ウクライナの戦争に、世界が惑わされている
皆さん、こんにちは。
今回は、ウクライナのゼレンスキーが自国で罪に問われているということで、追っていきたいと思います。
この件のすぐ後、ウクライナのダムが決壊したため、誤魔化しのための人工爆発によるものではないかと疑わしいのです。
まずは、こちらの記事をご紹介します。
先日のワシントンポスト紙の記事で、ゼレンスキーとワグネルのプリゴジンの関係に違和感を感じたばかりだが、なんとウクライナの国会議員がテレグラムで、ゼレンスキーが大逆罪に問われる可能性があると発信した。
キエフの地方裁判所はゼレンスキーの反逆罪の公判前調査を義務付ける判決を下した
キエフのペチェルスク地方裁判所は、ウクライナの大統領ゼレンスキーの反逆の可能性に関連して、ウクライナ国家捜査局に公判前調査を開始するよう義務付ける判決を下した、と前ウクライナ最高議会副議長のゲオ・レロス（与党「国民の僕」の序列第23位）が5月30日に自身のテレグラムチャンネルで述べている。
ゼレンスキーは保安庁の要職にロシアのFSBのエージェントを任命していた
「ウクライナ国家捜査局（SBI）は、ゼレンスキーがウクライナ保安庁(SBU)の要職にロシア連邦保安庁（FSB）のエージェントを任命した際の大逆罪を調査することを拒否したが、我々は裁判所から公判前調査の統一登録簿に情報を入力し、公判前調査を開始することを義務づけられていたことを思い出してほしい 」と、前議長は書いている。
彼は、キエフのペチェルスク地方裁判所の判決のコピーの写真を引用している。この判決によって、裁判所はレロスの要請に応じ、国家捜査局に公判前調査を行うことを義務付けている。同副議長はテレグラム・チャンネルのメッセージで、裁判所がウクライナ刑法111条（大逆罪）に基づき「ゼレンスキーと共謀者」に対する刑事事件の開始を命じたことを明らかにした。
レロスによると、ゼレンスキー自身と大統領府のアンドリー・イェルマク長官、同副長官ロマン・マショベツ、SBUの元議長イワン・バカノフ、国家安全・防衛会議の元副長官ルスラン・デムチェンコが主犯格で、彼らのせいでFSBエージェントが特殊部隊に任命されたという。
レロスによると、これらの任命により、ウクライナ人が何万人も死んだ。同議員は、ウクライナ国民に対する重大な犯罪について、裏切り者たちに責任を取らせるよう要求している。
プリゴジン / ゼレンスキー / FSBを結ぶものとは？
FSB（ロシア連邦保安庁）は、防諜、犯罪対策を行う治安機関だが、諜報活動も行っている。対外防諜活動はSVR（ロシア対外情報庁）が行っているので、FSBは国内が担当でアメリカでいうとFBIのような位置づけになる。SBU（ウクライナ保安庁）も同じ位置づけだろう。
レロスのいっていることが真実だとすると、なぜゼレンスキーは敵国の保安庁であるFSBのエージェントをSBUの要職につけるというあり得ないことをやったのか？これではウクライナ国内の治安維持（実のところ「治安破壊」だ）がFSBによって行われていたということになる。
キエフのペチェルスク地方裁判所の判決が出ているわけだから、レロスから続報も出るだろうし、ほかのメディアからも出てくるかもしれない。それを待つことにしよう。
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ノルウェーの地震研究所が、ウクライナのカホフカダムで爆発があったことを確認
ノルウェーの独立系研究所であるノルウェー地震アレイ（NORSAR）は、６月６日未明、カホフカ水力発電所(HPP)のダムで爆発を示す地震信号を記録したと発表した。
ウクライナのカホフカダムでの爆発から記録された地震信号
NORSARは、火曜日の夜のウクライナのダムの崩壊に関連して、地方の観測所からの地震信号を分析した。
地域の地震観測所からのデータは、6月2日火曜日の現地時間2:54 (ノルウェー時間01:54 )に明確な信号を示している。時間と場所(座標:46.7776, 33.37)は、カホフカダムの崩壊に関するメディアの報道と一致している。
信号は爆発があったことを示している。
マグニチュードの推定値は 1 から 2 の間。
下図は、ダムから約62 0 km離れたブコビナ(BURAR)地震アレイからの信号を示している。
新しい分析に基づいて、カホフカダムの方向から発生した02:35(ウクライナの現地時間)頃からの以前の地震イベントからの弱い信号も観測された。
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5月末に「ゼレンスキーと共謀者」に対する刑事事件が発表され、6月になってすぐにダムが決壊しています。
このダムを決壊したのは、ロシアの仕業であるとウクライナはまた嘘を言っていますし、自作自演だとバレているので、いい加減にして欲しいです。
日本の税金泥棒ですよ。
こちらの記事から、一部転載致します。
日本人を救済しない岸田首相、ウクライナのダム決壊で500万ドル（約7億円）の緊急人道支援を表明 わずか30分の会談で決定
