧問」にも2016年に就任しています。
 
東京オリンピック・パラリンピック競技大会組織委員会 – Wikipedia
 
さらに言うなら、「麻生太郎」の弟であり、「麻生」の社長でもある「麻生泰（あそうゆたか）」も「東京オリンピック・パラリンピック競技大会組織委員会」の理事に就任しています。

（以下、こちらから転載）
 
麻生 泰（あそう ゆたか、1946年 – ）は、日本の実業家。株式会社麻生代表取締役会長、麻生セメント株式会社代表取締役社長。
 
慶應義塾評議員・理事。2020年東京オリンピック・パラリンピック組織委員会理事。
 
（転載ここまで）

〈麻生泰〉

要するに、オリンピックのために何か新しい建築物が建てられるたびに、「麻生家」が「セメント」でボロ儲けできる仕組みになっているわけです。

そのために、「麻生家」がこうしてオリンピック関連の組織に深く食い込んでいるわけですね。

そして、「麻生家」と「安藤忠雄」が同じ「東京オリンピック」に深くかかわっている以上、彼らが裏で一つにつながっていることは疑いようもありません。

しかも、マスコミのニュースでは、「ザハ・ハディド」のデザイン案が「談合」によって決められたと言って問題視され、「隈研吾」のデザイン案が採用されることになりましたが、例え誰が「新国立競技場」をデザインしようとも、「麻生家」だけは「新国立競技場」の建設のために大量に「セメント」を買ってもらうことができ、ボロ儲けできます。

これだけ見ても、マスコミでニュースになって問題視されていることは氷山の一角にすぎない、ということがよく分かります。

しかも「麻生太郎」は、「ザハ・ハディド」のデザイン案があれこれと問題視されていた最中、陰でこっそりと怪しげな裏取引にも関わっていたようです。

（以下、こちらから転載）

■旧国立競技場解体を落札した「関東建設興業」会長・須永洸と麻生太郎を繋ぐ人脈

東京五輪はこれまで各メディアで報じられてきた通り、談合や裏金など様々な疑惑に包まれた“不正の競技大会”とも言える様相を呈しているが、ここで具体的に筆者が知る疑惑の一端を明らかにしたい。

平成26年末、独立行政法人日本スポーツ振興センター（JSC）による旧国立競技場解体工事の入札で、南工区を落札した関東建設興業㈱（埼玉県行田市）についてである。

この解体工事の入札を巡っては談合疑惑が取り沙汰されており、その点については会員制月刊誌『FACTA』（ファクタ出版）平成26年10月号「国立競技場解体に『天の声』」が詳しい。

■太郎ちゃんと呼ぶ仲

関東建設興業は安倍政権の閣僚に近いと言われている。

FACTAは記事で〈現役大物閣僚の周辺〉から、関東建設興業に解体工事を落札させるように「天の声」が発せられたことを示唆している。

これに追随するように他紙も「現役閣僚」との関係を指摘するが、具体名はどこも出していない。

筆者が知るところでは、それは麻生太郎・財務大臣である可能性が高い。

断っておくと、麻生と関東建設興業の直接のつながりは確認できていない。

ある人物を通じて関係を持っていると疑われるのである。仮に『Z』としておこう。

Zには明確な肩書はないものの、資料によればかつて、著名な部落解放運動家の上杉佐一郎の秘書を務めていた。

東京・御成門に自身の事務所を構え、「政財界のフィクサー」と呼ぶ者もいる。

「Zは普段から麻生を『太郎ちゃん』と呼ぶほど仲がいい。

電話一本で自民党議員や経産省の官僚を呼びつけるほどの実力者で、リクルートや東電などの大企業にも顔が効く。

事務所には北野武とのツーショット写真が飾られていて、その人脈の凄さに圧倒されますよ」（Zを知る人物）

関東建設興業の会長・須永洸とZは、数年前に解散したある団体で共に役員を務めていた。

■「ネプロジャパン」とミャンマーで交錯する人脈

ネプロジャパン（現・エヌジェイホールディングス、ジャスダック上場：9421）という会社がある。

平成3年に不動産屋として創業してすぐ、携帯電話の代理店事業に参入。

商社系でもメーカー系でもないにもかかわらず、NTTドコモの一次代理店となり急成長し、平成18年に三菱UFJモルガン・スタンレー証券が主幹事で上場。

その際には東電や関電工など信用力の高い企業が資本参加していた。Zはこのネプロジャパンの大株主であった。

が、同社にはヤバイ面がある。会員制月刊誌『選択』（選択出版）平成25年11月号では、ネプロジャパンのオーナー・滝西清吉について次のように記されている。

〈京都の不動産関係者の一人は重い口を開く。「滝西さんは京都の怪しい土地取引には必ずといっていいほど名前が登場する怖いヒト」　

ネプロジャパンの前身は「新都市科学研究所」という。

業務は土地開発コンサルタントで、平たく言えば「地上げ屋」（地元紙記者）だ〉（同誌連載「土着権力の研究」より）

筆者は一昨年10月に『東京アウトローズ』で報じたが、平成21年の漢検協会事件が遠因で発生した同協会元副理事長・大久保浩への同協会元職員による恐喝の席で、滝西の名前が登場している。

〈「確かに滝西さんの周りには多いんです。みずほ銀行では完全に認定しています。バブルの時に５００億円の借金があって、全部かたづけたけど全部返したわけではない。その時にヤクザと同和の力を借りたんだ」〉（大久保の告訴状より）

ネプロジャパンの役員には『週刊文春』（25年3月14日号）が麻生の「裏の秘書X氏」として報じた中野喜一郎が入っている。

文春記事によれば中野は25年1月の麻生のミャンマー公式訪問に同行。

また、麻生が最高顧問を務める日本ミャンマー協会（会長・渡邊秀央）が24年10月に行った訪問ツアーには、三菱商事や住友商事など大手企業などに交じってネプロジャパン当時社長の小澤正彦、滝西、中野がオブザーバーとして参加している。

このように、麻生に対して少なからぬ影響力を持つZと、関東建設興業は接点があるのだ。

Z事務所に取材を申し込んだが、「担当者に伝える」と言われ現在まで返答はない。

（転載ここまで）

少し話がややこしいですが、要するに「旧国立競技場」の解体を落札したのが「関東建設興業」という会社で、この会社の会長の知り合いが「ネプロジャパン」という会社の大株主で、この「ネプロジャパン」の役員が「麻生太郎」と一緒にミャンマーに訪問していた、というわけです。

つまり、「新国立競技場」のデザイン案が「談合」で決まったとマスコミで騒がれていた間に、「麻生太郎」が陰でコソコソと「旧国立競技場の解体」を「談合」で決めていた可能性がある、というわけです。

なのに、どうしてマスコミはここの部分を全く追求しようとしないのでしょうか。

しかも、この「ネプロジャパン」の社長も、もともとは「地上げ屋」だったのに、なぜか携帯電話の事業に参入し、その後すぐに「NTTドコモ」の一次代理店となり急成長し、「三菱UFJモルガン・スタンレー証券」を通してジャスダックに上場した、とのこと。

この元ヤクザの急激な出世の裏にも、「麻生太郎」の口利きがあった可能性があると考えられるわけです。

一見すると、「麻生太郎」自身もヤクザのように見えなくもありませんが、それは本当に彼がヤクザの一味だからなのでしょう。

実際、ヤクザの中でも最も有名なのが「山口組」で、その「山口組」の家紋が以下のように完全なるフリーメーソンのマーク。

山口組 – Wikipedia

〈山菱〉

「山口組」の「山」と見せかけて、実は「ホルスの目」になっています。

「麻生太郎」も「石工」であり、フリーメーソンなので、「麻生太郎」と「山口組」はやはりお互いに仲がいいのでしょう。

しかも、「山口」といえば「長州」で、「長州」といえば「毛利家」。

で、前回も書きましたように、「麻生家」は「毛利家」の支援によってのし上がってきた一族ですから、「麻生太郎」と「山口組」はやはり何らかの関係があるに違いありません。

天皇家一族の重鎮「麻生太郎」という巨悪。

実際、「麻生太郎」と仲のいい「安倍晋三」も以下のリンクにあるように、「山口組」とはかなり仲がいいわけですし。

安倍首相と山口組と統一教会と北朝鮮。全ては裏で一つにつながっている。

恐らく「山口組」という名前の由来も、「毛利家」と何らかの関係があるのではないでしょうか。

実際、「山口組」を創設した「山口春吉」は「淡路島」の出身で、「淡路島」には「毛利家」と関係の深い「村上水軍」が居を構えていましたね。

山口春吉 – Wikipedia

村上水軍 – Wikipedia

やはり「山口」という姓そのものが「山口県」と何らかの関係があるのではないでしょうか。

ということで、話を元に戻します。ネットには上の事件を別の角度から追求した記事がありました。

（以下、こちらから転載）

【真相レポート】京都発祥の携帯販売会社「ネプロジャパン」と財務大臣・麻生太郎の「深い闇」

親の金で大学に行き、親の会社に就職し、親の地盤を引き継いで政治家に――。

そんな何不自由ない暮らしをしておきながら、ギャングを気取る男がいる。副総理兼財務大臣、金融担当大臣の麻生太郎だ。

本誌は麻生に絡む疑惑をつかんでいる。

昨年３月、『週刊文春』は麻生太郎の「裏の秘書Ｘ氏」が、ミャンマー円借款事業に麻生の顔を用いて介入し、利権を仕切ろうとしていると報じた。

このＸ氏とは麻生の顧問を名乗る中野喜一郎のことである。

中野喜一郎は、政財界御用達のゴルフ場「小金井カントリー倶楽部」、官公庁の保守管理業務を請け負う「東京アイテック」などを経営し、一部で政財界のフィクサーとして語られている。

そしてもう一つ、中野が役員として関与する企業が、ＮＴＴドコモの一次代理店であるネプロジャパン（９４２１　ジャスダック）だ。

文春が報じた麻生絡みのミャンマー利権だが、実はこのネプロジャパンも一枚かんでいる。

麻生が最高顧問を務める日本ミャンマー協会は２０１２年１０月に「投資環境調査ミッション」という現地訪問ツアーを組んだ。

《RAPT註：またしても「最高顧問」ですか。》

参加者は三菱グループを中心に丸紅や住友商事などを加えた大手企業幹部だが、「オブザーバー」としてネプロジャパンの当時社長だった小澤正彦、同社顧問として中野喜一郎、そして関係会社の（株）アール・アイ・エスジャパン代表取締役、滝西清吉の見慣れない三人が名を連ねていた。

《RAPT註：「滝西清吉」とは「ネプロジャパン」の社長でもある人物ですね。》

彼らが麻生や中野の差し金で現地訪問団に参加したことは想像に難くない。

他の参加者の商社、金融、鉄鋼とは違い、ネプロジャパンは言わば「携帯屋」に過ぎず、ミャンマービジネスとはなんら関係ないからだ。

彼らはいったい何者か――。実は思わぬ所で、ネプロジャパンの名が挙がっていた。

舞台は京都、「漢字検定協会事件」に移る。（注記＝０９年に私的流用問題が発覚。約２億８７００万円を不正に支出させたとして、元理事長・大久保昇と長男で元副理事長・大久保浩が背任罪に問われた事件）

〈「確かに滝西さんの周りには多いんです。みずほ銀行では完全に認定しています。バブルの時に５００億円の借金があって、全部かたづけたけど全部返したわけではない。その時にヤクザと同和の力を借りたんだ」〉（告訴状より）

これは、漢字検定協会の元副理事長・大久保浩が、同職員の足立健司に１１年３月頃、５０００万円を恐喝されたとして刑事告訴した事案で、足立が大久保に対して発したとされる言葉の一部だ。このほか、驚くべき団体名や個人名が飛び出している。

《RAPT註：これまた「麻生太郎」が関わるところに不祥事あり。前回の記事に描いた「ぎょうせい」や「コムスン」と全く同じです。これまた「足立健司」という人物もハメられた可能性大ですね。》

足立のいう「滝西さん」とは前述の滝西清吉のことである。

ネプロジャパンの前身は土地活用に関する総合コンサルティングの「株式会社新都市科学研究所」という京都発祥の会社だ。

株式のおよそ５０％は滝西の親族が保有している。

ここで疑問が湧いてくる。一介の不動産会社が業態を変えたとは言え、何故ＮＴＴドコモの一次代理店になりおうせたのか。

そして、周辺に反社会的勢力の存在を取りざたされる滝西清吉が実質的オーナーにも拘わらず、ジャスダックに上場できたのか。

その背景には、麻生、三菱という重要なキーワードが隠されていた。

（転載ここまで）

このように「麻生太郎」は、単なる地上げ屋に過ぎない「地上げ屋」をジャスダック上場企業の社長へとのし上がらせた上、その「地上げ屋」をミャンマーにまで同行させたというわけです。

つまり、一人の政治家が「ヤクザ」を政治目的でミャンマーにまで引き連れていったというわけです。

こんなことがあっていいものなのでしょうか。もっとも、「麻生太郎」にとっては、こんなことはごく日常的なことなのでしょうが。

しかも、この「麻生太郎」のミャンマー訪問によって、ミャンマーのインフラ整備のために、日本の国税500億円を貢ぐことが確約されました。以下は、2013年1月3日の記事です。

（以下、こちらから転載）

ミャンマー訪問中の麻生太郎副総理・財務・金融相は３日、首都ネピドーでテイン・セイン大統領らと会談した。

財務相はミャンマーの延滞債務問題を１月末までに解消し、３月末までに500億円規模の円借款の新規実行を目指す意向を表明した。

〈テイン・セイン大統領〉

同国の民主化と経済成長を支援するとともに、日本企業の進出を促す狙いがある。

第２次安倍晋三内閣の発足以来、主要閣僚の外国訪問は初めて。

副総理は安倍晋三首相からの親書を手渡した。大統領は首相の来訪を要請した。

副総理はミャンマーが日本向けに抱える約5000億円の延滞債務について、約3000億円を放棄し、残り約2000億円を邦銀のつなぎ融資で解消する方針を改めて明言。

月内に手続きを終える考えを示した。

国際機関や主要国が新たに資金を入れる際は過去の延滞債権をいったん全額回収することが原則になっている。

世界銀行やアジア開発銀行（ＡＤＢ）、パリクラブ（主要債権国会議）もミャンマーの延滞債務問題を１月中に解決する方針。国際社会がミャンマーの民主化や経済成長を本格支援する環境が整う。

日本の新規円借款は(1)最大都市ヤンゴン近郊に建設を予定する「ティラワ経済特区」周辺のインフラ開発（約200億円）(2)ヤンゴン都市圏の火力発電所の緊急改修（約190億円）(3)14の地方自治体の生活基盤改善を通じた貧困削減（約170億円）――の３項目に主に充てる。日本がミャンマーに円借款を供与するのは1987年以来、26年ぶりとなる。

（転載ここまで）

第二次安倍内閣が発足し、「麻生太郎」が副総理になったとたん、他のどの国に行くでもなく、最初にミャンマーを訪問し、ミャンマーの借金5000億円をすべて帳消しにした上、500億円を貸してあげたというのですから、なんとも太っ腹な話です。

もっとも、そのお金は「麻生太郎」のポケットマネーではなく、我々国民から集めた税金なのですから、彼にとっては痛くも痒くもないでしょうが。

この「麻生太郎」のミャンマー訪問の際に、かの「密教」という名の悪魔崇拝のお坊さん「池口惠觀」も同行し、無意味な護摩焚きと御祓いをしたわけですね。詳しくは以下のリンクをご参照下さい。

ミャンマーと麻生氏と北朝鮮と… : ９月のblog

「池口惠觀」なる悪魔崇拝者が、一体、このお祓いによって何を払い除けてくれるというのでしょうか。

天使でも払い除けようというのでしょうか。だとしたら、かえって大きな迷惑ですね。

ちなみに、この「池口恵観」が「安倍晋三」などの大物政治家の指南役となって、彼らに悪魔教の教義をみっちり教えこんでいることは明らかです。詳しくは以下のリンクをご参照下さい。

天皇家と安倍首相と永田町の政治家が｢密教｣を信じる悪魔崇拝者であるという確たる証拠。

｢真言密教｣と｢アフラマツダ｣と｢奈良の大仏｣と｢天照大神｣と｢北朝鮮｣と｢ダボス会議｣と｢日本の政界｣は巡り巡って一つの輪。

こうして「麻生太郎」がミャンマーに大盤振る舞いをした後、「安倍晋三」までもがわざわざミャンマーに行って、さらに400億円をミャンマー政府にプレゼントしたとのこと。

（以下、こちらから転載）

安倍晋三首相は26日、ミャンマーの首都ネピドーの大統領官邸でテイン・セイン大統領と会談した。

日本が官民を挙げてインフラ整備や人材育成を支援することを盛り込んだ共同声明を発表。

同国向けの債権5000億円を全額返済免除し、910億円の政府開発援助（ＯＤＡ）を今年度中に実施すると表明した。

共同声明では「両国の関係を新たな次元に高め、永続的な友好協力関係を築く」と標榜。

会談後の記者会見で首相は「民主化や法の支配の確立、経済改革などに日本は官民の持てる力を総動員し一丸となって応援していく」と述べ、大統領は「２カ国間の関係を強化させる歴史に残される訪問だ」と応じた。

債務免除や円借款に関する交換公文も交わし、ミャンマーの約5000億円の延滞債務について、すでに手続きが済んだ約3000億円分に加え、残り約2000億円分の返済を免除。

ＯＤＡは麻生太郎副総理・財務・金融相が１月に510億円の円借款の再開を伝えたのに加え、無償資金協力で400億円を積み増す。

（転載ここまで）

なぜ「麻生太郎」も「安倍晋三」も、ここまでしてミャンマーのインフラ整備に力を注ぎ込むのでしょうか。

彼らがミャンマーの人々をなんとかして助けたいと思っているからでしょうか。

いいえ。そうではありません。彼らは単に「日本」のイルミナティ各企業をボロ儲けさせようと企んでいるだけです。

その証拠が、以下の記事です。

（以下、こちらから転載）

■アベノミクスとミャンマー投資、その浅からぬ関係とは？

2012年12月16日、衆議院議員総選挙において自民党が大勝利をおさめ、同26日に第二次安倍内閣が誕生した。

「アベノミクス」を引っ提げて発足した政権の中で、多大な影響力を持つのは安倍晋三氏の盟友でもある麻生太郎副総理兼財務相だ。

政権発足後、麻生氏は、閣僚として初となる外交活動にミャンマー訪問を選んだ。

なぜ多忙な副総理が正月休みを返上してまでミャンマーに？ と思った方もいるだろう。実はそこには、「アベノミクスとミャンマー投資の浅からぬ関係」があったのだ。

■ミャンマーは世界の経済戦争の主戦場

日本が正月休み中であったためか、麻生氏のミャンマー訪問はそれほど大きく報道されたわけではなかった。しかし、総理の親書を携えてのこの訪問は、ミャンマーが安倍政権の経済政策実行においてとても重要であることを意味している。

思い返せば、昨年の11月19日、再選を果たしたオバマ大統領が何より先に実行したのも、現職の米国大統領として初となるミャンマー公式訪問だった。

オバマ大統領と麻生副総理の電撃ミャンマー訪問は、政治的にも経済的にも、いかにミャンマーが両国にとって重要であるかを理解するに難くない。

そう今、世界中の国々が、この地を舞台に新たな“戦争”を始めている。ミャンマーは、世界の経済戦争の主戦場なのだ。

■5000億円のリファイナンスと500億円の円借款再開の狙い

〈ヤンゴン中心部の「スレー・パゴダ」。周囲に市庁舎などが立ち並ぶ。〉

〈スレー・パゴダ〉

〈同上〉

では、麻生副総理は、ミャンマーでいったい何をしてきたのだろうか。

麻生氏は、首都ネピドーで、テインセイン大統領と会談を行い、昨年東京で開催されたIMF世界銀行総会でも支援を表明した日本宛ての5000億円の延滞債務のリファイナンスについて、政権交代後も引き続き継続する方針を伝えた。

そのうえで、1987年以来となる円借款の復活を宣言し、総額500億円の支援を表明。

これを日本の商社連合が競り落とした「ティラワ経済特区」のインフラ整備事業をはじめ、電力インフラの整備や生活インフラの整備などに充当する計画だ。

もともと日本は、ミャンマーが軍事政権となる前は最大のODA拠出国だったのだから、ミャンマー政府も日本の援助の復活を歓迎しているはずである。

しかし、喜んでいるのはミャンマー政府ばかりではない。

実は、この大規模な円借款は、結果的に同事業を受注する日系企業に還流される仕組みになっている。
 
延滞債務5000億円のリファイナンスと円借款の再開は、ミャンマーのインフラ整備事業を媒介して、日本企業の収益改善と債権者である日本国や銀行の資産の改善に寄与するというミラクルなスキームなのだ。

政府が官民あげてミャンマー支援を行う背景には、こうした伏線もある。

アベノミクスにおいては、政策として機動的な財政出動が掲げられているが、日本国内でいくら公共事業を行ったところで、かつてのような経済効果は見込めない。
 
もちろんそれは、安倍氏も麻生氏も理解しているはずである。日本が成熟した国家として物質的に充足した今、政府による需要創出には限界が来ているのだ。
 
ミャンマーにおける大型開発案件の受注が続くことによって、ゼネコン、商社、インフラ関連メーカー、建機メーカーなどの収益は大きく改善するはずだ。

さらにこのスキームが優れているのは、日本企業のバランスシートを改善させるだけでなく、ミャンマーの経済発展に寄与し、ミャンマー国民にも歓迎されることだ。

さらに以下で述べるような、対中パワーゲームにおいても重要な布石となる。3つの目的において「賢い手法」なのだ。

■オールジャパンでのミャンマー支援体制

先日、麻生氏に続き、柴山総務副大臣もミャンマーの首都ネピドーを訪れた。

NTTデータ、NEC、日立製作所、東芝など20社以上の日系ICT（情報通信技術）企業を引き連れて、インフラ関連分野への技術の売り込みを行ったのだ。

この他にも連日、日系企業や地方自治体のミャンマー詣では続いている。

政治家や企業だけではない。外務省、内閣府、財務省、経産省、総務省、国土交通省、法務省などの官庁から多くの官僚がミャンマー入りして、オールジャパンでのミャンマー支援の下地作りをしている。

もともと日本は、ミャンマー参入には後れを取っていたが、ここ半年で挽回し始めている。

旧民主党政権時代から、各官庁縦割りではなくタッグを組み、オールジャパンによる支援体制を作ってきた。

それは、今までの海外支援の形にはない総力体制を、ミャンマー政府に印象づけることに成功したからだろう。

実際、前出のティラワ経済特区の開発、その他交通インフラの整備、大和総研や東京証券取引所などによる金融市場の創設支援などの受注にも成功した。

ミャンマー政府は、海外からの投資を呼び込むために、昨年11月に外国投資法を改正した。

明文規定の解釈に争いが残る部分こそあるが、おおむね外資開放路線が貫かれていると言ってよい（改正法の詳細は、拙著『ミャンマー進出ガイドブック』にて解説）。

法制度が徐々に整備されていく中で、外国企業から進出上のハードルとして最もよく指摘されるのが、インフラの脆弱さだ。電力、道路、上下水道、通信、金融、港湾など……。

こうした経済活動において不可欠なインフラ整備関連事業において、日本企業は善戦している。

ミャンマーの現テインセイン政権の最重要課題である経済の改革開放と新国家建設、その中で重要な位置を占めるインフラ整備。

ミャンマー政府は、高い技術力を持った日本のゼネコンや開発メーカーなどからの支援と投資に期待を寄せている。

（転載ここまで）

このように「安倍晋三」や「麻生太郎」がミャンマーに大盤振る舞いしているのは、その金を使って日本のイルミナティ各企業をボロ儲けさせるためなのです。

つまり、彼らが支払った何千億というお金は、結局、巡り巡って日本のイルミナティのメンバーの懐に入っていくようになっているわけです。

そしてもちろん、インフラ整備には大量の「セメント」が必要になりますので、「麻生家一族」もボロ儲けできる手筈になっているに違いありません。

また、以下の記事を見てみると、「安倍晋三」の兄が重役を務めている「三菱」もボロ儲けすることが既に決まっているようです。

（以下、こちらから転載）

ミャンマーで初の大規模工業団地が開業　日本が共同開発

【ヤンゴン＝松井基一】ミャンマーで日本と同国の官民が共同開発を進めてきたティラワ工業団地が23日、開業した。

発電所などの周辺インフラを完備したミャンマー初の大規模工業団地。

一帯が経済特区（ＳＥＺ）に指定され、投資許認可手続きなども簡便になる。ティラワが受け皿となることで同国への製造業の進出が加速しそうだ。

ティラワ工業団地は最大都市ヤンゴンの南東約20キロメートルに立地。

面積は約400ヘクタール。

〈ティラワ工業団地の正面入口付近〉

2013年秋以降、三菱商事、丸紅、住友商事の３商社、国際協力機構（ＪＩＣＡ）、ミャンマー政府、ミャンマー主要企業などが共同出資する開発会社が、造成を進めてきた。

《RAPT註：このように「三菱」は海外の開発には、どこにでも顔を出しますね。》

23日の記念式典には麻生太郎財務相、ミャンマーのニャン・トゥン副大統領、住友商事の中村邦晴社長らが出席した。

麻生財務相は「ミャンマーの雇用創出につながる重要なプロジェクト。日本企業の進出のゲートウエーになる」と挨拶。

ニャン・トゥン副大統領も「ティラワは外国投資にパラダイムシフトをもたらす」と強調した。

14年春の区画の先行販売開始以降、日本やミャンマー、米国など13カ国・地域の47社が進出を決めた。

王子ホールディングスやワコールホールディングスなど半分が日系企業で、用地の７割は埋まっている。

５万～６万人の雇用が生まれる見通しだ。

開発会社の主要株主は23日、現在の団地の隣接地、最大700ヘクタールの追加開発を検討する覚書を締結した。

投資額は約400億円で17年にも着工するとみられる。

同国ではティラワに加え、南東部ダウェー、西部チャオピューもＳＥＺに指定されている。

いずれも開発はこれからだが、ミャンマー側は「ティラワを後続のＳＥＺ開発のモデルとしたい」（セッ・アウン・ティラワＳＥＺ管理委員会委員長）考え。

ダウェーは12年、タイ・ミャンマー両政府が共同開発することで合意。今年７月に日本も開発への参加を決めた。チャオピューも中国が開発に関心を示している。

（転載ここまで）

ミャンマーのインフラ整備に日本政府が力を貸しているとは名ばかりで、実はこのように日本の税金を使って、日本のイルミナティ各企業をボロ儲けさせようとしているわけです。

しかも、上の転載記事に出てくる「ワコールホールディングス」の創業者「塚本幸一」は、「日本会議」の初代会長ですね。

日本会議 – Wikipedia

塚本幸一 – Wikipedia

〈塚本幸一〉

「麻生太郎」と「安倍晋三」も「日本会議国会議員懇談会」の特別顧問です。

日本会議国会議員懇談会 – Wikipedia

このように、彼らはみんな裏で一つにつながっているのです。

できるだけ沢山のイルミナティ仲間にできるだけ沢山のボロ儲けの種をバラまいた政治家ほど、この世でちやほやと褒めそやされるわけでしょう。

ちなみに、「日本会議国会議員懇談会」の現在の記事からは、「麻生太郎」や「安倍晋三」が特別顧問になっているという部分がカットされています。

以下のリンクが現在の記事で、上に貼ったリンクが昨年2016年11月の記事になります。やはり、ここのところは我々国民の目には触れられたくないようです。

日本会議国会議員懇談会 – Wikipedia

この日本企業の進出によって、ミャンマーで五万から六万人の雇用が生まれるとのことですが、彼ら労働者は相当な苦しみを強いられることうけあいです。

何せ、現地のミャンマーには「労働基準法」のような法律もきちんと整っていないでしょうから、日本のイルミナティ企業はミャンマーの人々を安い賃金で奴隷のようにこき使い、彼らの労働力を最後の一ミリまで絞りとるに違いないからです。（「労働基準法」のある日本でさえ、彼らはそのようにしているわけですから。）

実際、「株式会社・麻生」も労働者を奴隷のようにこき使って、のし上がってきたという経緯があります。

以下、「麻生太郎」の父親である「麻生太賀吉」のウィキペディアの記事です。

（以下、こちらから転載）

麻生 太賀吉（あそう たかきち、1911年9月29日 – 1980年12月2日）は日本の実業家、政治家。

麻生セメント会長。妻和子は吉田茂元首相の三女。長男麻生太郎は第92代内閣総理大臣、第23代自由民主党総裁、麻生派会長。

1911年（明治44年）9月29日、九州の炭鉱王麻生太吉の三男・太郎を父に、子爵加納久朗の妹・夏子を母として福岡県飯塚市に生まれる。

1929年（昭和4年）旧制福岡中学校（現、福岡県立福岡高等学校）を卒業、昭和4年から昭和7年まで九州帝国大学（現九州大学）法文学部聴講生。

1931年（昭和6年）に祖父の経営する麻生商店に入社し、1934年（昭和9年）に社長となる。

関連会社である麻生鉱業社長と麻生セメント社長を務め、人権を無視した納屋制度により、莫大な利益を得た。

戦後の1951年（昭和26年）には、九州財界の重鎮である九州電力会長に就任している。

（転載ここまで）

この「納屋制度」とは、以下のウィキペディアの「タコ部屋労働」のことを指します。

（以下、こちらから転載）

タコ部屋労働（タコべやろうどう）とは、主に戦前の北海道で、労働者をかなりの期間身体的に拘束して行われた非人間的環境下における過酷な肉体労働である。

タコ部屋労働で使役された労働者をタコと呼び、タコを監禁した部屋をタコ部屋（ないしは監獄部屋）と呼ぶ。

タコ部屋はタコ部屋労働環境そのものを意味することもあった。

類似した状況は九州の炭田地帯にも見られ、納屋制度と呼ばれていた。

《RAPT註：つまり、これが「麻生鉱業」のことです。》

強制労働の一種であり、現代の日本では労働基準法第5条によりタコ部屋労働は禁止されている。

〈タコ部屋〉

（転載ここまで）

このような「麻生家」の非人道的な扱いに対して、外国人労働者たちが怒って労働争議を起こしたことがあるようです。

（以下、こちらから転載）

■戦争捕虜問題

戦前、納屋制度などがあり労働環境が劣悪だとして問題になることがあった。

筑豊地方において同社は三菱系についで朝鮮人炭鉱労働者、被差別部落民が多かった。

1932年7月25日には朝鮮人による労働争議が起き、これは筑豊全体に広がる大規模なものであった。この背景としては以下のようなものが挙げられる。

・長時間労働で危険な仕事にもかかわらず他の炭鉱より安い賃金（他の炭鉱の二分の一ほどの給与）

・さらに朝鮮人労働者は給料が2割カットされていた。

・食事や住居等最悪の生活環境。

・日常茶飯事の暴力。

・朝鮮人労働者の休日が無いこと。

・場所によっては無給で働かされていたこと。

などが原因となった。この争議には全国水平社も朝鮮人側を支援。

対する炭鉱側は警察や暴力団員、特高を動員して争議は行われ、9月3日には現職復帰109人、解雇191人をもってこの争議は終了した。

（転載ここまで）

そして、この「麻生」の納屋制度によって、二人のオーストラリア人が死亡したとのこと。

なぜマスコミはこんな重大なことを一度も報道しないのでしょうか。

（以下、こちらから転載）

2008年12月18日、民主党の藤田幸久参議院議員の求めで開示された厚生労働省保管文書により、麻生鉱業には外国人捕虜 300人（イギリス人、オランダ人、オーストラリア人）が、1945年5月10日から同年8月15日まで、麻生鉱業吉隈炭坑で労働していたこと、うち2人のオーストラリア人捕虜が死亡していることが明らかになった。

2009年4月、戦時中に炭鉱で強制労働させられていた元戦争捕虜のオーストラリア人3名が、親族で内閣総理大臣（当時）の麻生太郎に対して謝罪と補償を請求した。

（転載ここまで）

このように労働者たちを奴隷のように酷使してのし上がってきたのが「麻生家」一族というわけです。本当にどこまでも悪魔的です。

ですから、「労働基準法」の整っていないミャンマーで、「麻生一族」を始めとする日本のイルミナティ企業が、現地の労働者たちにどんな過酷な労働を強いるか分かったものではありません。

仕事のない貧しい人々に「仕事をあげる」と甘い言葉で誘っておいて、地獄のような労働を強いることは目に見えています。

しかも、マスコミもそれを一切報道することはなく、ミャンマーが経済復興を遂げていることだけを、きらびやかに報道するに違いありません。

しかも、「麻生家」の関わるところには、いつも何らかのキナ臭い事件が起きるわけですが、この「ミャンマー」のインフラ整備の陰でも、やはり何やらキナ臭い動きが起きています。

（以下、こちらから転載）

■ミャンマーの空港 与党の法律顧問ら２人撃たれ死亡

ミャンマー最大の都市ヤンゴンの空港で、アウン・サン・スー・チー氏が率いる与党ＮＬＤ＝国民民主連盟の法律顧問など２人が銃で撃たれて死亡し、ミャンマーの警察は、発砲した男をその場で拘束して、動機や事件の背景を調べています。

ヤンゴン空港の国際線ターミナルのタクシー乗り場付近で、現地時間の２９日午後５時ごろ、日本時間の２９日午後７時半ごろ、男が突然、銃を発砲し、２人が死亡しました。

現地の警察によりますと、死亡したのは、アウン・サン・スー・チー氏が率いる与党ＮＬＤで法律顧問を務めるコー・ニー氏と、近くにいたタクシーの運転手で、警察は、発砲した５０代の男をその場で拘束しました。

〈スー・チー氏の法律顧問、コー・ニー氏の遺影を持つ僧侶〉

コー・ニー氏は、スー・チー氏に長年、法律的な助言を与えてきたほか、ＮＬＤの中では数少ないイスラム教徒の幹部として知られています。

警察は、男がコー・ニー氏の日程を把握していたことや、２丁の拳銃を用意していたことなどから、計画的な犯行と見ていますが、これまでのところ動機はわかっていません。

ミャンマーでは、西部のラカイン州で、少数派のイスラム教徒と多数派の仏教徒との間で緊張が続いていて、警察は、事件の背景について慎重に調べています。

（転載ここまで）

また、お隣の韓国の大統領「パククネ」も「ミャンマー」の利権でボロ儲けしようとして、マスコミから激しく叩かれています。以下は三日前（2016年1月30日）の記事です。