岸田総理は、ウクライナ南部・ヘルソン州にある「カホフカ水力発電所」のダムの決壊で、大規模な洪水が発生し、浸水などの被害が広がっていることを受けて、ウクライナ国民に対するお見舞いとともに、連帯の意思を重ねて示しました。
また、「ロシアの侵略で民間施設に被害が生じていることは断じて正当化できない」と非難し、わずか30分の会談を経て、500万ドル規模の緊急人道支援を、国際機関を通じて早急に実施する考えを伝えました。
これに対し、ゼレンスキー大統領からは、謝意が示されるとともに、ダムの決壊による影響や最新の戦況などについて説明があったとのことです。
一方、このダムを破壊したのは、ロシアではなくウクライナであり、「日本のメディアは国民をミスリードしている」と指摘する声が数多く上がっています。
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そもそも、ウクライナの戦争は、始めからフェイクばかりです。戦争とは全く関係の無い写真や動画を使ったり、ゲームの画像まで使用しています。
ウクライナの人たちでさえ、ゼレンスキーの悪口を言っています。
こちらの記事からスクショします。
フランス在住のウクライナ人女性、ウクライナ政府の腐敗した独裁体制の実態を暴露「ゼレンスキーは決して民主的な指導者ではない」
この女性は、「なぜ私たちがこの傀儡大統領(ゼレンスキー)を守らなければならないの？」と述べ、「ゼレンスキー大統領は決して民主的な指導者ではない」と断言しました。
女性の証言によると、ゼレンスキーは野党勢力の運営する4つのテレビ局の放送を禁じ、メディア業界では謎の失踪を遂げたジャーナリストもいるそうです。
女性は、「ここ数年の間、ロシアやウクライナのジャーナリストが次々と殺されている」とも話しており、ウクライナ政府の実態を隠蔽しようと口封じが行われているものと見られます。
現在のウクライナは、ゼレンスキーによる事実上の一党独裁体制が敷かれているため、彼と彼の背後についている「クラウス・シュワブ」や「イーゴリ・コロモイスキー」といったユダヤ人の意のままに国を動かすことができ、いくらでも偏向報道を行うこともできます。
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情報操作によって、この世界では悪人どもが世界をコントロールしようとお金を注ぎ込んでいます。
そして、このような人間たちのために、日本人の税金が使われています。
ウクライナを支援するということは、逆に、何の力も持たないウクライナの人たちの命を奪い、苦しめることになるのです。
岸田は、日本の災害には力を入れず、ウクライナには億単位の支援をすぐさま決めていますが、馬鹿な情報操作に使われたり、金持ちをさらに金持ちにさせているだけです。
こちらの記事から、転載致します。
【ウクライナ侵攻は茶番】「ゼレンスキー大統領」と「ネオナチ武装集団・アゾフ」と「大本教・出口王仁三郎」と「世界紅卍字会」と「中国共産党」は一つに繋がり、世界統一政府の樹立を目指す
ウクライナのゼレンスキーが、大統領就任からたったの2年間で、8億5000万ドル（約1096億円）も蓄財していた上、今年勃発した騒乱の間にも毎月1億ドル（約129億円）のペースで資産を増やしていることが明らかになりました。
オランダの「組織犯罪汚職報告書」によると、ゼレンスキーとその家族や、彼によって立ち上げられたテレビ番組制作会社が、バージン諸島に設立したペーパーカンパニーを通じて、資金運用を繰り返しているとのことです。
オランダの野党会派である「民主主義のためのフォーラム」は、ゼレンスキーの国会演説に反対を表明し、なぜ、彼が就任からわずか2年の間に莫大な資産を築くことができたのか、情報公開するよう求めました。
しかしゼレンスキーは、だんまりを決め込み、相変わらずウクライナでの茶番を大いに煽りつづけています。
コメディアンに過ぎなかったゼレンスキーが、こうして大統領の地位に上り詰め、ウクライナを救うヒーローであるかのようにもてはやされているのは、「クラウス・シュワブ」や「イーゴリ・コロモイスキー」といったユダヤ人の大富豪たちが彼の背後についているからに他なりません。
そして、ナチスのシンボルとなったハーケンクロイツは、大本教と提携していた「世界紅卍字会」がルーツだと言われています。
アドルフ・ヒトラーを洗脳し、独裁者に仕立て上げたカール・ハウスホーファーは、秘密結社「緑龍会」に属しており、日本にかなり入れ込んでいました。
○ナチスドイツが戦争に負けた真のカラクリ。またはヒトラーを操った｢緑龍会｣について。
そして、この「緑龍会」は、「世界紅卍字会」とほぼ同一の組織か、あるいは関連組織として目されていることから、ハーケンクロイツを掲げる「アゾフ」も、結局は世界統一政府（NWO）樹立を目論む勢力の一派だと言えます。
○RAPT×読者対談〈第106弾〉出口王仁三郎と日本軍による世界征服計画とその失敗。