（以下、こちらから転載）

■ミャンマーで不正利益か、崔被告に疑いと特別検察

韓国の朴槿恵大統領と親友、崔順実被告の疑惑を調べる特別検察官の捜査チームは３０日、崔被告がミャンマーでの韓国の政府開発援助（ＯＤＡ）事業に絡み不正に利益を得ていた疑いがあり、駐ミャンマー大使を３１日に帰国させ参考人聴取すると明らかにした。

容疑の詳細は不明だが、聯合ニュースによると「韓流」関連企業の海外進出を後押しする事業に、崔被告が事実上支配する「ミル財団」が関与していた可能性がある。

（転載ここまで）

これまた、「バククネ」のお仲間たちが「ミャンマー」でボロ儲けしようと企んでいたのを、「麻生家」が先手を打って（罠でも仕掛けて）叩き潰したのかも知れません。

実際、「麻生太郎」は「緑」の勢力であり、「パククネ」はその仇敵である「赤」の秦氏である可能性が大ですし。パククネが「秦氏」であることについては、以下のリンクをご参照下さい。

RAPT×読者対談〈第105弾〉関ヶ原の戦いより千年前に起きた天下分け目の戦いの真相。またはカタカムナと安倍晋三の深いつながり。

このように、ボロ儲けのためなら手段を選ばないのが「麻生家」一族なのです。

そして、実際、「麻生家」はかのテロリスト集団「イスラム国」に資金供給してまでして、経営を続けようとしていたことが明らかになっています。以下は、去年の六月の記事です。

（以下、こちらから転載）

フランスのセメント大手が、シリアに持つ工場の操業を続けるため、過激派組織イスラム国（ＩＳ）などと取引をしていたと２２日付の仏ルモンド紙が報じた。

従業員らの通行の許可をＩＳから受けたり、石油を購入したりしたという。

問題が指摘されているのは仏ラファージュ（現ラファージュホルツィム）。

シリア北部アレッポの北東に工場を構えていたが、近郊をＩＳ（の前身組織）が支配下に置くようになったため、２０１３年にＩＳ側との「取引」が始まったという。

ルモンド紙によると、石灰石を積んだトラックや従業員らの往来に支障がないようＩＳ側に許可を求め、通行証の発行を受けた。

また、仲介者経由でＩＳ側から石油を買ったり、「税金」を支払ったりし、間接的にＩＳに資金供給した形だという。

こうした「取引」は、工場の操業を断念した１４年秋まで１年余り続いた。ラファージュ幹部も事情を把握していた模様。

これに対してラファージュ側は「工場がある地域に紛争が迫るさなかでは、従業員らの安全確保が最優先課題だった」とする声明を出した。ＩＳとの関係については言及していない。

（転載ここまで）

この記事では、「仏ラファージュ」が「イスラム国」に資金提供したと書かれてありますが、実はこの「仏ラファージュ」は「麻生セメント」のことなのです。

（以下、こちらから転載）

麻生セメント株式会社（あそうセメント）は福岡県福岡市に本社を置くセメント製造会社。

株式会社麻生と、フランスのセメント大手であるラファージュ社との合弁会社である。

（転載ここまで）

このように「麻生家一族」は、自分たちのボロ儲けのためなら、テロリストと取引することも辞さないわけです。

というより、「麻生家」が「イスラム国」に資金提供したのは、単に自分の事業のためではなく、本当に「イスラム国」の活動を支援するためだったのかも知れません。

というのも、「イスラム国」といえば、第三次世界大戦を引き起こすために、イルミナティの連中がでっち上げた架空のテロリスト集団でしたよね。詳しくは以下のリンクをご参照下さい。

｢イスラム国｣を口実にした｢天皇派｣と｢教皇派｣の戦いのカラクリについて。

「麻生太郎」は「世界連邦運動」に深く関わっているわけですから、彼もまた早いところ「第三次世界大戦」を起こして、「秦氏」の片割れを叩き潰し、「世界統一政府（NWO）」を樹立したいと思っているに違いありません。

なので、彼もまた「イスラム国」に資金提供して、「イスラム国」が第三次世界大戦を引き起こすことができるように、その活動を支援した可能性があるのです。

証拠はこれだけではありません。

この「イスラム国」には、日本の大企業「トヨタ」も資金援助していたことが分かっています。詳しくは以下のリンクをご参照下さい。

「イスラム国」に資金援助したトヨタが、軍用ロボットを密かに開発しているという恐るべき現実。

実を言うと、「麻生太郎」の長男も一時期この「トヨタ」に入社していたことがあるのです。

（以下、こちらから転載）

麻生氏には妻の千賀子さんとの間にご長男の将豊（まさひろ）氏と長女の彩子さんが見えます。

跡取の将豊氏は1984年12月29日生まれの31歳。（2016年10月現）

彼は慶應義塾幼稚舎からそのままエスカレートで慶應義塾大学（SFC)を卒業。

その後大学時代にはミズーリ州のウィリアム・ジュエルカレッジに留学。

卒業後は福岡にある麻生一族の飯塚市でトヨタ自動車九州に勤務している。

まぁそれ以外にも麻生財閥と言っても過言ではない企業グループの取締役なども務め、代表的っで意外なのが、ニコニコ動画に関する市場調査や企画や開発なども行う「株式会社エクストーン」の代表も務める。

エクストーンでは将豊氏の保有株が9600株所持の大株主でもある。

（転載ここまで）

このように「麻生セメント」や「トヨタ」など、「麻生家」の関わる企業がことごとく「イスラム国」に資金提供しているわけです。

ということは、やはり「麻生家一族」が「イスラム国」を裏から支援している可能性を否定できません。

というか、ここまで来ると、「麻生太郎」こそがイルミナティの全ての悪事の実行犯なのではないかと疑わざるを得ません。

何しろ、「麻生太郎」は現在の皇室と、唯一「義理の家族関係」にある政治家ですし。

ということで、この話はまた次回へと続きます。どうぞお楽しみに。

ちなみに、「トヨタ」がどうしようもないポンコツ車ばかりを作っていながら、マスコミからさんざん褒めそやされてきたのも、「麻生家」の御曹司がトヨタに入社していたから、というのも一つの大きな理由なのではないでしょうか。トヨタがどれだけポンコツ車ばかり作ってきたかは、以下のリンクをご参照下さい。

トヨタがわざと人に優しくない危険な車を売り出しているとしか思えない幾つかの客観的事実。

しかも、「麻生太郎」は自分の息子を雇ってくれたお礼からか、内閣総理大臣になったとたん、トヨタのために「エコカー減税」と「エコカー補助金」を制度化しています。

低排出ガス車認定制度 – Wikipedia

このように「麻生太郎」は、国民から集めた税金を湯水のように使って、イルミナティ企業に次から次へと大盤振る舞いしているわけです。

そうしておいて「日本は借金大国」だと言って、次から次へと国民の医療費などを削減し、増税につぐ増税を繰り返してきたわけです。

これだけの悪人はこの世にはそうはいないでしょう。

「麻生太郎」こそ人工地震「3.11」と「熊本地震」を起こした主犯格である可能性大。

ここ二回に渡って、天皇家一族と親戚関係にある「麻生太郎」がマスコミを使って我々国民をうまく洗脳しながら、どれほどの巨悪を行い、どれほどの暴利を貪ってきたかについてお話してきました。
 
勘の良い人はこの時点でもう既にお気付きだとは思いますが、「麻生太郎」は間違いなくイルミナティの内部でもかなりトップに近い人物ではないかと考えられます。
 
そして、今回の記事を通して、彼の権力がどれほどのものなのかが、さらにはっきりと見えてくることでしょう。

これまで、このブログでは「3.11」や「熊本地震」が「天皇家一族」によって引き起こされた人工地震である、ということを何度もお話してきました。詳しくは以下のリンクをご参照ください。これ以外にも記事を書いてはいますが、とりあえず今回はこれだけにしておきます。
 
RAPT×読者対談〈第46弾〉人工地震3.11の目的は、天皇家による福島遷都に向けての土地の強奪。
 
RAPT×読者対談〈第48弾〉3.11人工地震と福島遷都の謎。
 
RAPT×読者対談〈第111弾〉人工地震3.11を起こした真犯人は出雲族である。
 
RAPT×読者対談〈第90弾〉RAPT理論から見た熊本地震。
 
RAPT×読者対談〈第92弾〉熊本地震は天皇家の起こした人工地震である。 その証拠（1）
 
RAPT×読者対談〈第93弾〉熊本地震は天皇家の起こした人工地震である。その証拠（2）
 
また、その後のさらなる調査によって、この人工地震が「天皇家一族」のうち、「出雲族＋秦氏の片割れ」である「緑の勢力」によって引き起こされたということが分かってきました。
 
そして、彼ら「緑の勢力」が現在の日本を、ひいては世界を支配しようと目論んでいます。
 
安倍晋三・稲田朋美をはじめ緑の勢力が「第三次世界大戦」を引き起こそうとしている厳然たる事実。
 
軽井沢の「ビル・ゲイツの別荘」は悪魔崇拝のための宗教施設である可能性大。
 
人工言語エスペラントは悪魔崇拝者たちの共通言語である。
 
そして、「麻生太郎」も今や「緑の勢力」に加担していますし、もともと「秦氏の片割れ」でもあります。

なので、彼もまた「3.11」や「熊本地震」に加担していたことは疑いようもありません。

しかし、証拠はこれだけではありません。他にもたくさんあります。

「天皇家一族」が「3.11」や「熊本地震」などの人工地震を利用してボロ儲けしていることは、これまで何度も記事にしてきましたね。例えば以下のリンク記事がそうです。

RAPT×読者対談〈第94弾〉大震災は天皇家一族（イルミナティ）のボロ儲けの種。

しかし、これらの記事を書いた後、さらに調査を続けていくうちに、実はこれらの大震災によって最もボロ儲けしているのが「天皇家一族」の中でも、特に「麻生家」であることが分かってきたのです。

では、「麻生家」がどのようにしてボロ儲けしているのか、そのカラクリを詳しくお話していきましょう。

先ず「3.11」が起きた後、「福島原発」の放射能（汚染水）漏れを防ぐために、「東京電力」は大金をかけて様々な処理をし、そのたびに失敗を繰り返してきました。

以下が、そのうちの一つです。

（以下、こちらから転載）

福島第１原発の２号機タービン建屋から海側トレンチ（地下道）に流れ込む汚染水を遮断するための「氷の壁」が凍らない問題で、東京電力は２１日、原子力規制委員会の検討会で、効果がないことを確認し氷の壁だけの止水を断念することを明らかにした。

〈当初の計画〉

汚染水を徐々に抜きながら、水中不分離性のセメント系材料でトレンチを埋める工法に移行する。

規制委の更田（ふけた）豊志委員は「止水というのは一体何だったのか。これ以上不満を言っても仕方ないが、とにかく不分離材料を（トレンチに）入れていく」と東電の提案を了承した。

２号機近くのトレンチには約５千トンの汚染水がたまっているが、埋設すると約５０トンの汚染水がそのまま残る。海洋流出をふせぐため、海側のトンネル部分を優先して埋設する。埋設は来年３月に終わる見込み。

東電は４月末、トレンチとタービン建屋の接合部にセメント袋を並べ、凍結管を通して周囲の水を凍らせる「氷の壁」を導入。当初は凍結させて止水を完了させた上で、たまった汚染水を移送し、トレンチを埋める方針だった。

しかし想定より温度が下がらず、７月上旬からドライアイスや氷を入れても効果がなかった。１０月中旬から３種類の止水材を投入して未凍結部分を間詰めする工事を実施していた。
 
１～４号機の建屋周辺の土壌を凍らせて地下水流入を防ぐ「凍土遮水壁（とうどしゃすいへき）」も予定されているが、氷の壁の失敗で凍土壁の効果も懸念されている。
 
（転載ここまで）
 
この記事には「氷の壁」を作ることによって、汚染水を遮断しようとしたと書かれてあります。
 
そして、その「氷の壁」は「ドライアイス」で作られていたそうです。
 
「ドライアイス」を製造している会社はこの日本には三つしかなく、そのうちの一つが「天皇家一族」の経営する「昭和電工」でしたね。詳しくは以下のリンクをご参照下さい。
 
ケムトレイルも天皇家一族のボロ儲けの種。この世の陰謀論は、天皇家一族の悪事を隠すための情報撹乱である。
 
ですから、「福島原発事故」の後処理によってボロ儲けしているのは、やはり「天皇家一族」だったということです。
 
しかも、この「氷の壁」をつくるためには「セメント袋」も必要だったとのこと。
 
そうすると、ここで「麻生セメント」もボロ儲けしていたことになります。
 
しかも、この計画が失敗したため、今度は「セメント系材料」でトレンチ（溝）を埋めるという計画に変更したとのこと。
 
これでさらに「麻生セメント」のポケットが潤うことになるわけです。
 
このように、何もかもが「麻生太郎」に都合のいいように計画が進んでいます。
 
これだけ見ても、「麻生太郎」がいかにイルミナティの中で強い権力を持っているかが分かります。
 
そうでなければ、これほどまでに自分の都合のいいように物事を進めていけるわけがないからです。
 
そもそも、「放射能」とは一般的に「粒子」であり、「電磁波」でもあると言われています。
 
そして、「電磁波」である以上、「放射能」はこの世のほとんど全ての物質を通り抜けるはずですよね。
 
なのに、「氷」とか「セメント」で壁を作ったところで「放射能」を遮断できないことは分かりきったことなのですが、「天皇家一族」は自分たちがボロ儲けするために、せっせとこんな無駄な工事ばかりしているわけです。
 
というか、本当は「放射能」そのものが存在していないので、これらの工事を本当に行っているかどうかも実に怪しいところです。（放射能が存在していないという証拠は、例えば以下のリンクをご参照下さい。）
 
RAPT×読者対談〈第99弾〉原発も水素自動車もその燃料はただの水と塩。
 
RAPT×読者対談〈第100弾〉原爆はただのマグネシウム爆弾。石油の原料もただの海水。トヨタの水素自動車もただのパクリ。
 
RAPT×読者対談〈第103弾〉イルミナティはもういらない。
 
何の工事もしていないのに、工事をしている振りをして、莫大な国家予算を巻き上げている可能性があります。
 
しかも、この汚染水漏れを防ぐ工事に、どれほどのお金がかかっているのかというと、なんと合計で「21兆円」とのこと!!
 
（以下、こちらから転載）
 
■福島原発処理費、２１．５兆円に倍増　経産省試算
 
東京電力福島第一原発事故の処理費が、２１・５兆円に膨らむとの試算を経済産業省がまとめた。
 
従来想定の約２倍になる。特に廃炉・汚染水対策費が８兆円に増える。

《RAPT註：つまり、「麻生セメント」などのセメント会社がさらに8兆円もらったというわけです！！ケタが違いますね。》

手を打たないと東電が倒産しかねず、政府は無利子融資枠を９兆円から１４兆円に上げる。最終的には電気料金を通じて集められ、国民負担が増える。
 
２０１３年時点では計１１兆円だった。内訳は賠償５・４兆円、除染２・５兆円、中間貯蔵施設１・１兆円、廃炉などは２兆円。
 
東電の負担を一時的に国が立て替えるため、認可法人「原子力損害賠償・廃炉等支援機構」から９兆円の融資枠をつけていた。
 
新たな試算では、廃炉などの費用が６兆円増える。政府・東電は２０年代から、原子炉内で溶け落ちた核燃料（デブリ）を取り出し始める予定。
 
原発内部の状況や作業工程が具体的になるに連れ、費用がかさんだ。賠償費や除染費なども計４・５兆円ほど膨らむ。
 
これらの追加費用は、東電や大手電力が持つ送電線の使用料に上乗せし、電気料金として広く利用者から集める方針だ。
 
試算は９日、学者らによる経産省の委員会や自民党の調査会に示す。
 
（転載ここまで）
 
しかも、この「21兆円」のうち、「麻生セメント」などのセメント会社は「8兆円」近くもの暴利を貪ることができたようです。
 
なんとも美味しい商売です。一つの取引で「兆」も儲かる仕事はそうはありません。
 
しかし、「麻生家」の儲けのタネはこれだけではありません。
 
「福島原発」の事故が起きたのは津波が原因だったと言って、今では「岩手」「宮城」「福島」の三県をまたぐようにして巨大な防波堤が作られています。
 
もちろん、その防波堤の材料は「セメント」です。
 
ですから、これまた「麻生セメント」などのセメント会社が儲かります。
 
しかも、その防波堤を作るための費用がこれまた「1兆円」なのだそうです!!　
 
さすが「カップラーメン」の値段も分からないぐらい金銭感覚の狂った人は、考えることが桁外れです。
 
（以下、こちらから転載）
 
■１兆円の巨費を投じ政府が東北に築く全長４００キロの壁
 
国土交通省が、岩手、宮城、福島の３県で総延長約４００キロに渡る現在建設中の壁。

実はこれ、津波対策の防潮堤なんですね。
 
４００キロの長さで建設費が１兆円かかるそうです。
 
見ればわかるとおり、高さは１０メートル足らずですが、しかし東日本大震災当時の津波の高さは大船渡市はじめ数箇所で４０メートルは超えていたのです。
 
とてもじゃないが高さが足りませんね。

数十センチしかないじゃないですか。
 
鉄筋コンクリートのビルでさえ押し流す破壊力があるのに、こんな薄っぺらい防潮堤で防げるとはとても思えません。
 
というより、津波の前に巨大地震で揺れた段階であっけなく崩れ去る可能性の方が高いんじゃないでしょうか？
 
鬼怒川決壊時のような川の氾濫ならまだしも、津波ですからね。
 
それにコンクリートの寿命は３７年といわれてますから、今度大津波が来るころまでにボロボロになることも考えられます。
 
これで１兆円とは恐れ入りますね。
 
なぜこんな無駄な案が通ったんでしょうか？
 
やはり麻生セメントに金が流れるからなんでしょうか？
 
要するに、金儲けが先で津波対策は二の次だからこんな計画が実行されるんですよね。
 
真剣に被災住民のことなんか考えてない証拠です。
 
考えてたら地震が来たら最悪な原発を再稼動させるはずもないですからね。
 
津波も悲惨ですが、次に巨大地震が来たら原発によって日本は全部終わります。
 
（転載ここまで）
 
しかも、この「セメント」を作るための原材料費。
 
皆さんはいくらだと思いますか。
 
実を言うと、これが「ほぼ無料」なのです。
 
（以下、こちらから転載）
 
■海岸堤防が完成　いわきの夏井川河口付近コンクリートがれき利用

〈いわき市夏井地区の海岸に震災コンクリートがれきを使用して建設された堤防の上を歩く夏井小の児童〉

東日本大震災により、いわき市内で発生したコンクリートがれきを利用した海岸堤防が、同市の夏井川河口付近に完成し３１日、地元の小学生らが記念植樹などを行った。

県が津波と高潮対策に総事業費約１１億円を投じ今年３月に着工した。

堤防は震災時の津波の高さとほぼ同じ７・２メートルあり、全長９２０メートル。

県によると砂利の代替資材としてコンクリートがれきを数ミリから６センチほどに粉砕。セメントと水に混ぜ、「ＣＳＧ」と呼ばれる工法で築堤した。全国初だという。

記念植樹には夏井小の児童３１人が参加した。ともに６年生の大友優雅君と渡辺梓さんが鎮魂の鐘を鳴らし震災の犠牲者に黙とうをささげた。全員で堤防の上を歩いた後、海岸に市の木「クロマツ」を植えた。

（転載ここまで）

このように東北地方に作られている防波堤は、3.11の震災時に発生した「がれき」が原材料になっています。

単なる「がれき」ですから、値段はすべて無料です。

しかも「麻生セメント」は、「放射能」まみれの危険な「がれき」を受け入れ、それを再利用しているということで、自分たちがいかにボランティア精神あふれる素晴らしい善人であるかをアピールしまくっています。

（以下、こちらから転載）

■震災がれきをセメントや燃料に　瓦や畳を各社が活用　復興への建材にも

〈熊本地震の災害廃棄物を受け入れ予定の麻生セメント田川工場＝１１月、福岡県田川市〉

セメント各社が、熊本地震で発生した災害廃棄物（震災がれき）を原材料や燃料として受け入れる動きを拡大している。

廃棄瓦をセメントに加工するほか、木くずや廃棄畳などは燃料、焼却灰も原材料に使用しており、「究極の環境産業」（セメント協会の福田修二会長）として被災地の復興を後押しする。

麻生セメント（福岡市）は１０月以降、福岡県苅田町の苅田工場で木くずや廃棄瓦約１７００トンを受け入れた。

苅田工場で得たノウハウを生かし、来年１月から同県田川市の田川工場でも受け入れを始める予定だ。

太平洋セメント（東京）では７月以降、大分工場（大分県津久見市）と子会社の明星セメント（新潟県）で木くずや廃棄畳など約１万１千トンを処理した。

１０月には受け入れた廃棄物を使って製造したセメント約３千トンを熊本県に搬入。

復旧、復興の建築資材として、被災地再建にも一役買っている。

今後、受け入れる工場や廃棄物の種類を拡大する方針で、広報担当者は「東日本大震災で約１００万トンの災害廃棄物を処理した経験を生かし、熊本県の復興を支援したい」と話す。

《RAPT註：放射能汚染されているはずなのに、その廃棄物をいじくっていた社員は被曝しなかったのですかね。笑》

トクヤマの南陽工場（山口県周南市）も「年度内には廃棄瓦の処理をスタートしたい。瓦は砕いて原料にする」として、調整を進めている。

熊本県は熊本地震に伴う災害廃棄物の発生量を１９５万トンと推計。

２年以内の処理を目指し、９月末時点で約３割に当たる５７万２千トンを再利用、処分した。

セメント協会によると２０１５年度は業界全体で２８０５万トンの廃棄物などを原材料や燃料として活用した。

２次廃棄物が出ないため、最終処分場の負担軽減にもつながるという。

環境省は「セメント工場での受け入れはリサイクル面で貢献が大きい」と評価。

福田会長は「南海トラフ地震などで桁違いの災害廃棄物発生が予想される中、再利用で復興に貢献するという強みに期待が寄せられている。引き続き、廃棄物の資源化に取り組みたい」と話している。

（転載ここまで）

彼らは大量の人々を「3.11」で殺戮しておきながら、震災で発生した「がれき」をタダで引き取り、その「がれき」を使って必要もない原発事故処理をしたり、防波堤を作ったりして、「濡れ手に粟」のボロ儲けをしているわけです。

なんとも考えることが悪魔的です。

しかも、東北地方に作られる防波堤の長さが「400キロメートル」。

これは東京から大阪までに匹敵する距離です。そんな長い防波堤が、本当に必要なのでしょうか。

しかも、彼らは東北地方だけに防波堤を作るだけでは飽き足らず、「今にも南海トラフ地震が起こりそうだ」とか言いながら、西日本にも巨大な防波堤を作ろうとしています。

【死者33万人!?】 「南海トラフ地震」最悪のパターンと発生時期！備えも – NAVER まとめ

つまり、マスコミ各社が「南海トラフ地震」の不安を煽っているのも、国民のためを思ってのことではなく、単に「麻生セメント」などのセメント会社をボロ儲けさせるためだったということです。（ゼネコン各社もそうですが。）

「3.11」後のインチキ・デタラメな「震災復興計画」を次々と練っているのが、「東日本大震災復興構想会議」という組織なのですが、この組織の議長代理にはかの「安藤忠雄」がちゃっかり就任していました。

東日本大震災復興構想会議 – Wikipedia

〈安藤忠雄〉

「安藤忠雄」はコンクリートを使うことしか能のない人間ですから、「震災復興計画」を通して「麻生セメント」がボロ儲けすることは間違いありません。

とにかく無駄なものをたくさん作って、「麻生家」のポケットを潤そうとしているに違いありません。

実際、その証拠も見付かりました。

（以下、こちらから転載）

■360億円の巨大防潮堤で守られるのはわずか37億円

宮城県七ヶ浜町の編み物クラブ「ヤーン・アライブ」でメンバーの主婦、星まゆみさん（54）らから話をうかがった際、「防潮堤で逆に海が見えなくなって、怖い」という不安の声が聞かれた。

宮城県気仙沼市の小泉海岸。松原の前に白い砂浜が広がり、絶好の海水浴場だった。

サーフィンにも最適で、「白砂青松100選」や環境省の「快水浴場百選」に選ばれたこともある。

しかし東日本大震災の影響で現在も休業している。

小泉海岸は東日本大震災で高さ20メートルもの津波に襲われた。

同地区の小泉海岸では海岸線が200メートルも後退し、松原や砂浜が消失した。

そこに高さ14.7メートル、底辺90メートルの巨大防潮堤を建設する計画が進んでいる。

しかし、「総工費226億円をかけて巨大防潮堤を建設しても、守ることができるのは国道や農地など約37億円だ」という問題点が東京大学公共政策大学院のレポートで浮かび上がった。
 
住宅は高台に移転されるため、防潮堤で何を守ろうというのかはっきりしない。
 
建設費は建設資材や人件費の高騰でさらに６割増し（約360億円）になるという。

「小泉海岸及び津谷川の災害復旧事業を学び合う会」の阿部正人事務局長（47）はこう振り返る。

「防潮堤をつくらなければ住宅の高台移転は進まないと思い込んで、防潮堤計画に賛成した人もいます。とにかく目の前の自分の生活や家をどうするかが先になって、10年先、100年先より、どうでも良いから早くやってくれという流れになってしまいました」

大規模な公共工事では費用対効果が分析されるが、復旧・復興の一環として行われる防災事業では安全が最優先され、費用対効果は二の次だ。

阿部事務局長はこれから建設される盛り土構造の三陸自動車道や国道45号を防潮堤代わりに使用する代替案を出した。

が、宮城県の地元説明会では阿部事務局長ら少数の慎重派を押し切る形で議事が進行され、地元の多数形成が優先された。

（転載ここまで）

このように、彼らは全く意味のないものばかり作っているのです。

しかも、彼らの考えた「復興計画」の会計がかなりズサンに行われていることも、マスコミ各社がすでに報道しています。

（以下、こちらから転載）

■新国立の旧計画、ずさんな契約　会計検査院指摘

会計検査院は６日、国の2014年度決算の検査報告をまとめ、安倍晋三首相に提出した。

税金の無駄使いや徴収漏れなどの指摘は計約1568億円。

白紙撤回された新国立競技場関連や、ＳＴＡＰ細胞問題に揺れた理化学研究所でも不適切な経理処理が明らかになった。

消費増税などで税金の使い道への視線が厳しさを増す中、会計管理の徹底が急務だ。

（中略）

■震災関連

東日本大震災の復興予算関連では、自治体の災害復旧事業に充てられる「震災復興特別交付税」の11～14年度の交付状況を調査。

３県と14市町で見込み額で算定した交付税が適切に精算されていなかったり、対象事業以外の経費が計上されたりしていた。

計約28億５千万円が過大に交付されており、検査院は総務省に精算方法の改善を求めた。

（転載ここまで）

もっとも、このようなマスコミの報道も、結局は「麻生太郎」の悪事を隠すための隠蔽工作なのでしょう。

小さな悪事をマスコミに大騒ぎさせておいて、我々国民が本当に知るべき巨大な悪をコソコソと隠そうとしているわけです。

さらに言うなら、「川内原発」や「伊方原発」などが今や次々と「原発再稼働」の動きを見せていますが、「原発」を製造することによってボロ儲けするのも、やはり「麻生セメント」などのセメント会社です。

なぜなら「原発」を作るためには、「放射能漏れ」を防ぐ特殊なコンクリートを使う必要があるからです（笑）。

（以下、こちらから転載）

原子炉や加速器の放射線遮蔽はコンクリートで行われることが多いが、コンクリート放射化低減技術とは、中性子などの照射によってコンクリート中に放射化反応により生成する残留放射能を少なくする技術をいう。

原子炉や加速器の周りには生体遮蔽体として多量のコンクリートと鉄筋が使用され、これらが放射化されると多量の放射性廃棄物になってしまうことが懸念されている。

一旦放射性廃棄物として分類されると、その管理に多額の費用がかかり、広大な埋設処分地が必要となる。

そのため原子力発電所のリプレースに向けて、今後建設するものについては放射性廃棄物にならないようにすること、クリアランスレベル以下にして再利用できるようにすることが喫緊の課題になっている。

また、低放射化コンクリートはメンテナンス時の作業員被ばく低減化という観点からも有用で、特に大型陽子加速器施設において実用化されている。

低放射化コンクリートの適用は、開発当初においては少し建設コストが嵩むという難点があるが、ライフサイクルコストまでを考慮すれば経済的にも見合うものとなる。

（転載ここまで）

この「低放射化コンクリート」を使うと建設コストがかさむ、と書かれてありますから、このコンクリートにはよほど高い値段がつけられているのでしょう。

「放射能」が存在していない以上、こんな「低放射化コンクリート」もインチキ以外の何物でもないはずですが……。

とにかく、「麻生セメント」はこうして嘘デタラメを言いながら、「原発」によって「濡れ手に粟」のボロ儲けをしているわけです。

つまり、「原発利権」とは実は「麻生利権」だったということです。

私の一連の「原発も原爆も存在しない」シリーズに対して、あれこれとイチャモンをつけてきた工作員のほとんども、実は「麻生家」の差し金だったに違いありません。

実際、「麻生太郎」はこの日本における最大のネット工作組織「自民党ネットサポーターズクラブ（J-NSC）」の最高顧問でもありますし。

自民党ネットサポーターズクラブ – Wikipedia

そもそも、「麻生太郎」と「電力会社」には過去からとても深いつながりがあります。

（以下、こちらから転載）

■原発利権を追う　九電王国：上　（麻生一族と九電、結束脈々　圧倒的な影響力）

高祖父は大久保利通、祖父は吉田茂。

華麗な政界家系に生まれた麻生太郎副総理兼財務相（７３）には、あまり知られていないもう一つの家系がある。
 
実父が九州電力の初代会長なのだ。

福岡県飯塚市で炭鉱を営んでいた父・太賀吉（たかきち）氏が九電会長に就任したのは、吉田首相がサンフランシスコ講和条約に調印して戦後日本が新たな一 歩を踏み出した１９５１年。

この年、九州では二つの電力会社が統合して九電が誕生。指導者として財界実力者の太賀吉氏に白羽の矢が立った。

それから６３年、第９代九電会長として九州財界に君臨してきた松尾新吾・現相談役（７５）が、現在の麻生氏の後ろ盾になっている。

今年３月２９日、博多湾を見下ろす福岡市内のホテルで、麻生氏が地元で年１度開く政経文化セミナーが催された。

１２００人がひしめく会場で主催者として登壇したのは松尾氏だった。

チケット代１万円。飲食は一切なし。「そのかわり頭と心にたっぷりの栄養をもたらします」と、松尾氏は笑いを誘った。

麻生氏は続いてあいさつし、アベノミクスの実績をアピール。降壇後、最前列に座っていた松尾氏に真っ先に歩み寄り、その手を握った。

福岡県内の議員や首長に加え、九電子会社や下請けの幹部が会場に詰めかけていた。

その一人は「麻生さんに『早く原発を再稼働させて』と頼んでおいた」と記者に言った。別の会社幹部は「チケット１０枚ぐらいは買った」と明かした。

麻生氏は初当選する３９歳まで父らが築いた麻生グループの中核会社で社長を務めていた。

元側近は、政界のプリンス・麻生氏の別の顔をこう明かす。「経営や商売に精通していて財界人とのつながりも深い、という絶対的な自負がある」

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麻生氏の事務所によると、麻生政権が総選挙に敗れて自民党が下野した翌年の２０１０年、松尾氏は麻生氏側の要請でセミナー主催者となった。

九電は「個人 として就任している」というが、地元では「九電社長、会長を歴任した松尾氏に依頼すれば『オール九州』の支援が得やすい」（地元議員）と言われる。

九電は電力業界で東京・関西・中部の３電力に次ぐ規模だが、九州での存在感は圧倒的だ。

東京商工リサーチによると、九州・沖縄に実質上の本社を置く企業 を売上高で比べると、九電は調査開始から１２年度まで３６年連続でトップ。

ＪＲ九州に比べ従業員は１・４倍の１万３千人、売上高は４・５倍の１兆５千億円。

地域独占で得る電気料金を設備投資やグループ会社８６社に流す。建設業など地元経済への影響力は絶大だ。

約９６０社で作る「九州経済連合会」（九経連）の運営費や人員の多くを負担。九経連会長職は創立以来、松尾氏まで７代続けて九電会長が務めた。

国会議員に資金提供してきた九電元幹部は「原発推進に協力し、官庁に圧力をかけてもらうのが目的」と明かすが、麻生氏への期待はそれにとどまらない。

２０１１年の原発事故後、今度は窮地の九電に麻生一族が手をさしのべる。

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佐賀県にある玄海原発の運転再開を巡る「やらせメール問題」が九電を直撃し、松尾氏は１２年に会長辞任。
 
１３年には九経連会長も退いたが、後任選びは引き受け手がおらず難航した。
 
その座に九電出身者以外で初めて就いたのは、麻生氏の実弟である麻生泰（ゆたか）・麻生セメント社長だった。
 
「いざという時に 九電と麻生一族は手を結ぶ。これほど固い政財界の結びつきは東京や大阪ではありえない」と麻生氏の元側近は話す。
 
自民党と電力会社が結束して地域を掌握する。九州は特にその岩盤が強い。

鹿児島県にある九電川内原発が再稼働第１号に有力視されていることについて、麻生氏は１８日の記者会見で「地域における電力会社への信頼は高い」と胸を張った。

九電が「原発復権」へのブレークスルーとなるのは、圧倒的な「地元掌握力」と無縁ではない。

その実態を探りに取材班は薩摩へ向かった。

（転載ここまで）

このように「麻生太郎」の父親は「九州電力」の初代会長なのです!!