○NWO（世界統一政府）の提唱者がフリーメーソンであり、日本人であるという確たる証拠。
現在、「勝共連合」の工作員が、ウクライナ茶番を煽っていますが、同組織を設立したのは「笹川良一」です。
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笹川良一は、反共を掲げる「勝共連合」を設立した一方で、中国共産党の指導者だった「鄧小平」と親交を深め、大量の資金を提供し、中国の発展に大きく貢献しました。
そして現在、笹川良一の息子である「笹川陽平」が、ウクライナ茶番に乗じて、難民になりすました中国共産党員を日本に次々と受け入れています。
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笹川良一と出口王仁三郎の祖父にあたるのが、「上田音吉」という人物ですが、彼こそ緑龍会の総裁だったと言われています。
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以上のことからも分かる通り、世界で混乱を巻き起こし、多くの人々を虐殺してきたのは、昔から世界統一政府の樹立を目論んできたユダヤ人だったということです。
そのユダヤ人たちが、ウクライナのオリガルヒとなり、あるいは、中国共産党や大本教、紅卍字会、ナチスなどを結成して、ありとあらゆる方法で悲願を果たそうとしています。
暴虐の限りを尽くしてきた悪なるユダヤ人たちが一人残らず滅び去り、この地上に真の平和と安息が訪れますことを心から祈ります。
○ウクライナが「グレートリセット」を実行 ベーシックインカム・身分証明・免許証・ワクチンパスポートなどを融合したアプリの運用を開始
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ウクライナが、犯罪集団によって好き勝手にされていますが、このようなネオナチを難民として受け入れていけば、今後の日本はどうなるでしょうか。
それから、ウクライナはどっぷりと悪に染まりきっているため、人身売買の温床と化しています。
こちらから、転載します。
メル・ギブソンが、ウクライナで横行する児童性的人身売買に関する4部構成のドキュメンタリー映画の制作に関与
映画監督の「メル・ギブソン」が、ウクライナなどで横行する人身売買の実態を描くドキュメンタリー映画の制作に関わっていることが明らかになり、話題を呼んでいます。
このドキュメンタリーの制作は、主に「ティム・バラード」という人物によって進められており、彼は元アメリカ国土安全保障省の特別捜査官で、現在、児童人身売買の脅威から子供を守る活動をしているそうです。
ティム・バラードはスピーチで、ウクライナやハイチなど、様々な国で「児童人身売買が一大ビジネスと化しており、その市場規模は340億ドル、日本円にして約4兆7000億円に上る」と指摘しています。
過去の記事でも述べましたが、ウクライナでは代理出産により、毎年何千人ものウクライナ人女性が他のカップルの子供を出産しており、今や代理出産による出生数が世界第2位となっています。
そのため、ウクライナは「世界の赤ちゃんオンラインストア」「欧州の子宮」とも呼ばれています。
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映画はフィクションですが、人身売買はノンフィクションです。
人身売買が実際に起きているということを、知る余地もない人が大勢いるでしょうから、どんどんと暴露されたらいいと思います。
最後に、災害に遭っている日本をほったらかしにして海外に金を配る、イルミナティの李家の岸田についての動画があります。
悪魔崇拝者たちの血筋ですから、まともなことは何もしないのです。だからといって、また別の中国人である、河野太郎が総理大臣にでもなったら日本は終わりです。
こちらの動画をどうぞ。
この日本では、中国人がのさばって上に立っています。大手企業も、中国人に乗っ取られていたり、実は日本人を装っていた中国人だったりしています。
この真実を受け入れて、日本人は本当に変わっていかなければならない時に、いよいよ差し掛かっているのだと気付いて欲しいと思います。
2023年6月4日（日）
これから世の人に対する裁きも、イルミナティに対する裁きもさらに激しさを増していくと主が仰った。人々が御言葉を受け入れない限り、誰もその裁きを免れることはできない。
2023年6月5日（月）
真理が与えられたということは、祝福と恵みの道が開かれたということだ。真理を知らない人は、どんなにもがいても幸福にはなれないし、逆に真理を正しく悟って実践する人は、どんなに祝福を避けようとしても、祝福がその人の後を追いかけてくるからだ。
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皆さんに、神様からの祝福がありますように。
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