ですから、「原発利権」とはまさに「麻生利権」そのものだということです。

しかも、「麻生太郎」の弟「麻生泰」も、今や「九州経済連合会」の会長になっているとのこと。

〈麻生泰〉

前会長の「松尾氏」が「やらせメール問題」で引責辞任したため、「麻生泰」がその後釜に就いたというのですが、これまた「麻生家」が前会長を罠にはめるか何かして、「やらせメール問題」をマスコミに大いに騒がせ、「松尾氏」を辞任へと追い込んでいったに違いありません。

九州電力やらせメール事件 – Wikipedia

「麻生家」の面々ならやりかねないことです。実際、彼らはこれまでに何度もそのような姑息な悪事を働いてきたからです。詳しくは以下のリンクをご参照下さい。

天皇家一族の重鎮「麻生太郎」という巨悪。

しかも、「麻生泰」は「原発利権」でさらに暴利を貪るため、「安倍晋三」と会談して「川内原発」の再稼働を急ぐように要請したとのこと。

（以下、こちらから転載）

■首相、川内原発「何とかする」　再稼働要望に

安倍晋三首相は１８日夜に視察先の福岡市で九州電力の貫正義会長らと会食した際、

九電川内原発１、２号機（鹿児島県）の再稼働に前向きな意向を示した。

首相は出席者からの早期再稼働要望に対し「何とかする。しっかりやっていく」と語ったという。

関係者が１９日までに明らかにした。

安倍政権は、原子力規制委員会の新たな基準を満たせば原発の再稼働を進める方針だが、再稼働の判断自体は事業者に委ねているとの立場だ。

首相の発言は、再稼働への積極姿勢を示したといえる。

首相は１８日、福岡県内を視察後、貫氏のほか、麻生泰九州経済連合会会長、石原進ＪＲ九州相談役らと会食した。

（転載ここまで）

こうして「川内原発」を再稼働させておいて、後でまた「放射能漏れ事故」などを起こし、九州地方に巨大な「防波堤」でも作るつもりなのでしょうか。

まあ、そういうことでしょう。

ちなみに、日本の主たる「セメント会社」が以下になります。

・八戸セメント株式会社
・日鉄住金高炉セメント株式会社
・日鉄住金セメント株式会社
・東ソー株式会社
・株式会社トクヤマ
・琉球セメント株式会社
・苅田セメント株式会社
・太平洋セメント株式会社
・敦賀セメント株式会社
・宇部興産株式会社
・株式会社デイ・シイ
・デンカ株式会社
・麻生セメント株式会社
・明星セメント株式会社
・三菱マテリアル株式会社
・日立セメント株式会社
・住友大阪セメント株式会社

このようなごく一握りの「セメント会社」が、「3.11」や「熊本地震」を通して陰で密かにボロ儲けしてきたわけですね。

そして、彼らの中に「人工地震」の首謀者たちがたくさん紛れ込んでいることは間違いありませんし、そのうちの一人が「麻生太郎」であることも疑いようもない事実だと言っていいでしょう。

しかし、「麻生家」は大震災の起きた際に、何も「セメント」だけを使ってボロ儲けしていたわけではありません。

彼らには他にもべらぼうな儲けのタネがありました。

しかも、こちらは何も仕事をする必要がありません。

セメントを作る必要も、がれきを集めてくる必要もありません。

ただ遊び呆けているだけで、巨万の富がジャブジャブと手に入ってくるのです。

今でも「東電」が「原発避難民」に対してべらぼうな賠償金を支払っていることは皆さんもご存知だと思います。

実を言うと、この賠償金でボロ儲けしているのも「麻生家」なのです。

そのカラクリを詳しくご説明しましょう。

「福島原発事故」によって原発避難民となり、多額の賠償金によって最も肥え太っているのは、実は「相馬家」という人たちです。

以下、「相馬家」のウィキペディアの記事です。

（以下、こちらから転載）

旧相馬中村藩領は、平成23年（2011年）の東日本大震災で打撃を受けた上、その一部に建つ福島第一原子力発電所の事故によって小高以南が立入禁止区域となった。
 
これに伴い、旧藩主家とその一族は一時北海道へ移った後、第34代・相馬行胤の代になって広島県東部にある神石高原町へ集団移住した。

（転載ここまで）

見ての通り、この「相馬家」の土地に「福島原発」があったそうです。

なので、最も多額の賠償金を受けているのが「相馬家」であることは間違いありません。

しかも、なぜか「相馬家」の面々は原発事故によって死ぬことはなく、皆がそろって「北海道」と「広島」に集団移住したとのこと。

「北海道」と「広島」といえば、どちらも「毛利家」と関係の深い土地ですね。（「広島」は「毛利家」の拠点だった地域です。「北海道」と「毛利家」のつながりについては、いずれ記事したいと思いますが、宇宙飛行士の「毛利衛」が北海道の余市出身ですね。）

毛利衛 – Wikipedia

余市町 – Wikipedia

そして、「麻生家」が「毛利家」の支援によってのし上がってきたことは前にも書いた通りです。

つまり、この「福島原発事故」の陰にも、「毛利家」と「麻生家」の陰が見え隠れしているのです。

では、この「相馬家」とはどのような人たちなのか。ウィキペディアにはこう書かれてありました。

（以下、こちらから転載）

相馬氏（そうまうじ、そうまし）は、下総国北西部（現在の千葉県北西部）や陸奥国南東部（現在の浜通り夜ノ森以北）を領した大名である。

桓武平氏良文流千葉氏の庶流。通字は「胤」（たね）。

（転載ここまで）

「桓武平氏」の末裔であるということは、「平氏=秦氏」ですね。

一方、「麻生太郎」も「中臣鎌足=秦氏」の末裔なので、彼らは同じ穴のムジナのようです。

しかも、この「相馬家」は「サタン」をもじった「三田家（みたけ・さんだけ）」とも関係があります。「サタン」と「三田家」の関係については、以下のリンクをご参照下さい。

RAPT×読者対談〈第120弾〉クリスマスとジブリ映画に隠された闇の真実。または三島由紀夫切腹の真意。

以下、「三田家」のウィキペディアの記事です。

（以下、こちらから転載）

三田氏（みたし）は、武蔵国の国人。

『武蔵名勝図絵』などによると平将門の後裔と称していたらしい。

青梅市の天寧寺にある三田政定が奉納した銅鐘には「大檀那平氏朝臣将門之後胤三田弾正忠政定」という銘文が刻まれている。

また、武蔵国荏原郡三田から起こったという説、壬生氏の子孫という説、相馬氏の子孫という説もあるが、いずれも確証は無い。

（転載ここまで）

このように「相馬家」も「サタン=悪魔崇拝」とかなり関係が深いわけです。

しかも、「相馬家」の家紋は以下のような「九曜」であり、かの悪魔教「大本教」のロゴマークとそっくり瓜二つです。

〈相馬家の家紋・九曜〉

〈大本教のロゴマーク〉

そして、この「相馬家」の現在の33代目の当主が「相馬和胤（そうまかずたね）」という人物なのですが、この人物と結婚しているのが、なんと「麻生太郎」の妹なのです!!

（以下、こちらから転載）

第33代当主・相馬和胤の母・雪香は尾崎行雄の娘、妻・雪子は麻生太郎の妹である。

（転載ここまで）

〈相馬和胤と麻生雪子〉

〈現在の相馬和胤〉

「麻生雪子」なる人物を通して、「麻生家」にも「東電」の支払った多額の賠償金がジャブジャブ入っていることは間違いありません。

だからこそ、「麻生太郎」は「3.11」が起きたときに、真っ先に「相馬市」に駆けつけていって、現地スタッフと称する「親族」の皆さんに感謝の意を表したわけでしょう。

（以下、こちらから転載）

麻生太郎元首相は2011年3月24日、東日本大震災で甚大な被害にあった福島県相馬市の市役所で開かれた災害対策会議に出席。

立谷秀清市長をはじめとする現地スタッフに、「立谷市長は平時でも良い人かどうかは知らないが、非常時にこうしたリーダーに恵まれたことは不幸中の幸いだ」と励ましの言葉を贈った。

相馬市は福島県の東北に位置し、東日本大震災の被災によりすでに200人超の死者が出ている。

また隣接する南相馬市は福島第1原子力発電所に近く、相馬市でも市外へ避難する住民がいるという。

会議に出席した麻生元首相は「市の職員にも自身や家族が被災した方は多いだろう。公務とは言え、身を挺して頑張っている方に敬意を表したい。全国民がそう思っている」と述べ、

「こうした会議では結論を出すことが重要。そういう意味では、平時は良い人かどうか知らないが、非常時に立谷市長のようなリーダーに恵まれたことは不幸中の幸いだ」

と、的確に指示を出す立谷市長と会議の内容を評価し、出席者を激励した。

（転載ここまで）

しかも「相馬和胤」の母は、かの「世界連邦運動協会」の初代会長だった「尾崎行雄」の娘です。

尾崎行雄 – Wikipedia

〈尾崎行雄〉

つまり「麻生太郎」は、「世界連邦運動」の中心人物とも言える人物と親戚になっていたわけです。

そのため、「麻生太郎」はわざわざ外務省に「世界連邦運動」の窓口を設置することを指示したわけでしょう。（詳しくはこちら）

では、「東電」がこれまでに「原発避難民」に支払ってきた賠償金は一体どれほどの額になるのか。

実は「20兆円」です!!　これまた桁違いの額です。

しかも、これら全ての金額を、我々国民が負担することになりそうです。

（以下、こちらから転載）

■福島原発賠償費用、国民負担へ。法案提出を目指す

11日、経済産業省は東京電力が福島原発事故の被害者に払っている賠償金を国民負担にする方針を固めました。

新たに発生する費用の一部を国民に負担してもらう制度案を有識者会議で示しました。

国民に賠償費用を支払ってもらうために大手電力会社に支払っている電線使用料に上乗せする形をとるとのことです。

また、原発の廃炉費についても同様の議論が進んでいるそうで、内容を年内に固めて2017年の通常国会での法案提出を目指しています。

経産省はこれまで、福島事故をめぐる費用を総額１１兆円（廃炉費など２兆円、賠償費など９兆円）と見積もり、うち賠償費に限ると５・４兆円と見込んでいた。

お金は国が出資する「原子力損害賠償・廃炉等支援機構」が一時的に立て替え、東電を通じて被害者に支払われている。あとで東電と大手電力が、利用者から集めた電気代などから返す仕組みだ。

しかし経済産業省の資料では原発事故の賠償費用が3兆円、廃炉費用が4兆円膨らむ可能性があるとしてそれを国民に負担してもらう形になると言います。

東日本大震災が起こってから既に「復興税」の負担が義務付けられています。
 
確定申告書などにも復興税の欄があります。

「平成25年1月1日から平成49年12月31日までの間に生ずる所得について復興特別所得税を徴収」されますが、会社員をやっていると特に気にはなりませんが、個人事業主の人などは数字が見えるので複雑な気持ちになるでしょう。

2013年（平成25年）1月1日から2037年（平成49年）12月31日までの25年間にわたり、基準所得税額の2.1%分の金額が復興特別所得税として課税される。税額の算式は以下の通りである。

復興特別所得税額 = 基準所得税額 × 0.021 = 課税所得金額 × （所得税率（%） ÷ 100） × 0.021

上の式から、課税所得金額から見た復興特別所得税の税率は以下のようになる。

復興特別所得税の税率（%） = 所得税率（%） × 0.021

なお、上記期間中において、銀行預金に課される復興特別所得税は、0.315%分となっており、所得税トータルでは15.315%(地方税5%を含めたトータルは、20.315%)が課される。

これに対してさらに賠償費と廃炉費を国民に負担させるというのですから、かなり反発が起きそうですね。

（転載ここまで）

この莫大な「賠償金」によって、一部の「原発避難民」たちが何も仕事をせずに、パチンコなどをして遊び呆け、「ベンツ」や「BMW」を乗り回して遊びまくっているわけですね。詳しくは以下のリンクをご参照下さい。
 
RAPT×読者対談〈第77弾〉ケムトレイルとイヤシロチと福島原発事故（1）
 
セメントでボロ儲けしている「麻生家」の人々が、貧しい庶民からもぎとった税金を使って、好きなだけ遊び呆けているわけです。
 
まあ、「20兆」もあれば、好きなだけ豪遊できることでしょう。
 
また、この「相馬家」は「相馬野馬追」なる馬の行事を、戦国時代から現在までずっと担当しているとのこと。

つまり、「相馬家」は代々に渡って「馬」の飼育を生業としてきたわけです。

実際、「麻生太郎」の妹と結婚した「相馬和胤」も、一時期、北海道で「競争馬」を飼育していたようです。

（以下、こちらから転載）

■相馬家33代目当主「相馬家の競走馬づくりを内助の功で支えた麻生財務相の妹」

相馬家33代目当主の相馬和胤（かずたね）氏は、北海道での牧場生活をこう振り返る。

私は高校・大学とアメリカに留学しました。大学を卒業して帰国後は、相馬食品という叔父の会社に行くことにしました。

ところが、東京・霞が関の会社に毎日車で行って、終われば銀座へくり出して飲むという生活をしていたら、1カ月後に驚いた。給料が1万9千円なのに、駐車場の請求書は2万円以上。駐車場代すら払えませんでした（笑）。

これではどうにもならない。3カ月で会社を辞めて、東京の生活すべてを断ち切って北海道で牧場をやろうと考えました。留学中の夏休みに、バイトで牧場のカウボーイをやっていたからかな。それに、体を動かすことが好きなんですよ。

北海道へ行きたいと話したら、親父は「馬の牧場なら金を出す。まず俺の馬を預かれ」と言いました。馬というのは競走馬のこと。馬が大好きな親父は何頭もの競走馬を持っていたから、前々から牧場をやりたかったんだろうね。

日高地方に移住をして始めた牧場では、毎年10～15頭くらいの子馬が生まれました。運営資金のために、そのうち半分くらいを売る。調教師が「使いモノにならない」といった馬は二束三文で売ってしまう。でも、えてしてそういう馬が走ったりするから難しい。

1988年の菊花賞や、翌年秋の天皇賞などを勝ったスーパークリーク。あの馬はうちの牧場で生産して、セリ市で売ってしまった。落札額は810万円だから安い。馬の相を見るから相馬というんだけど、1千年もたつと継いでいるのは名前だけです。

馬の牧場を始めて数年後に、夢だった肉牛の牧場を開くために十勝地方へ移りました。馬の牧場は閉まっていた牧場を買い取りましたが、今度は一からつくらなければなりませんでした。買った山林にノコギリとスコップをかついで入り、木を切って抜根し、少しずつ牧草地にしていきました。

家には電気も水道もないですし、風呂は薪（まき）でわかします。妻の雪子と結婚してしばらく後に、ようやく電球がともるくらいの電気が通りました。

妻（麻生太郎財務相の妹）のことは、彼女の兄・次郎が私と小中学校の同級生で仲が良かったから小さいころから知っていました。

つき合ったのは大学を卒業してからです。5年ほど東京と北海道の遠距離恋愛をして結婚しました。恵まれた麻生家から牧場へ嫁いで暮らしは一変しただろうけど、不便な生活を楽しんでいました。妻がいなかったら牧場は続けられなかった。こんな言葉は口に出したことないけどね。

北海道へ移って20年が過ぎたころ、親父が大病をしたのを機に、家族で東京へ戻りました。馬の牧場は友人に譲り、牛の牧場は閉じています。

2011年3月11日に東日本大震災が起こりました。福島第一原発は、昔の相馬藩領内にあります。
 
相馬地方は甚大な被害を受けましたが、相馬氏が治めていた約700年間にも何度か津波を経験しています。
 
さすがに放射能は初めてでしたけど、地元のみなさんの強い思いと、国内外からのご支援があり、大震災の年にも相馬野馬追（のまおい）は行われました。いつの日か必ず復興すると確信しています。

（転載ここまで）

このように「相馬家」は「競馬」ととても深い関係があります。

そして、「熊本地震」などの人工地震と「競馬」がとても深い関係にあることは、これまで何度もお話してきた通りです。詳しくは以下のリンクをご参照下さい。

RAPT×読者対談〈第92弾〉熊本地震は天皇家の起こした人工地震である。 その証拠（1）

このリンク記事にも書きました通り、イルミナティの連中は「人工地震」を起こす直前に、必ず「競馬」を通して「人工地震」が起きることをさりげなく予告します。

そして、その「競馬」に深くかかわっている「相馬家」が、実は「福島原発事故」で最も大きな被害を受けて、最も多くの賠償金を手にしていたわけです。

これが単なる偶然でしょうか。

このようなわけですから、やはり「3.11」はどこからどう見ても「天皇家一族」の儲けのために人工的に引き起こされたものだったと考えるしかないのです。

彼らは自分たちのボロ儲けのタネを作るために、この日本で次々と人工地震を起こしつづけてきたのです。

しかし、上の「相馬和胤」のインタビューを見てみても、彼はそんなことは素知らぬふりをして、ただ嘘デタラメのような苦労話ばかりをし、国民の共感を得ようとしています。

どうやらこれが「イルミナティ」の連中どもの常套手段のようです。

そして「麻生太郎」も、自らの義弟にあたるこの「相馬和胤」のポケットを潤すためでしょう。首相就任時に「競馬」を大々的に宣伝していました。

（以下、こちらから転載）

■麻生太郎内閣総理大臣の談話

テレビで見るよりも、競馬場で１０万人を越える皆様と一緒になって見るのは一体感があり気持ちよかったです。

芝のにおいも素晴らしく、直線も長く、ターフビジョンも大変迫力がありました。東京競馬場に足を運んで良かったです。

毎年、７千～８千頭の馬が誕生し、その中で一番になることは格好がいいと思いました。

３歳馬の頂点を極める日本ダービーを一度でも勝つことは馬主・騎手の方にとっても夢であり、

『ダービー馬の馬主になることは一国の宰相になることよりも難しい。』というイギリスのウィンストン・チャーチルの言葉がありますが、改めてその通りだと思いました。

表彰式では勝った横山騎手には、二十何年間の長い騎手経験での初勝利で良かったですねとお伝えしました。馬主さんには１年目でのダービー勝利で凄く運が良い方ですね、今日は赤飯でお祝いですねと声をかけさせていただきました。

競馬はテレビで見ても面白いですが、競馬場に足を運んでレースを見ることは躍動感、一体感があって大変面白いですので、全国の競馬ファンの皆様には今後とも競馬を応援していただきますようお願いします

（転載ここまで）

本当にどこまでも金に目がくらんだ連中です。

まあ、彼らには金儲け以外には何の楽しみもないのでしょうから、仕方がないと言えばそれまでですが。

ということで、「3.11」などの大震災によって「麻生家」がどれほどの暴利を貪っているかが、これではっきりとお分かりいただけかと思います。

しかし、この話はこれで終わりではありません。

次回は「熊本地震」について触れつつ、「麻生太郎」こそが「3.11」や「熊本地震」の主犯格であり、イルミナティのトップであることを、さらに具体的に証明していきたいと思います。

どうぞお楽しみに。（こんなことを予告すると、またしても頭の悪い工作員どもがわんさか群がってきそうですが。）

 「麻生太郎」と山口組と統一教会と北朝鮮とイスラム国。全ては裏で一つにつながっている。

ここ最近はずっと「麻生太郎」に関する記事ばかり書いていますが、今回もまたその続きです。
 
はっきりと言いますが、「麻生太郎」はイルミナティの核心人物です。だから、これまで私が調べてきた全てのことが「麻生太郎」と一つの線でことごとく結ばれてしまいます。
 
なので、「麻生太郎」に関する記事はこれからもしばらく続くことになるでしょう。

前回の記事では、「麻生太郎」が人工地震「3.11」や「熊本地震」を起こした主犯格であり、これらの大震災によって「麻生太郎」がいかに莫大な富を積み上げてきたかについてお話しました。
 
はっきり言って、東北地方に作られようとしている400kmもの長さの防波堤が「1兆円」で、「福島原発」の事故処理のために必要なセメントの値段が「8兆円」というのも、そもそもおかしな話です。
 
一体、どのように計算すれば、福島原発の周辺をセメントを固めるだけで、400kmもの長さの防波堤に必要な費用の「8倍」の値段が必要になってくるのでしょうか。
 
この時点で、彼らがどれだけ適当に値段を決めているのかがよく分かります。
 
そもそも、日本の原子力政策を最初に推進したのが「中曽根康弘」ですが、彼は当初、原子力政策のために必要な費用として「2億3500万円」という予算を計上しました。
 
では、この「2億3500万円」という金額はどのようにして決められたのか。
 
これについて、「中曽根康弘」はこう語ったそうです。
 
（以下、こちらから転載）
 
２億３５００万円という数字にどういう根拠があったのか。
 
中曽根氏は、著書で「（核燃料となる）ウラン２３５の二三五ですよ（笑い）」（『天地有情　五十年の戦後政治を語る』１９９６年）と述べています。
 
当時、日本では原子力の研究体制さえなかった時代。
 
日本初の原子力予算が何の根拠もなかったことを示しています。
 
こうした暴挙に、マスメディアや学界からは「札束で学者の頬をひっぱたくものだ」という批判が噴出しました。
 
（転載ここまで）
 
これが日本の「電力」の実態なのです。
 
ただ「ウラン235」という名前から、「2億3500万円」という予算を計上しただけなのだそうです。
 
つまり、日本政府は何の根拠もなく我々の税金を原子力政策につぎ込み、その上で「金がない、金がない」と言って、我々国民からさらに莫大な税金を巻き上げようとしているのです。
 
しかし、「億」の単位で済んでいたうちはまだ良かった。（本当はよくありませんが。）
 
今や原子力政策のために「兆」単位の税金が次から次へと投入されているからです。
 
そして、「原発」がこの世に存在していない以上、そのお金によって誰かさんのポケットが潤っていることは明らかです。
 
恐らく誰かさんの飲み食いのため、豪遊のために使われているのでしょう。
 
では、その誰かさんとは誰なのか。
 
「天皇家一族」であり、その中でも特に「麻生家一族」である、ということが今や次第に明るみに出てきました。
 
ということは、「麻生太郎」は「天皇家一族」の中でも特に強大な権力を持っている可能性が高いわけです。
 
そして、今回の記事を通して、その事実をはっきりと証明していきたいと思います。
 
私は過去に、以下のような記事を書いたことがあります。
 
安倍首相と山口組と統一教会と北朝鮮。全ては裏で一つにつながっている。
 
この記事のタイトルにも書きました通り、現首相の「安倍晋三」と、ヤクザの「山口組」と、カルト宗教の「統一教会」と、独裁軍事国家の「北朝鮮」は一つにつながっています。
 
マスコミの報道とは全くかけ離れた話ですが、これがこの世の現実です。
 
実を言うと、ここ最近あれこれと「麻生太郎」について調べていくうちに、「麻生太郎」もまた同じように「山口組」と「統一教会」と「北朝鮮」と一つにつながっていることが分かってきました。
 
これもマスコミが報道していることと全く違う話ですが、実際のところ、これがこの世の厳然たる事実です。
 
先ずはこのことをはっきりと証明していきたいと思います。
 
そのために先ず、昨年起きた「熊本地震」について話をします。
 
「熊本地震」によって「熊本城」が破壊されたことは皆さんもご存知のことと思います。
 
そして、この「熊本城」の修復のために「日本財団」が「30億」、またその他の復興支援のために「90億円」もの寄付をしたことを皆さんはご存知でしょうか。
 
（以下、こちらから転載）
 
■日本財団が熊本城の修復に30億円寄付！その実態や財源は何？
 
日本財団が緊急支援策第1弾の一環として熊本地震で被害のあった熊本城の修復に30億円を寄付するのニュースがありました。
 
日本財団といえばあの顔と手のイラストと緑色のロゴを思い浮かべる方も多いと思います。
 
日本財団のロゴマークが入った福祉車両もよく見かけますよね。

〈日本財団のロゴマーク。これまた緑色です。〉

今回、緊急支援策第1弾の一環として30億円ですから今後も支援を続けられることでしょう。

そこで今回のニュースで皆さまも気になったであろうその「実態」と「財源」について記事をまとめました。話のネタとしてどうぞご覧ください。

■日本財団が熊本城の修復に30億円寄付！これは第1弾の一環？

日本財団が熊本地震で被害のあった熊本城の修復に30億円寄付しますが、それは序章に過ぎず第1弾の一環であると報道されています。

熊本城修復での寄付金30億円に注目されがちですが、実は熊本城の修復以外にも以下の様な寄付をすると発表しています。

1. 緊急対策支援（非常用トイレ500台の配備等）：3億円

2. 100万円を上限としたNPO、ボランティア活動支援：10億円

3. 家屋損壊（全半壊）等に対する見舞金の支給：20億円

4. 住宅・事業再建資金のための融資制度の創設：30億円

5. 熊本城再建のための支援：30億円

合計で90億円以上の寄付金となります。

また、合わせて「熊本地震ボランティア活動資金」の募金受付を開始されました。

日本財団のボランティア活動資金は、被災者に対して分配される「義援金」ではなく、支援活動を行うNPOに対しての「支援金」として使われるそうです。

間接的な費用も一切取っていないそうです。ますます財源が気になりますね…。

ちなみに日本財団はこれまでにも阪神・淡路大震災以降全国で発生した災害に対して合計48回も支援活動を行ってきた実績があるそうなので驚きです。私はその事実を存じ上げませんでした。

■日本財団の実態とは？その活動内容は？

それでは日本財団とはどのような団体で、どのような活動をしているのでしょうか。

日本財団は「痛みも、希望も、未来も、共に」を活動理念とし「みんなが、みんなを支える社会」を目指されています。

活動領域は多岐に及び、「まちづくり」「被災地・被災者サポート」「子育て支援」「文化・伝統の継承」「海上環境保護」「途上国サポート」「人材・文化交流」等を行っています。

正式名称は「財団法人日本船舶振興会」。なるほど、だから海上の環境保護にも関わっていたんですね。

■日本財団の財源・収益源は何？

日本財団の総資産額は3000億円近くあり、日本最大規模の財団です。

2010年決算時点で資産総額2661億円。

年間助成額は226億円であり、当時日本全体の助成金およそ600億の内1/3以上を占めている日本最大の財団とされていたそうです。

そういえば公共性の高いホームページや福祉車両等で日本財団のロゴマークが使われているのはこの助成を受けていたということだったのでしょう。

では本題の財源・収益源は一体何か。

日本財団は、日本全国の自治体が主催しているボートレースの売上の約2.5%が財源として運営されているそうです。それを財源として社会に還元する組織だったのですね。

■日本財団が熊本城の修復に30億円寄付！その実態や財源は何？のまとめ

全国の競艇の売上を交付金として財源とし、被災地・被災者サポートを含む各種活動や財団法人、社団法人、社会福祉法人、NPO 法人（特定非営利活動法人）、学校法人、地方公共団体、社会医療法人など非営利活動・公益事業を行う団体に対して助成金を交付し社会の発展に国では出来ない民間視点で貢献されているという事が分かりました。

また、これまでの震災地へのサポート実績も豊富で日本最大規模の財団として今回も多額の寄付金による支援を発表しました。

日本財団とは競艇の売上を財源に社会に還元する団体だったのですね。皆さんも今後街で日本財団のロゴを見かけたらこの事を思い出してみてください。

以上、今日は日本財団について記事を書きました。

（転載ここまで）

「日本財団」はこのように「熊本城」の修復のために「30億」もの寄付をし、その上、熊本の復興支援のために合計で「90億」もの寄付をしたようです。

まあ、金額だけ見ると、随分と太っ腹のように見えます。

しかし、「日本財団」は日本政府から毎年「226億」もの助成金をもらっているわけですから、「90億」を寄付したところで痛くも痒くもないでしょう。

何せ、手元には「136億」が残るわけですから。

しかも、来年にはまた再び「226億」がタダでもらえるのです。

一つの企業が「226億」も稼ぐためにはとてもない努力が必要ですが、彼らは毎年タダで国から「200億」以上のお金を「助成金」という名目でもらっているのです。

こんな美味しい商売が他にあるでしょうか。

しかも、彼らの寄付する「90億」も、どうせイルミナティの誰かさんのポケットに入ることは目に見えています。

つまりイルミナティである「日本政府」が、イルミナティである「日本財団」に「226億」をお裾分けして、そのうちの「90億」を別のイルミナティの誰かさんにあげる、というだけの話なのです。

では、そのイルミナティの誰かさんとは誰なのか。

よく見てみると、彼らの寄付金は「非常用トイレ500台の配備」とか「家屋損壊（全半壊）等に対する見舞金」とか「住宅・事業再建資金のための融資制度の創設」とか「熊本城再建のための支援」とか、ほとんど全てが建物のために使われようとしています。

そうすると、これまた「麻生セメント」を始めとしたセメント会社や、ゼネコン各社が潤うことになります。

「麻生太郎」も「日本政府」の一員ですから、「日本政府」である「麻生太郎」が「日本財団」に助成金をあげて、その助成金の一部を「麻生太郎」のポケットに還元している、ということになります。

しかも、その助成金は「麻生太郎」のポケットマネーではなく、あくまで私たち国民の払った税金です。

ですから、「麻生太郎」は法律に抵触しないような形で、私たちの払った税金を自分のポケットに入れるカラクリを巧みに作り上げているわけです。

本当にとんでもない悪人です。

ちなみに、「熊本城」の修復のためには、今のところ「100億」もの費用がかかると算出されているようです。

（以下、こちらから転載）

日本財団は１９日、地震で大きな被害を受けた熊本城（熊本市）の修復資金として３０億円を提供すると発表した。

熊本県のシンボルといわれる熊本城は、今回の地震で国の重要文化財が倒壊するなど大きな損害を受けており、再建費用は１００億円超規模ともいわれている。

天守閣の屋根瓦が落下しし、櫓（やぐら）を支える石垣が崩壊するなど無残な姿となった熊本城に、救いの手が差し伸べられた。

日本財団がこの日、熊本城再建のために３０億円の支援金を寄付することを発表した。

笹川陽平会長（７７）は会見で「熊本城は三名城の一つ。熊本県のシンボルで熊本県民の誇り。支援金を明示することで国民の関心を呼び、募金活動が広がり、県民の方々に希望を持っていただきたい」と話した。

支援金は、同財団が２０１４年に設立し、現在１００億円あるという「災害復興支援特別基金」から拠出される。

過去に東日本大震災で東北地方の祭り復活のため約１８０の団体に約１２億円の支援を行ったが、文化財への支援としてはそれを上回り、今回が財団史上最大となる。城への支援は初めて。支援金はすでに用意されており、今後、県と協議し寄付する。

だが一方で、熊本城の復旧のメドはたっていない。城内に１３か所ある国の重要文化財のうち、長塀（ながべい）は約１００メートルにわたり倒れ、東十八間櫓と北十八間櫓など５か所が倒壊。

その他に８か所も壁にひびが入るなどした。城を管理する熊本城総合事務所の河田日出男所長（５８）は「被害状況の詳しく分からないので見込みが立たないが、修復に２０年かかるかもしれない」と話した。

石垣を復元するには、原則、ひとつひとつ元に戻さなくてはならないため膨大な時間がかかる。また、工事ができる職人も数が少ないという。

実態調査すらままならない状況に加え、城内を視察した関係者は「これだけの文化財が破損したとなると、修復費は１００億はかかるかもしれない」と語った。

１９９８年から８９億円以上を投入し熊本城の大規模復元事業は行われてきたが、今回の被災で振り出しに戻った格好だ。河田所長は財団の巨額提供に感謝しながらも「残念で仕方ない」と嘆いていた。

（転載ここまで）

バカも休み休み言えと言いたくなります。

修復だけで「100億」かかるなら、「熊本城」を建築する際に一体どれだけの費用がかかったというのでしょうか。

「熊本城」を建築したのは「豊臣秀吉」の家臣の「加藤清正」です。

しかし、ただの戦国武将の家臣がそんな大金を持っていたはずがありません。

だから「熊本城」の修復に「100億」もの費用がかかるというのは、全くの嘘デタラメでしょう。

しかし、「麻生太郎」などのポケットを潤すために、敢えてイルミナティの連中は「100億」かかると学者に言わせて、それをマスコミにもわざわざ報道させているわけです。

そうしておいて、「ヤフー」を始めたとしたインチキ企業までもが、以下のようなインチキ募金サイトを作って、我々庶民から寄付金をぼったくろうとしているわけです。

「天下の名城」熊本城が地震で損壊。修復再建に支援を！！Fund Raising for the Reconstruction of Earthquake Damaged Kumamoto Castle – Yahoo!ネット募金

我々がいくら寄付をしたところで、そのお金は「麻生セメント」などの私服を肥やすだけです。なので、皆さんはこのような詐欺に引っかからないように十分にお気をつけ下さい。

第一、333メートルの高さのある「東京タワー」ですら、その建築費用が「30億円」だったようです。まあ、確かに今とは少し物価が違いますが。

ビルの高さと建設費・建築費 (超高層ビル/超高層建築物) | エコノーツ

それに引き換え、「熊本城」の天守閣の高さはその十分の一の32メートル。その修復のために、東京タワーの建築費の三倍以上もかかるとはとても思えません。

熊本城天守閣 – 【満遊!くまもと】

まあ、それでも「麻生太郎」に遣わされた工作員たちは、「いや、城の修復には専門の職人を必要とするから金がかかる」とか何とか、あれこれと屁理屈をこねまわしてくるのでしょうが。

では、熊本の復興のために「90億」もの寄付をした「日本財団」は、「麻生太郎」と何らかのつながりがあるのでしょうか。

もちろん、あります。

先ず、この「日本財団」を創設したのは「笹川良一」という人物です。

〈笹川良一〉

（以下、こちらから転載）

公益財団法人日本財団（にっぽんざいだん、英: The Nippon Foundation）は、公営競技のひとつである競艇の収益金をもとに、海洋船舶関連事業の支援や公益・福祉事業、国際協力事業を主に行なっている公益財団法人。

2011年3月31日までの名称は財団法人日本船舶振興会（にっぽんせんぱくしんこうかい）であった。

独立行政法人国際交流基金の英語名が「Japan Foundation」であるため、かつては「SASAKAWA Foundation」と称していたが、初代会長笹川良一没後に日本財団 「The Nippon Foundation」に変更された。

総資産額は3000億円近くにのぼり、日本最大規模の財団であるが、事業費の多くを笹川平和財団や東京財団など系列の公益法人等への助成に充てているため、笹川平和財団の方が日本最大の公益財団法人を標榜している。

旧称日本船舶振興会時代の2010年（平成22年）決算時点で、資産総額2661億円。

年間助成額226億円であり、当時日本全体の助成金およそ600億の内、1/3以上を占めている日本最大の財団とされる。

ただし、2010年（平成22年）時点で、特殊法人の面が強かったために、助成財団センターが作成した「日本の上位20財団資産総額ランキング」からは掲載を除外されている。

《RAPT註：要するに、余りにも莫大な助成金をもらっていることを世間に知られるのはマズイということになったのでしょう。》

1962年（昭和37年）、笹川良一によって創立され、没後に二代曽野綾子を経て、現会長は笹川良一の三男である笹川陽平が就任した。

（転載ここまで）

この「笹川良一」は「大本教」の教祖である「出口王仁三郎」とともに、「世界紅卍字会」に参加して「世界統一政府」を作ろうとしていたメンバーの一人でもあります。詳しくは以下のリンクをご参照下さい。

RAPT×読者対談〈第106弾〉出口王仁三郎と日本軍による世界征服計画とその失敗。

「麻生太郎」もまた「世界統一運動協会」の初代会長である「尾崎行雄」の親戚で、外務省に「世界連邦運動」の窓口を設置することを指示しましたね。

ですから、「笹川良一」と「麻生太郎」はどちらも同じ「世界統一」という志を抱いているというわけです。

しかも、「笹川良一」はかの「統一教会」の教祖「文鮮明」ともなぜか大の仲良しです。

というのも、彼は「文鮮明」が創設した「勝共連合」の名誉会長になっているからです。

（以下、こちらから転載）

国際勝共連合（こくさいしょうきょうれんごう、International Federation for Victory over Communism、「共産主義に勝利するための国際連盟」）は反共主義の政治団体。

通称は「勝共連合」または「勝共」。

世界基督教統一神霊協会（統一教会）の教祖、文鮮明が1968年1月13日に韓国で、同年4月、日本で創設した。

日本の初代会長は「統一教会」の会長でもあった久保木修己。

名誉会長は笹川良一、顧問団に小川半次、大坪保雄、辻寛一、千葉三郎、玉置和郎、源田実らがいた。

勝共連合は、機関紙として『国際勝共新聞』・『思想新聞』、月刊誌『世界思想』を発行。関連会社の「世界日報社」が日刊新聞、『世界日報』を発行。日本の国会に多数の勝共推進議員を抱えていたと週刊現代に報道されたことがあった。

発足の1968年4月から1969年9月までの延べ動員数は公称1万6000人。

（転載ここまで）

念のために言っておくと、「安倍晋三」もこの「勝共連合」が発行している月刊誌「世界思想」の表紙になっています。しかも、二回も!!

この「統一教会」の教祖「文鮮明」は日本と韓国を海底のトンネルでつなげるという計画を立て、「日韓トンネル研究会」なる組織を立ち上げました。

（以下、こちらから転載）

日韓トンネル研究会（にっかんとんねるけんきゅうかい）は、日本の特定非営利活動法人。

世界基督教統一神霊協会（統一教会・統一協会）系グループ事業の一環である。

統一教会のサイトによれば、1981年11月、韓国のソウルで開催された統一教会系のイベントである第10回「科学の統一に関する国際会議」に出席し、

文鮮明師の希望を聞いた西堀栄三郎が、提唱されていた日韓トンネル構想を日本に持ち帰り、1983年5月に松下正寿、佐々木忠義、西堀、佐々保雄らによって設立された。

過去に公式サイトに「文鮮明師が提唱した日韓トンネルを推進するNPO法人」との記載があった。

また統一教会公式サイトの文鮮明のページでは「統一教会系グループ事業」として「日韓トンネル研究会」も挙げられている。

（転載ここまで）

この日韓トンネルについては、私も過去に以下の記事を書いています。

世界を一つにつなぐ｢国際ハイウェイ構想」とは。世界統一政府はもう既に現実となりつつあります。

実を言うと、「麻生太郎」もこの「日韓トンネル研究会」の顧問に就任しているのです!!

（以下、こちらから転載）

日韓トンネル研究会九州支部役員
●支部長
高田　源清　　　九州大学名誉教授
●副支部長
兼重　修　　　　熊本大学名誉教授
坂上　務　　　　九州大学名誉教授
中冨　正義　　　久光製薬(株)会長
山崎　達雄　　　九州大学名誉教授
●顧問
山崎　拓　　　　衆議院議員
太田　誠一　　　衆議院議員
古河　誠　　　　衆議院議員
麻生　太郎　　　衆議院議員 
自見庄三郎　　　衆議院議員
三原　朝彦　　　衆議院議員
古賀　一成　　　衆議院議員
愛野興一郎　　　衆議院議員
坂井　隆憲　　　衆議院議員
倉成　正　　　　衆議院議員
久間　章生　　　衆議院議員
金子原二郎　　　衆議院議員
虎島　和夫　　　衆議院議員
光武　顕　　　　衆議院議員
高木　義明　　　衆議院議員
初村滝一郎　　　参議院議員
合馬　敬　　　　参議院議員
三原　朝雄　　　元衆議院議員
松田　九郎　　　前衆議院議員
小渕　正義　　　前衆議院議員
北橋　健次　　　前衆議院議員
遠藤　政夫　　　前参議院議員
宮島　滉　　　　前参議院議員

（転載ここまで）

つまり、「麻生太郎」も「安倍晋三」と同じく「文鮮明」とつながっているわけですね。

しかも「麻生太郎」はよほど「文鮮明」のことがお気に入りだったらしく、ウィキペディアにはこんなことも書かれてありました。

（以下、こちらから転載）

（麻生太郎は）韓国に対しては、日韓議員連盟の副会長も務めており、首相在任中は、日韓シャトル外交を定着させるなど日韓の親善に尽力した。

麻生が議長を務める夢実現21世紀会議の「国づくりの夢実現検討委員会」を通じて日韓トンネルの実現に向けた政策提言を発表していることが2003年に自民党機関紙で伝えられた。

2007年1月26日に「日本と韓国は、互いにとって最も近く、基本的価値を共にする大切な民主主義国同士であります。そのような間柄にふさわしい、未来志向の関係を打ち立てます」と述べている。

また、2005年12月25日の韓国の大手メディアである『中央日報』のインタビューで、「韓国に一年に2度ずつ計40-50回ほど行っているが、私が知っているかぎり今の両国関係が最も良いのではないかと思う。

それは韓国の生活水準が良くなり、自信をつけているためと思われる。サムスンだけでなく、韓国製品が非常に良くなった」と発言している。

（転載ここまで）

韓国に50回も足繁く通っていたとは、よほど「文鮮明」に会いたかったのでしょうか。

多分、ホモ仲間でしょうね。

しかも「日韓トンネル」を作るためには、これまた大量の「セメント」が必要になりますから、「麻生セメント」がまたしてもボロ儲けすることになります。

こうして見てみると、「麻生太郎」は日本のためではなく、単に自分の金儲けのために日本の政治を動かしている、ということがよく分かります。

また、「日本財団」の創設者である「笹川良一」も、自分自身は大阪の出身であるにもかかわらず、なぜか「麻生太郎」の出身地「福岡」と縁が深かったようで、「福岡工業大学」の理事長を務めています。

（以下、こちらから転載）

笹川 良一（ささかわ りょういち、1899年（明治32年）5月4日 – 1995年（平成7年）7月18日）は、日本の政治運動家、社会奉仕活動家。

国粋大衆党総裁、国際勝共連合名誉会長、衆議院議員、財団法人日本船舶振興会（現公益財団法人日本財団）会長、全日本カレー工業協同組合特別顧問、福岡工業大学理事長を務めた。

称号は箕面市名誉市民。勲一等旭日大綬章受章者。

（転載ここまで）

このように「麻生太郎」は「日本財団」とも深いつながりがあります。

いいえ、これだけではありません。

先日も書きました通り、「麻生太郎」はやたらと「ミャンマー」のインフラ整備に力を入れているわけですが、実は「日本財団」の現会長の「笹川陽平」も、昔から「ミャンマー」とはとても深い関係があるのです。

〈笹川陽平〉

（以下、こちらから転載）

笹川 陽平（ささかわ ようへい、1939年1月8日 – ）は笹川良一（日本船舶振興会初代会長）の三男で、公益財団法人日本財団（旧日本船舶振興会）会長、東京財団顧問、世界保健機関 (WHO) ハンセン病制圧大使、ハンセン病人権啓発大使（日本国）、2012年6月11日にはミャンマー少数民族福祉向上大使（日本国）に就任。

2013年2月にミャンマー国民和解担当日本政府代表（日本国）に就任。

日本人で初めて『法の支配賞』を受賞。明治大学政治経済学部卒業。

次兄に自由民主党元衆議院議員・笹川堯がいる。

（中略）

2012年6月11日、日本国・外務省は、かねてよりミャンマー国内で様々な活動をしてきた笹川をミャンマー少数民族福祉向上大使に委嘱。

軍政時代からミャンマーで、ハンセン病対策、伝統医療品の普及、小学校建設などを支援してきた実績が評価された。

特に辺境地であるシャン州に小学校建設を計画した時は、少数民族が対立する同地域で学校建設が成功するわけがないと、専門家は失笑したが、200校完成した。

今後は、宗教対立が激しいラカイン州に200校の建設も計画している。

同国の民主化は世界が注目するなかで、日本の外務省としては笹川の幅広い人脈を活用したいとの思惑がある。

軍政時代、トップのタン・シュエ大統領（当時）とはヤンゴンで何度も会談。

2011年12月には、国民民主連盟（NLD）事務所で、旧知の間柄であり同月に亡くなった故ヴァーツラフ・ハヴェル元チェコ大統領の親書をアウンサン・スーチーに直接手渡した。

またテイン・セイン大統領とは2012年4月来日の際、同大統領からの要望により東京で会食するなど、政府や外務省に頼らず、民間独自で行ってきた各事業を通じて、要人との信頼関係を構築してきた。

現在日本国内で、同大統領やスーチーと簡単に会えるのは笹川だけとも言われる。

中国、シンガポール、韓国などに比べ大きく出遅れた感が否めない日本の経済界は「アジア最後の経済未開拓市場」との呼び声も高いミャンマーにおける笹川人脈を期待している。

2013年2月19日の閣議において、ミャンマー国民和解担当日本政府代表に任命することが決まり、2月25日、外務省で内閣辞令書交付が行われる。

（転載ここまで）

要するに、「麻生太郎」は「笹川陽平」の力を借りて、「ミャンマー」でボロ儲けしようとしているわけですね。「麻生太郎」と「ミャンマー」のつながりについては、以下のリンクをご参照下さい。

「麻生太郎」こそイルミナティの計画する主要な悪事の中心的な実行犯である。

また、このリンク記事では「麻生セメント」が「イスラム国」を支援しているとお話していますが、実はこの「イスラム国」を作ったのが「日本財団」である、という噂がネットには出回っています。

「イスラム国」人質殺害事件を日本側で工作した裏はヤクザ日本財団？｜freeml

この噂については、私も過去に少し触れたことがあります。その記事が以下になります。

イスラム過激派｢ボコ・ハラム｣が｢イスラム国｣に忠誠を誓った時点で、｢イスラム国｣が天皇派の傀儡であることを立証したも同然です。

最初にこの噂を聞いたとき、私もいささか眉に唾したものでしたが、「麻生太郎」と「日本財団」のつながりが見えてきた今、この噂話が単なるデマではなく、正真正銘の「事実」である可能性が高くなってきました。

恐らく「イスラム国」をでっち上げたのは、本当に「日本財団」であり、「麻生太郎」も関わっていたに違いありません。

実際、その証拠が「勇午」というマンガに隠されていました。

（以下、こちらから転載）

■1994年から連載される勇午。その第一巻がイスラム国人質事件に酷似！

原作：真刈信二、作画：赤名修による日本の漫画作品。『月刊アフタヌーン』（講談社）にて1994年から2004年まで連載された後、『イブニング』（同）に移籍し連載中。

交渉人（ネゴシエーター）の仕事を題材にした先駆的作品。

その単行本第１巻～３巻ではパキスタンにおいて、日本人男性を人質にとり、身代金を要求する武装宗教組織との交渉に挑む。

■1994発刊の一巻の舞台は、武装宗教組織に拉致された日本人の救出交渉。

勇午第一巻の舞台は、パキスタン。イスラム系武装宗教組織に拉致された日本企業所属の現地日本人社員。

法外な身代金を要求される中、武力で野解決を図る現地国家、日本国との同盟部隊が逆に返り討ちにあう。
 
日本人社員を救出するために、娘からの依頼を受け、別府勇午は交渉に乗り出す。

（転載ここまで）

このようにネット上には、「勇午」の第一巻の内容が「イスラム国」による日本人人質事件とよく似ている、という噂が出回っています。

つまり、「勇午」の作者は、前もって「イスラム国」による人質事件が起きることを知っていた可能性があるわけです。

そして、実を言うと、この「勇午」のことを「麻生太郎」はずっと前から大絶賛していました。

（以下、こちらから転載）

第92代内閣総理大臣の麻生太郎は、外務大臣時代の2006年、デジタルハリウッド大学で行われたシンポジウムで「外交を語るなら『勇午』を読まなければ駄目だ」と発言している。

（転載ここまで）

「麻生太郎」が「勇午」を大絶賛している時点で、彼と「勇午」の作者に何らかのつながりがあったことが窺い知れます。

つまり、「イスラム国」による日本人人質事件は、「麻生太郎」らによって何年も前から計画されていたということなのでしょう。

だからこそ、「勇午」に書かれていたことが、そのまま現実に起きてしまったわけです。

実際、イルミナティの連中は、自分たちの立てた計画を「映画」や「アニメ」や「漫画」などを使って、事前に予告しなければなりません。なぜかそのような取り決めになっているようです。

実際、2001年に起きた「9.11」も、「ジョジョの奇妙な冒険」やら「ターミネーター2」やらを使って、十年近く前から予告されていました。

〈ジョジョの奇妙な冒険。1990年発売の第20巻。〉

〈ターミネーター2。1991年公開〉

また、「熊本地震」も「競馬」を使って事前に予告されていたことが分かっています。詳しくは以下のリンクをご参照下さい。

RAPT×読者対談〈第92弾〉熊本地震は天皇家の起こした人工地震である。 その証拠（1）

なので、彼らは「イスラム国」による人質事件も、「勇午」というマンガを使って事前に予告していたわけです。

このように「イスラム国」と「麻生太郎」はどこからどう見ても深いつながりがあります。

そして、「麻生太郎」が「第三次世界大戦」を起こして「世界統一政府」を作ろうとしていることは間違いない事実ですから、「イスラム国」をでっち上げて「第三次世界大戦」を勃発させようとしていた可能性は十分にあると考えられます。

また、話は変わりますが、「日本財団」の創設者「笹川良一」は、ヤクザの「山口組」とかなり深い関係がありました。

以下、「笹川良一」のウィキペディアの記事です。

（以下、こちらから転載）

なお（笹川良一は）上記のように統一教会の文鮮明との関係があった半面、仏教系の新宗教・辯天宗の信徒総代になっている。

また、山口組三代目・田岡一雄とは酒飲み友達であると公然と話し、暴力団の仲裁役を務めた。

ロッキード事件が騒がれるとロッキード副社長と会った事実などが明らかになるが、笹川は「会ったことがあるが疑惑はない」と反論し、実際にそれ以上の追及はされていない。

（転載ここまで）

このように「笹川良一」は、「山口組」の三代目組長の「田岡一雄」と随分と親しかったようです。

〈山口組三代目組長・田岡一雄〉

そして、この「田岡一雄」は「神戸芸能社」という芸能事務所の社長でもありました。

（以下、こちらから転載）

田岡 一雄（たおか かずお、1913年3月28日 – 1981年7月23日）は、日本のヤクザ、実業家。山口組三代目組長。

甲陽運輸社長、芸能事務所・神戸芸能社社長、日本プロレス協会副会長。

田岡満（映画プロデューサー）、田岡由伎（エッセイスト、音楽家喜多郎の元夫人）の父（子は異母兄弟）。

（転載ここまで）

この「神戸芸能社」に、かの有名な「美空ひばり」も所属していました。

（以下、こちらから転載）

神戸芸能社（こうべげいのうしゃ）は昭和33年（1957年）4月に法人登記した日本の興行会社（プロモーター）で、暴力団・三代目山口組（組長は田岡一雄）の企業舎弟。

美空ひばりが所属していたことで有名。前身は山口組興行部。

（転載ここまで）

「芸能事務所」と「ヤクザ」に深いつながりがあることは、この世の「公然の秘密」となっていますが、「歌謡界の女王」と言われた「美空ひばり」もヤクザの力を借りてのし上がっていたということです。

このように「日本財団」の創設者が「山口組」の組長と親しかった以上、「日本財団」と縁の深い「麻生太郎」が「ヤクザ」たちと親しくしているのは無理もない話です。

「麻生太郎」が「地上げ屋」のために口利きしているのも、実はそのような背景があるわけです。詳細は以下のリンクをご参照下さい。

天皇家一族の重鎮「麻生太郎」という巨悪。

しかも、「麻生太郎」はセメント会社という「石工」であり、「山口組」の代紋も「石工」であるフリーメーソンの「ホルスの目」でしたね。

〈山口組の代紋・山菱〉

このように「麻生太郎」もまた確実に「山口組」と一つにつながっています。

それに加えて「統一教会」とも「イスラム国」とも一つにつながっています。

あとは「北朝鮮」です。

「麻生太郎」と「北朝鮮」のつながりについては、以下の記事を見れば一発で分かります。

（以下、こちらから転載）

独裁イメージもあって、世界から孤立していると思いがちな北朝鮮だが、いま、平壌市内は多くの外国人で賑わっている。

中心は欧州や中東からの投資家、ビジネスマンたちだ。「北京と平壌を結ぶ高麗航空便は満席が続いている。ここ1～2年、欧米からの旅客をよく見かけた」と昨年末、北朝鮮から帰国した在日朝鮮人も証言する。

昨年、携帯電話の解禁を発表した金正日政権だが、その通信インフラを担ったのはエジプトの建設大手、オラスコムグループ傘下にあるオラスコム・テレコム社だった。

オラスコムは約4億ドルを投資し、今後25年間、北朝鮮国内で携帯事業を手がけるという。

オラスコムはまた、金正日総書記が名誉支配人を務める北朝鮮屈指のセメント企業、サンウォンセメントにも1億1500万ドルを出資し、生産に着手している。

実はこのオラスコムは、世界トップのセメントメジャーである仏ラファージュの100％子会社。

ラファージュには鉱山開発大手の仏イメリスが関連会社を通じて大口の出資をしている。

つまり、エジプトの企業経由で、フランスの大企業が北朝鮮へ多額の投資をしているという構図だ。

イギリスも対北朝鮮投資に熱心で、すでにアングロ・シノ・キャピタルが5千万ドルの北朝鮮向け投資ファンドを設立したほか、耐火レンガ大手のオリンド社も北朝鮮と合弁でマグネサイト鉱の採掘に乗り出している。

欧州企業の狙いはレアメタルやウランなど、北朝鮮の鉱物資源だ。

在日韓国大使館筋の説明では、「07年11月に韓国の南北交流協力支援協会が北朝鮮の地下資源約200種の埋蔵予測額を約438兆円と公表した。

アメリカが北朝鮮をテロ支援国指定から解除したこともあって、仏英伊、UAE（アラブ首長国連邦）といったアラブ諸国までもが先を争うように、北朝鮮へと進出している。

アメリカも北朝鮮のウラン資源を虎視眈々と狙っている」。

ある自民党関係者は焦りを隠さない。

「07年の日朝貿易額はわずか930万ドル。北朝鮮の地下資源をめぐる国際争奪戦で、日本は完全にカヤの外

対北経済制裁を発動して身動きが取れない。

拉致問題が長引けば、対北ビジネスで日本の孤立はさらに深まる。

平壌宣言で日本は北朝鮮に経済援助を約束したが、額は80億～120億ドル前後。資金が地下資源の開発に回される可能性は高い。

このままでは日本はカネを出すだけ。肝心のレアメタル利権は欧米や中韓にさらわれる」

ただ、日本勢にも対北進出のとっかかりを確保した企業がないわけではない。

首相の実弟が社長を務める麻生セメントだ。

前出のラファージュと資本提携（出資比率は麻生60％、ラファージュ40％）し、04年には麻生ラファージュセメントと社名まで変更している。

つまり、麻生セメントはラファージュを通じ、北朝鮮のサンウォンセメントと共通の利害関係にあるわけだ。

（転載ここまで）

「仏ラファージュ」が「麻生セメント」そのものであることは、つい先日も記事にしましたね。

「麻生太郎」こそイルミナティの計画する主要な悪事の中心的な実行犯である。

そして、この「仏ラファージュ」の「100%子会社」が、北朝鮮の「サンウォンセメント」に1億1500万ドルを出資したとのこと。

つまり日本の副総理の会社が、日本の敵国である「北朝鮮」に大金を出資していたということです。

しかも、この出資によって、北朝鮮には「金日成」に献呈するためのホテル「柳京ホテル」が建設されたとのこと。（しかも、そのホテルの形がピラミッド。どこまでも悪魔的で、笑ってしまいます。）

〈柳京ホテル〉

〈同上〉

（以下、こちらから転載）

柳京ホテルの2012年オープンを見込んでか、こんなウェブサイトがある。

ドメイン登録者はセントビンセント・グレナディーンの会社名義だが、連絡先メールからここの運営者でもあることがわかる。超高層ビルはいいですね。

周知の通り、柳京ホテルの建設は1988年に金日成主席の80回誕生日として献呈するために企画されたもの。

1987年にフランスの技術と資本で着工され、4億米ドル以上の外貨と延べ1万人の労働力が投入された。

完工予定は1992年だったが、工事費用の問題から順次遅れが生じ、1992年頃には完工状態60%のまま工事が完全中断された。

客室3700室、2000席規模の大会議場と宴会場、プレスセンターなど東洋で最大規模の建築物として誕生するはずだったこのホテル。総工事費用は7億5千万ドルと見積もられ、完工のためにはあと3億ドル以上の追加外資誘致が必要とされてきた。

未完工状態で放置されてきた柳京ホテルに2008年4月、エジプトのオラスコム・グループが2億1500万ドルを投入、中断された工事がようやく再開の運びとなった。

さらにUAEのエマール（Emaar Properties）がホテルを精密分析し、何の異常もないことが明らかになったため、柳京ホテルの外壁をガラス張りにする工事に着工。

今年2010年8月に外壁工事が無事完工した。

オラスコム、エマールのほかフランスのラファージュ社もまた同ホテルに投資。
 
工事現場に「麻生セメント」の紙袋が捨てられているのはそのためだ。

別に麻生元首相に非があるわけではない（というか、本来は完工から運営に至るまで全部、元宗主国である日本の資本でやるべきなのに。どうしてエジプトやドバイが出張ってくるのよ。いい加減、もう「拉致」にこだわるのはやめた方がいい。ホントに）。

《RAPT註：非は十分にありますね。というか、ここには悪意すらあります。》

現在はおもに内装工事が行われている。「強盛大国の大門を開く」2012年の完工を目指し、工事は今日も着々と行われている。

残念なのは、もし1992年に同ホテルがオープンしていれば世界でもっとも高いホテルになっていたことだ。

だがエマールが2008年、ローズタワー（333mで世界第1位）を建ててしまった。柳京ホテルがこのまま2012年に予定どおり完工すれば、高さで世界第2位、建造物としては世界第26位を記録することになるという。（写真は「民族21」誌ウェブサイト）。

（転載ここまで）

日本の副総理が、敵国である「北朝鮮」に出資して、ボロ儲けしていたというわけですが、こんなことがあっていいものなのでしょうか。

それどころか、「麻生セメント」の袋がこのホテルの工事現場に落ちていたとのことですから、このホテルの建設のために「麻生セメント」のセメントが使用されていたということになります。

信じられないような話ですが、これがこの世の現実です。

では、どうしてこんな話が罷り通ってしまうのか。

実は、日本のトップと北朝鮮のトップは本当は敵どうしではなく、親戚どうしなのです。その証拠は以下のリンクをご覧下さい。

北朝鮮のトップ「金正恩」は日本の天皇家の血筋です。

｢国常立尊｣を基軸とした｢トヨタ｣と｢JAL｣と｢キャノン｣と｢パソナ｣と｢経団連｣と｢創価学会｣と｢大本教｣と｢北朝鮮｣と｢日本財団｣と｢イエズス会｣と｢CSIS｣と｢皇室｣の奇妙なつながり。

だからこそ、日本の副総理が「北朝鮮」でボロ儲けできるわけです。

しかし、さすがに「麻生太郎」の名前を使って「北朝鮮」に出資するのはマズイと思って、「仏ラファージュ」の子会社を使って投資させたわけでしょう。

この辺がいかにも商売人らしい発想です。

しかも、実を言うと、「麻生太郎」は個人的にも「金正恩」と深いつながりがあります。

（以下、こちらから転載）

麻生氏のお寺が「正恩寺」というのが面白い！

〈福岡県飯塚市にある正恩寺〉

麻生家の菩提寺である飯塚市川島の「正恩寺」は、明治40（1907）年に火災で全焼しましたが、そのときには隣接する土地を購入して境内を拡張したうえで本堂と庫裏を新築寄進しています。

いずれの寄付も、太吉自身の篤い信仰心から行われたものです。

同家に伝わるところによると大化の改新（六四五）で活躍した藤原鎌足の血筋を引き、藤原一族の流れをくんでいるといわれている。

金正恩は最初、恩（雲）と書いておりましたが・・わざわざ恩（オン）としたのには・・・正恩寺に繋がる何らかの意味がこめられているのかもしれませんね。
 
日本人拉致は・・潜入工作員の育成と横田めぐみさんの血筋が目的だった可能性があります。
 
「つまり・・金正恩は日本にいる正恩寺の人に何らかのメッセージを贈った可能性が出てきます。」

（転載ここまで）

「麻生太郎」の菩提寺（帰依しているお寺）が、まさしく「金正恩」と同じ名前。

しかも、「麻生太郎」は「天皇家一族」の一人であり、「金正恩」も「天皇家一族」の一人。

これが単なる偶然であるはずがありません。

もしかしたら「天皇家一族」は、「麻生家」に対する敬意を込めて、北朝鮮のトップに「麻生家」の菩提寺と同じ名前を冠することにしたのではないでしょうか。

ここまで来ると、そうとしか考えられません。

だとしたら、「麻生太郎」は天皇家一族の中でも、かなり特別な地位に就いていることになります。

恐らく「麻生太郎」こそが、イルミナティのトップなのでしょう。

つまり「麻生太郎」こそが、イルミナティの司令塔なのです。

だからこそ、北朝鮮のトップに「麻生太郎」の菩提寺の名前が冠され、かつ「麻生太郎」がその北朝鮮でボロ儲けすることが許されているのです。

そして、「麻生太郎」と「北朝鮮」が一つにつながっているからこそ、「麻生太郎」と共にミャンマーに同行した「池口恵観」が、「朝鮮総連ビル」を買収するような怪しげな騒ぎを起こしたりもするわけです。詳しくは以下のリンクをご参照下さい。

〈池口恵観〉

｢真言密教｣と｢アフラマツダ｣と｢奈良の大仏｣と｢天照大神｣と｢北朝鮮｣と｢ダボス会議｣と｢日本の政界｣は巡り巡って一つの輪。

しかし、さすがに「池口恵観」も「麻生太郎」の指示で買収しようとしたとは言えず、買収しようとした理由については、煙に撒くような話しかしていませんでしたね。

にもかかわらず、日本のマスコミは未だに「北朝鮮」のことを日本の敵であるかのように報道し、「北朝鮮」が日本に向かってミサイルを発射するたびに大騒ぎしています。

以下は、つい先日の「2017年2月15日」の記事です。

（以下、こちらから転載）

北朝鮮が１２日午前７時５５分ごろ、北西部の平安北道（ピョンアンプクト）・亀城（クソン）付近から日本海に向けて弾道ミサイル１発を発射した。

弾道ミサイルの発射はトランプ米政権の発足後、初めて。トランプ大統領は１０日、安倍晋三首相とワシントンで首脳会談を行い、北朝鮮に核・ミサイル開発の放棄を求めることで一致していた。

韓国軍関係者によると、ミサイルの飛行距離は約５００キロ、最大高度は約５５０キロ。

朝鮮半島を横切って日本海上に落下した。発射されたのは、日本の大半を射程に収める中距離弾道ミサイルのノドン級（射程１３００キロ）とみられるが、新型ミサイルの可能性もあり、米韓は分析を続けている。

また、今回は通常よりも高い角度で打ち上げ、飛行距離を調節したとみられている。正常な角度で発射すれば、飛行距離はさらに伸びる可能性がある。

北朝鮮の金正恩（キムジョンウン）・朝鮮労働党委員長は今年１月１日の「新年の辞」で、大陸間弾道ミサイル（ＩＣＢＭ）について「試験発射準備事業が最終段階に至った」と発言していた。韓国軍関係者によると、距離や高度などから、今回はＩＣＢＭではないという。

北朝鮮は日米首脳会談に合わせて発射することで、核・ミサイルの能力を誇示するとともに、北朝鮮に強硬な姿勢をとるトランプ政権の出方を探る狙いがあるとみられる。

また、韓国では次期大統領選に向け、北朝鮮と対立してきた朴槿恵（パククネ）政権の政策の功罪や今後の政策をめぐる議論が活発化している。こうした中で発射することで、韓国に揺さぶりをかけようとした可能性もある。

一方、北朝鮮では故金正日（キムジョンイル）総書記の誕生日を１６日に控える。国威を発揚し、結束を高めようとした可能性もある。（ソウル＝東岡徹）

（転載ここまで）

これまで何回、「北朝鮮」は日本に向けてミサイルを発射して失敗してきたでしょうか。

「北朝鮮」には日本までミサイルをきちんと飛ばす技術がないと言いたいのでしょうが、はっきり言って、北朝鮮はそんな時代遅れの国ではありません。それなりの先進国です。それは以下のリンクを見ればすぐに分かります。

今後、北朝鮮は悪魔崇拝者たちの経済拠点となるかも知れません。

要するに、「北朝鮮」が日本の敵国であるというのは、全て真っ赤な嘘。

「北朝鮮」を危険な独裁軍事国家であるかのように見せかけることによって、「麻生太郎」が「北朝鮮」でボロ儲けしていることを隠蔽しようとしているだけです。

と同時に、「安倍晋三」一族も「北朝鮮」と対戦するためと偽りつつ、兵器製造でボロ儲けしようと企んでいます。詳しくは以下のリンクをご参照下さい。

安倍晋三の兄は「死の商人」であり、安倍晋三はそのセールスマン。日本は着実に軍国主義の道に向かって進んでいます。

さらには、「安倍晋三」と仲良しのアメリカの「トランプ」にも、「日本政府（つまり安倍晋三と麻生太郎）」は兵器製造でボロ儲けさせようとしています。

（以下、こちらから転載）

■武器購入「米国の雇用にも貢献」 安倍首相が答弁

安倍晋三首相は１５日午前の参院本会議で、トランプ米大統領が重視する米国内の雇用創出と日本の安全保障政策の関係をめぐり、「最先端技術を用いた米国の（防衛）装備品は我が国の防衛に不可欠だ。

安全保障と経済は分けて考えるべきだが、結果として米国の経済や雇用にも貢献するものと考えている」と述べ、米国からの武器の購入を通じて米国の雇用創出に貢献する考えを示した。

首相は今後の日米同盟のあり方について、「安全保障政策の根幹は自らの努力だ。我が国自身の防衛力を強化し、自らが果たしうる役割の拡大を図る必要がある」と強調。第２次政権以降、毎年増額してきた防衛費を今後も増やし、防衛力の強化を進める考えを示した。首相の訪米報告を受けた自民党の西田昌司氏の質問に答えた。

経済政策では、トランプ氏が名指しで批判した日本の為替政策について「デフレ脱却を目的とする日本の金融緩和の必要性について理解を得た」と話した。

自動車産業などの貿易不均衡についても「トランプ大統領から日本に対する要求はまったくなかった」と明らかにした。民進党の羽田雄一郎氏の質問に答えた。

（転載ここまで）

米国の雇用を貢献するために、日本政府がアメリカの武器を購入するとのこと。

しかし、日本国内には未だにどんなに働いても働いても貧しい生活から抜け出せない人が沢山いるのですが……。

そんな人たちを差し置いてでも、アメリカから武器を購入して、アメリカ人のポケットを潤す必要があるのでしょうかね。

まあ、要するに、ただ単に自分たちの身内どうしでボロ儲けしたいだけなのでしょう。

そして、こうして大量の武器を買い漁っておいて、いずれ「第三次世界大戦」を起こそうという魂胆なのでしょう。

安倍晋三・稲田朋美をはじめ緑の勢力が「第三次世界大戦」を引き起こそうとしている厳然たる事実。

この世界は今や「麻生太郎」と「安倍晋三」の暴挙によって、悪魔の支配するメチャクチャな世界になりつつあるのです。

そして、その事実を隠蔽するために、マスコミ各社がひたすら嘘ばかり垂れ流しているのです。

まあ、こんなくだらない茶番ばかり続けていたら、いずれ近いうちに「ヨハネの黙示録18章」にある通り、あるとき突然、彼らに破滅が襲いかかることになるでしょう。「ヨハネの黙示録18章」は、以下のリンクでご覧になれます。

RAPT | About Us

ということで、今回の記事を通して、日本の現首相の「安倍晋三」のみならず、副総理の「麻生太郎」までもが「山口組」と「統一教会」と「北朝鮮」と裏で一つにつながり、かつ「イスラム国」ともつながっていることが、はっきりとお分かりいただけたかと思います。

いかがでしたでしょうか。

イルミナティの計画がうまく行かず、次々と失敗に終わっています。

今、人類全員が神様の裁きを受けています。

本当の神様に悔い改め、私たち人類が成長できますように。

新約聖書

ヨハネの黙示録

キリストの再臨　22ー6〜11

そして、天使はわたしにこう言った。

「これらの言葉は、

信頼でき、

また真実である。

預言者たちの霊感の神、

主が、

その天使を送って、

すぐにも起こるはずのことを、

御自分の僕たちに示されたのである。

見よ、

わたしはすぐに来る。

この書物の預言の言葉を守る者は、

幸いである。」

わたしは、

これらのことを聞き、

また見たヨハネである。

聞き、

また見たとき、

わたしは、

このことを示してくれた天使の足元にひれ伏して、

拝もうとした。

すると、

天使はわたしに言った。

「やめよ。

わたしは、

あなたや、

あなたの兄弟である預言者たちや、

この書物の言葉を守っている人たちと共に、

仕える者である。

神を礼拝せよ。」